最新記事

労働

あなたのその仕事、意味ありませんよ!

Bullshit Jobs

2018年8月17日(金)14時40分
サミュエル・アール

デジタルは進化するが労働時間は減らない MOODBOARD-CULTURA/GETTY IMAGES

<技術の進歩で人は仕事から解放されるはずなのに、「おバカ仕事」で労働時間は増える一方だ>

ホアキン・ガルシアはスペインの公務員で、少なくとも6年間は仕事をせずに給料をもらっていた。南部カディス市の水道局で働いていたが、上司が代わって閑職に追いやられたことがきっかけだ。

幻滅し、落ち込んだガルシアは、配置転換になったと言って同僚をだまし、家に籠もって読書三昧の日々を送っていた。嘘がばれたのは、勤続20年を迎えた彼を表彰する話が出た時のこと。それまでの間、彼の不在には誰も気付かなかった。

16年にガルシアに罰金刑が下され、話題になったこの一件は現代における「仕事」の意味を問い直すものだ。仕事には目的があり、社会で必要とされる機能を果たす行為と考えられてきた。だがガルシアの仕事には目的も役割もなく、やらずにいても誰も気付かないものだった。

世界的ベストセラー『負債論──貨幣と暴力の5000年』(邦訳・以文社)で有名な人類学者デービッド・グレイバーは、今年5月に新著『おバカ仕事の理論』を刊行。こうした無意味な仕事の存在は珍しいことではなく、今の時代にはよく見られることだと論じている。

経済が進化し、技術が洗練の度合いを増していけば、人はあまり働かなくてもよくなるはずだった。しかし実際には「経済活動が無意味な仕事を生み出す巨大エンジン」と化し、グレイバーによれば、やるべき仕事が減れば減るほど、人はより長く働くようになっている。

その結果が無駄な仕事、グレイバーの言う「おバカ仕事」の蔓延だ。おバカ仕事(bullshit jobs)はクソ仕事(shit jobs)とは違う。後者はゴミの収集など、世の中に必要なのに低賃金で報われない仕事を指す。対しておバカ仕事は、たいてい高賃金で社会的な評価も高く、IT化の進んだどこの職場にもあるが、社会には何の貢献もしていない仕事を指す。

意味ある仕事ほど低賃金

グレイバーは英ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスの教授で、11年にニューヨークで始まったウォール街占拠運動の「われらは99%派」というスーガンの提唱者として知られる。今回の著書は大評判になった13年のエッセー「おバカ仕事という現象」に加筆したものだ。この文章は掲載サイトがクラッシュするほどの人気になり、数十の言語に翻訳された。グレイバーの元には、どうでもいい仕事に関する笑えて怒れる何百もの証言が寄せられたという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英首相、辞任要求にも続投表明 任命問題で政権基盤揺

ビジネス

NEC委員長、雇用の伸び鈍化見込む 人口減と生産性

ワールド

中国BYD、米政府に関税払い戻し求め提訴 昨年4月

ワールド

EU、第三国の港も対象に 対ロ制裁20弾=提案文書
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中