最新記事

エアライン

乗ってはいけないアメリカン航空

経営再建中のアメリカン航空の地域会社で「乗務員のケンカでフライトが４時間遅れ」の不祥事が発生。安全運航どころじゃない？

2012年9月21日（金）17時30分
ケイトリン・フナロ

悪循環　かつて世界最大手だったアメリカン航空も今は客離れがひどい　Frank Polich-Reuters

　アメリカンイーグル航空のフライトでとんでもない不祥事が起きた。９月19日、ニューヨークのケネディ国際空港の滑走路を走り出した飛行機の中で、客室乗務員同士のけんかが勃発。パイロットは搭乗ゲートまで戻り、わずか１時間のフライトの間、仲たがいせず仕事に専念できる乗務員を探す羽目になった。

　乗客がニューヨーク・デイリー・ニューズ紙に語ったところでは、問題のけんかは、15時発のワシントン行きの便が搭乗ゲートを離れた時に起きた。

　きっかけは、ある客室乗務員が携帯電話を切らなかったことだという。別の乗務員が「フライト中は、全員が電話や電子機器などの電源を切らなければなりません。乗務員も例外ではありません」とアナウンスしたにもかかわらず、だ。

　目撃した人々がＮＢＣに語ったところでは、アナウンスの直後、一方の乗務員がもう一人の乗務員がまったく協力してくれないと非難した。口論がかなり激しくなったので、パイロットは飛行機を方向転換させて引き返した。

「乗務員が協力して働くことができないので搭乗ゲートに戻ります、とのお知らせがあった」と、乗客のダン・アレクサンダーはＮＢＣニューヨークに語った。「１時間程度のフライトで、乗務員が仲良くできないなんて、とても信じられない」。結局、代わりの乗務員を手配するまで乗客は４時間も待たされた。

　経営の苦しいアメリカンイーグル航空にとって、悪評がたつのは大きな打撃だ。同社はアメリカン航空の地域運行会社だが、ちょうど事件前日の19日、ウォール・ストリート・ジャーナルに航空コラムニストのスコット・マッカートニーが「アメリカン航空は信頼できないから乗るべきではない」との記事を書いていた。

　アメリカン航空は昨年11月、連邦破産法第11条の適用を申請して破綻した。経営再建のため給与削減やフライトの外部委託を増やし、パイロットの雇用条件を切り下げたりして、従業員から激しい反発を食っている最中。出勤日に仮病で休んだり、機体の些細な不調を理由に離陸しないなどのサボタージュもあるようだ（労働組合は否定）。

　17日の運行状況をみると、予定通りに到着した便は39％、到着予定を45分以上も過ぎるという著しい遅れが出た便は29％に上った。フライトキャンセル率は5.8％。USエアウェイズやデルタ航空はおろか、格安航空のジェットブルーなどと比べても落ちる数字だ。

　こうした混乱の巻き添えをくった乗客は大事な会議に遅れたり、旅行の計画が狂ったり大きな損害を被る。そのせいで客が離れていけば、社員も自らの首を絞めることになるのだが。

（GlobalPost.com特約）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ウ代表団、今週会合　和平の枠組み取りまとめ＝ゼレ
2025.11.28

ビジネス

ＥＣＢ、利下げ巡る議論は時期尚早＝ラトビア中銀総裁
2025.11.28

ワールド

香港大規模火災の死者83人に、鎮火は28日夜の見通
2025.11.28

ワールド

プーチン氏、和平案「合意の基礎に」　ウ軍撤退なけれ
2025.11.28
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ガザの叫びを聞け
特集：ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号（11/26発売）

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい　ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果のある「食べ物」はどれ？
  • 4
    【寝耳に水】ヘンリー王子＆メーガン妃が「大焦り」…
  • 5
    7歳の息子に何が？ 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 6
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 9
    ウクライナ降伏にも等しい「28項目の和平案」の裏に…
  • 10
    ミッキーマウスの著作権は切れている...それでも企業…
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる！筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やってはいけない「3つの行動」とは？【国際研究チーム】
  • 4
    マムダニの次は「この男」？...イケメンすぎる「ケネ…
  • 5
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 6
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 9
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 10
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中