最新記事

エネルギー

環境負荷の少ない｢グリーン･リチウム｣はEVシフトの救世主か

2021年10月14日（木）09時43分
直接リチウム採取（DLE）装置

自動車メーカーや投資家、さらには油田サービス大手のシュルンベルジェまでが、環境負荷の少ないリチウム生産テクノロジーに熱い視線を注ぎ始めている。写真はエナジー・エクプロレーション・テクノロジーズが開発いたDLE装置の試作品。かん水からリチウムを抽出できるという。ラスベガスで9月い開かれた業界カンファレンスで撮影（2021年　ロイター/Ernest Scheyder）

2020年代末までに電気自動車（EV）のバッテリーに使われるリチウムに対するグローバル需要の25％、あるいはそれ以上を賄えるのではないか――自動車メーカーや投資家、さらには油田サービス大手のシュルンベルジェまでが、環境負荷の少ないリチウム生産テクノロジーに熱い視線を注ぎ始めている。

自動車メーカーのステランティスやビル・ゲイツ氏らによる投資ファンド「ブレークスルー・エナジー・ベンチャーズ」などは最近、直接リチウム採取（DLE）と呼ばれる技術を開発するスタートアップ企業に対して数百万ドルの投資を行ったり、供給契約を締結している。この技術を今後1、2年のあいだに商業生産レベルにまで前進させようとする試みだ。

従来、リチウムを得るためには、岩石を採掘するか、塩湖から採取するかん水（塩分を含む天然水）を蒸発させる方法が用いられていたが、DLEであれば利用する土地と地下水が少なくて済む。業界アナリストらは、DLEがEV産業にとってリチウム確保の新たな方法になると考えている。ただし、それにはこの技術が大規模に展開されるようになることが必要だ。

「このテクノロジーの謳い文句は、『もっと多くのグリーン・リチウムを』だ」と語るのは、独自動車大手BMW傘下のベンチャーキャピタルファンドであるBMWiベンチャーズのカスパー・セージ氏。同社は今週、DLE関連スタートアップのライラック・ソリューションズに出資した。

DLE技術を何かにたとえるならば、飲料水から金属類を取り除く家庭用浄水器だ。

この処理では、リチウムの濾過に数時間しかかからず、スペースも平均的な規模の倉庫で済む。対照的に、これまでの手法で用いられていた蒸発池は数百エーカーの規模になることもあり、近隣の帯水層を恒久的に枯渇させ、しかもリチウムを生産するのに数年を要する。

とはいえ、ほとんどのDLE技術は、太陽光を利用する蒸発池に比べて運用コストが高い。また大量の真水と電力が必要になる場合もある。

米大手アルベマールなど既存のリチウム生産企業は、DLE技術の研究は行っているものの、エネルギーと水の消費が大きいという懸念があるため、このテクノロジーが主流になるとしても2020年代終盤になるだろうと判断しているという。

リチウム生産業界に設備を販売するスエズPAで水テクノロジー事業を担当するジョン・ペイシェル氏は、「DLEにとって主要なハードルの1つが、清浄な水へのアクセスだ」と語る。

水圧破砕法で知られるシュルンベルジェは、米ネバダ州でDLEプロジェクトを進めている。同社の「究極目標」は、真水を使わないリチウム生産だという。これは、米エネルギー省が推奨している目標でもあり、同省は地熱利用による最も優れたリチウム生産テクノロジーの開発を対象に賞金400万ドルのコンテストも主催している。

投資家の思惑は

潜在的な障害はあるものの、いわゆる「グリーン・リチウム」に対するウオール街の関心は薄れていない。

スタンダード・リチウムのDLE技術は、アーカンソー州での実験段階にすぎないが、同社の株価は7月のニューヨーク証券取引所上場以来6倍に上昇した。

次のページ次なる展開は......
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、鉄鋼関税50％に引き上げ表明　6月4日
2025.05.31

ビジネス

アングル：トランプ関税、世界主要企業の負担総額34
2025.05.31

ワールド

トランプ米大統領、日鉄とＵＳスチールの「パートナー
2025.05.31

ワールド

マスク氏、政府職を離れても「トランプ氏の側近」　退
2025.05.31
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：岐路に立つアメリカ経済
特集：岐路に立つアメリカ経済
2025年6月 3日号（5/27発売）

関税で「メイド・イン・アメリカ」復活を図るトランプ。アメリカの製造業と投資、雇用はこう変わる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「MiG-29戦闘機」の空爆が、ロシア国内「重要施設」を吹き飛ばす瞬間
  • 2
    「ウクライナにもっと武器を」――「正気を失った」プーチンに、米共和党幹部やMAGA派にも対ロ強硬論が台頭
  • 3
    イーロン・マスクがトランプ政権を離脱...「正直に言ってがっかりした」
  • 4
    3分ほどで死刑囚の胸が激しく上下し始め...日本人が…
  • 5
    あなたも当てはまる？ 顔に表れるサイコパス・ナルシ…
  • 6
    【クイズ】生活に欠かせない「アルミニウム」...世界…
  • 7
    「これは拷問」「クマ用の回転寿司」...ローラーコー…
  • 8
    ワニにかまれた直後、警官に射殺された男性...現場と…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「ダイヤモンド」の生産量が多…
  • 10
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」…
  • 1
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「MiG-29戦闘機」の空爆が、ロシア国内「重要施設」を吹き飛ばす瞬間
  • 2
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」時代の厳しすぎる現実
  • 3
    【クイズ】世界で最も「ダイヤモンド」の生産量が多い国はどこ？
  • 4
    「ウクライナにもっと武器を」――「正気を失った」プ…
  • 5
    アメリカよりもヨーロッパ...「氷の島」グリーンラン…
  • 6
    デンゼル・ワシントンを激怒させたカメラマンの「非…
  • 7
    「ディズニーパーク内に住みたい」の夢が叶う？...「…
  • 8
    友達と疎遠になったあなたへ...見直したい「大人の友…
  • 9
    ヘビがネコに襲い掛かり「嚙みついた瞬間」を撮影...…
  • 10
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 1
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は？
  • 2
    日本はもう「ゼロパンダ」でいいんじゃない？ 和歌山、上野...中国返還のその先
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは？
  • 4
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 5
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドロ…
  • 6
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 7
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 8
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は？...1…
  • 9
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 10
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中