任天堂などコンテンツ株に脚光...ディープシーク波乱で際立つ強さ

ゲームやアニメといったコンテンツの売り上げは、そもそも「景気に左右されにくい」（岩井コスモの有沢氏）とみられている。ＡＩ市場では既存のビジネスルールが根本的に変わりかねないとの警戒感が浮上したが、コンテンツビジネスはその影響を受けにくいともみられている。

トランプ米大統領による高関税政策が取り沙汰される中にあって「ゲームソフトは（配信用の）サーバーを米国に置けば影響を受けない」（東洋証券の安田秀樹シニアアナリスト）との受け止めもある。

業績期待も後押し

コンテンツは、ディフェンシブ性だけでなく業績への期待もある。

足元では、中国で春節（旧正月）に伴う大型連休に入り、インバウンド（訪日外国人）消費の伸びに期待が集まっており、テーマパークを運営するサンリオは関連株としての物色も意識される。

任天堂は、家庭用ゲームの次世代機「ニンテンドースイッチ２」の年内発売を発表した。来期には、発売から８年が経つ先代機からの販売台数の急回復が想定されている。このところ新作ゲームが乏しかったスクウェア・エニックス・ホールディングスなどのゲームソフト企業も、スイッチの刷新に併せてビッグタイトルを投入するとの思惑が浮上している。

２４年度の任天堂は、現行スイッチのモデル末期に当たったこともあり「業績が振るわなかっただけに、来期の増益の変化率は大きくなりそうだ」と東洋証券の安田氏はみている。