最新記事

経営

中小企業診断士が教える「業績の良い会社」の3つの共通点

2022年11月30日（水）21時45分
伊東 健　※経営ノウハウの泉より転載

■まずここから取り組もう

職場環境の維持・改善を行う際に"5S"という考え方があります。これは、"整理・整頓・清掃・清潔・躾（しつけ）"の5つの活動のことであり、職場において徹底すべき事項を指します。この"5S"を実施する際に、まず整理・整頓の"2S"から始めることが重要であるという考え方があり、整理整頓は基本的かつ重要な活動だといえます。

以下の定義を参考に、まず実行することを考えるとよいでしょう。

整理：要るものと要らないものを明確にし、要らないものを処分すること
整頓：必要なものをいつでもすぐに取り出せるようにすること

ある会社では、会社の整理整頓に着手する際に以下のように取り組みました。

（1）まず整理整頓の対象となる場所や部屋を決める
（2）そこにあるものを一度すべて別の場所に移動する
（3）「直近1年間で使用したか？」という基準で残す・廃棄を決定
（4）基準に合致したものだけ元の場所に戻し、ラベル等を貼り取り出しやすいようにする

ポイントは何らかの基準に厳密に従って廃棄することです。「いつか使う可能性があるものは残す」という判断基準だと、整理はなかなか進みません。「これまで整理整頓がうまくいかなかった」という会社ほど、大胆な方法を採用することが必要です。

業績が良い会社の共通点２：メリハリをつけた働き方をしている

筆者の経験では、メリハリのある働き方が浸透している会社は業績が良い傾向にあるといえます。例えば、「会議の時間が短い」「無駄な残業をしない」というようなイメージです。こういう会社は共通して社員の挙動や言動にスピード感や活気があり、業績にも反映されていることが多いといえます。

■なぜメリハリのある働き方をしていると業績が良いのか？

さまざまな要因が考えられますが、一つ挙げるとすると「全体の8割の結果は、ある特定の2割の要素が生み出している」という『パレートの法則』があります。例えば、「全売上高の8割を上位2割の優良顧客が占めている」というイメージです。『パレートの法則』は『2：8の法則』とも呼ばれ、ビジネスのみならず自然現象や社会現象にも当てはまると言われている考え方です。

この法則は、働き方にも適用することができると考えます。つまり、あらゆる業務において"2割の時間で成果の大半を占める8割を生み出すことができる"という考え方です。もちろん、100%の成果を追い続けることは重要ですが、スピードが求められる現在において「いかに短い時間で成果を生み出していくか」という観点も非常に大事だといえるでしょう。

（参考記事）【まずはここから】予実管理表の重要性と作り方をわかりやすく解説【テンプレート付】

次のページスケジュールを共有、会議時間は30分まで
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ロシアがイランに無人機「シャヘド」供与＝ゼレンスキ
2026.03.15

ワールド

トランプ氏、カーグ島再攻撃を示唆　イランとの取引「
2026.03.15

ワールド

ＵＡＥフジャイラで石油積載一部停止、無人機攻撃受け
2026.03.15

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と
2026.03.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは？
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中