最新記事

航空機

いまだ飛べない737MAX、航空各社の「稼ぎ時」を直撃

2019年4月18日(木)12時10分

通常であれば、米航空各社は最繁忙期の夏により多くのチケットを売って空席を埋めようとしのぎを削る。写真は3月、運航停止になり米カリフォルニア州のビクタービル空港に駐機されたサウスウエスト航空の737MAX型機(2019年 ロイター/Mike Blake)

通常であれば、米航空各社は最繁忙期の夏により多くのチケットを売って空席を埋めようとしのぎを削る。だが、運航停止が続く航空大手ボーイング737MAX型機を抱えている会社は、機材不足と需要の高まりという、まったく様相の異なる問題に直面している。

燃料効率が良く、単通路型の737MAX型機が2件の墜落事故を起こして運航停止になったことで、米航空会社の春と夏の北半球運航スケジュールに大きな影響が出ており、繁忙期恒例の「利益獲得競争」に参戦できなくなる可能性も出ている。

「収益目標はすぐ目の前にあり、見えてはいるが、達成できない」と、米サウスウエスト航空のパイロット団体の広報担当者マイク・トレビーノ氏は言う。

737MAX型機の世界最大の運航会社で34機を保有するサウスウエスト航空と、24機を保有するアメリカン航空は、同型機を8月までの運航スケジュールから外した。

サウスウエスト航空のこの決定は、6月8日─8月5日の1日の運航数4200便のうち、160便がキャンセルされることを意味している。アメリカン航空の場合、8月19日までの運航停止により、夏季1日の運航便数の1.5%にあたる115便がキャンセルされることになる。

他のライバル航空会社と異なり、737型機しか保有していない格安航空会社(LCC)のサウスウエスト航空は、737MAX便のキャンセルなどにより2月20日─3月31日だけで1億5000万ドル(約168億円)の収益減があったと推計している。

航空各社は現在までのところ、737MAX型機運航停止の影響を第1・四半期を超えて推計するには時期尚早だとしている。だが、長期間のキャンセルが予定されていることは、急速に売り上げを伸ばしていた同型機の早期の運航再開を各社が予期していないことを示している。

737MAX型機は、昨年10月にインドネシアのライオン航空機が墜落したほか、今年3月にエチオピア航空機が墜落したことを受けて運航が停止された。わずか5カ月の間に相次いで起きたこの2件の墜落事故では、乗客乗員は全員死亡した。

ボーイングには、両事故で注目を集めた失速防止の制御ソフト「MCAS」の修正版を提供し、同型機が運航再開に十分に安全であることを世界各国の航空規制当局に納得させるよう、プレッシャーがかかっている。これには、最低でも90日はかかるとみられている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

高市首相と会談、植田日銀総裁「一般的な経済・金融情

ビジネス

地盤ネットHD、井村氏が代表の会社と投資機能活用な

ワールド

タイ経済成長率、25年2.4% 今年予想1.5─2

ビジネス

高市首相と植田日銀総裁、金融経済情勢巡り一般的な意
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中