最新記事
ビジネス

役に立つのは「1年前のカレンダー」...会社と世の中をつなぐ広報の立場から見た、PRの基本とテクニック

2023年12月7日(木)17時40分
flier編集部
広報・PRパーソンの小野茜氏

広報・PRパーソンの小野茜氏(flier提供)

<アイデアのタネはいつも「会社の外」にある。『ひとり広報の戦略書』著者・小野茜さんインタビュー>

企業などの組織が、事業の活動や方針を広く社会に伝えていく仕事が「広報」です。現在、企業において広報担当がひとりだけという「ひとり広報」が急増しています。他の仕事と広報を兼務する人も少なくなく、自ら広報活動をする経営者や個人事業主も「ひとり広報」といえるでしょう。

テレビや新聞などのマスメディアからインターネットメディア、SNSなど、その方法は多様化しており、広報の難易度は年々高まる一方です。今回は、『ひとり広報の戦略書』の著者で企業の外から広報をサポートするPR支援会社の代表・小野茜さんに、広報の重要性や実際に使えるテクニックまで幅広く教えていただきました。聞き手は、株式会社フライヤーで広報・PRを担当する執行役員・井手琢人です。(※この記事は、本の要約サービス「flier(フライヤー)」からの転載です)

◇ ◇ ◇


誰もが「ひとり広報」になる可能性がある

井手琢人(以下、井手):私も広報・PR歴が長く、メディアやトレンドが変遷していく中、それにしがみつきながら広報活動をしてきました。

広報について書かれたノウハウ本もいくつか読んできましたが、教科書的なものが多い印象でした。その中で、小野さんの書かれた『ひとり広報の戦略書』は広報の現場感がダイレクトに伝わってくる本で、大変ためになりました。

ひとり広報の戦略書
 著者:小野茜
 出版社:クロスメディア・パブリッシング
 要約を読む
(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

小野茜(以下、小野):ありがとうございます。

私はもともと会社員で、当時の社長から突然「広報やってみない?」を声がかかったのがきっかけで広報の世界に入りました。それまでは全くやったことはなかったので、ゼロからスタートした「ひとり広報」でした。

井手:私は20代の頃にPRの仕事につきまして、その頃は上司もいて教えてもらうことができましたが、小野さんのような未経験からいきなり「ひとり広報」になるパターンは結構多い気がします。

小野:日本は中小企業が大半を占めるので、その傾向は強いと思います。

広報という仕事は会社の成長のためにポジティブに働きかけるという役割はあるものの、「売上が上がる」というような目に見える成果が分かりづらいこともあって、会社として複数人の担当者を置きづらいという現状があると思います。

井手:企業が広報の担当を置いたときに、すぐに経営者は「うちをテレビに出してくれ」という期待を寄せがちですよね。いきなりテレビ露出を期待されるという現実とのギャップ感はなかなか辛いものがあります。

資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

パキスタン首相、米主導「平和評議会」初の首脳会合に

ワールド

ベネズエラ暫定大統領、米から招待と発言=報道

ワールド

トランプ米政権、帰化者の市民権剥奪へ取り組み拡大=

ワールド

ミネソタ州への移民対策職員増派が終了へ、トランプ氏
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中