最新記事

投資の基礎知識

未来のアップルを探せ! 成長株を見極める5つのポイント

2017年2月8日(水)20時10分
岡田 禎子 ※株の窓口より転載

米サンタモニカのアップルストア ViewApart-iStock.

<世界中の投資家が「未来のアップル株」を探している。今後も持続的な高成長が期待される銘柄を一体どうやって見つけるのか? 情報サイト「m3.com」を運営するエムスリーなどを例に説明すると>

「人生はチョコレートの箱のようなものだ。開けてみるまで中身はわからない」――これは、1994年公開の映画「フォレスト・ガンプ」に出てくる言葉です。自分の運命に迷う主人公に、死を間際にした母親が「自分の運命は自分で決めるのよ」と、この言葉を残します。

その後、主人公のフォレスト・ガンプは、元上司が彼のお金を「果物の会社」に投資してくれたことで、一生食べるお金に困ることはなくなります。そして、母の教えにしたがって生きる道を探し続けるのですが、この「果物の会社」こそ、いまや世界最大規模の時価総額を誇るアップル社です。

ウォーレン・バフィット、ピーター・リンチ、フィリップ・フィッシャーなど世界の名だたる投資家たちは、アップル株のような「成長株」への長期投資の成功により、その名声と財を築きました。いまこの瞬間も、世界中の投資家が「未来のアップル株」を探しています。成長株への投資は、とくに大口の投資家にとって、まさに「王道」の投資方法なのです。

成長株とは?

一般的に、その企業の成長テーマや経営戦略、同社が狙うマーケットの成長性などから判断して、今後も持続的に高成長することが期待される銘柄を「成長株(グロース株)」と言います。

成長株投資とは、企業の成長とともに株価が上昇することを期待する投資方法です。もっとも、どの銘柄が成長株であるのかを見分けるのは難しく、「割安株(バリュー株)投資」と比べて、銘柄を見極めるために多くの時間を要します。

企業の長期的な成長を前提としているため、検証にも時間がかかるということです。そのため、深く考えることなく成長株投資をしてしまうと、5年後・10年後に後悔することになります。それでは取り返しがつきません。そうならないために、成長株を見極める5つのポイントをお伝えします。

【参考記事】図解:年収1000万円はお金持ちではない

成長株を見極める5つのポイント

1.増収増益である

成長株にとって最も大切なのは、その企業の「業績」です。

エムスリー<2413>でご説明しましょう。国内で約20万人以上の医師が会員登録する情報サイト「m3.com」を運営している企業です。医療情報担当者(MR)の役割をインターネット上で代替し、製薬会社などから販促費を得るという独自のビジネスモデルと、積極的な海外展開やM&Aで急成長してきました。

同社は2004年に東証マザーズに上場。2007年より東証一部上場銘柄となりました。同社の業績と株価の推移を見てみると、売上・利益の伸びとともに株価も大きく伸びていることがわかります。株価の成長における業績の重要性が一目瞭然と言えるでしょう。

kabumado170208-1b.png

一般的に成長株は、「2ケタの増収増益率での成長が望ましい」と言われています。エムスリーは上場以来、売上・利益ともに2ケタ成長を維持しています。業績の拡大とともに、時価総額もそれに応じて増加基調となり、2004年末時点で410億円だったのが、2016年5月には1兆円を超え、約25倍に拡大しました。

このように株価は、長期的に見た場合には業績の影響を受けると考えられています。金融危機などの外部環境に一時的に左右されたとしても、業績をベースにした現在価値に近づく傾向があります。長期的な株価の成長は、その企業の業績や事業リスクによって形成されると考えてもいいでしょう。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

日経平均は大幅反落、トランプ氏演説で失望感 原油高

ビジネス

ユニクロ、3月国内既存店売上高は前年比9.2%増 

ビジネス

米KKR、融資ファンドの償還制限 解約請求急増

ビジネス

午後3時のドルは159円前半でもみ合い、トランプ演
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中