グーグルが「ビッグブラザー」になる日

『１９８４年』のツール？　スタート直後につまづいたグーグルバズだが（写真はグーグルの共同創業者セルゲイ・ブリン）　Robert Galbraith-Reuters

　グーグルが無償で提供する電子メールサービス「Ｇメール」に、新たにソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）が加えられた。「バズ」と呼ばれるサービスだが、スタート直後につまずいた。プライバシーの侵害だという声があちこちで上がったからだ。

　最初のバージョンでは、あなたが頻繁にメールを交換している相手のリストを誰でものぞき見できるようになっていた。これだと、不倫の相手を妻に突き止められる恐れもある。

　抗議を受けてグーグルは直ちにソフトを修正し、公式に謝罪した。しかし、ユーザーに嫌われるとは思ってもいなかったそうだ。要するにグーグルの経営陣も技術者も、見事にユーザーの気持ちを読み違えていたことになる。

　同じことがフェースブックにもいえる。昨年12月、フェースブックは個人情報の設定方法を刷新した。広報担当者によれば、ネット上で公開する個人情報の範囲を細かく設定し、ユーザーが選びやすいようにしたのだという。

　だが、本当は会員にもっと詳細な個人情報を公開するよう仕向ける策略だったのではないか。何しろ初期設定では、本人の写真や住む町、性別、家族や人脈などの情報をネット上の誰でも見られるようになっていた。

　確かに自分で設定を変えることはできるが、どうにも薄気味悪い。フェースブックの広報担当によれば、このオープンな設定は「プライバシーに対する社会規範の変化」を反映しているそうだ。立ち上げから５年、彼らは「多くの情報を多くの人とシェアすることに、みんなが一段と前向きになってきたことに気付いた」という。

　だが今回の変更に関しては、10の消費者団体が米連邦取引委員会に苦情を申し立てている。

　むろん、世代の違いはあるだろう。私ぐらいの年（もうすぐ50だ）の人間は、個人情報をさらすよりはしかるべき料金を払ったほうがいいと思う。しかし、そんな余裕もなければ守るべきプライバシーもない若者たちは、グーグルやフェースブックの持ち掛ける取引に喜んで応じる。

　私たちのプライバシーは、今や一種の通貨と化した。それを使って、私たちはオンラインサービスの料金を払う。グーグルはＧメールの使用料を取らない。その代わり電子メールを読み、そこに含まれるキーワードを分析し、興味を持ちそうな広告を送り付けてくる。

狙い定めた広告の標的に

　彼らが本当に欲しいのは、あなたの友人リストだ。商売人たちは、あなただけでなく、あなたの友人たちにも広告を送り付ける。

　あなたが特定の映画や音楽、あるいはマウンテンバイクを好きならば、あなたの友人も好きである可能性が高い。同じ製品やサービスに興味を示す確率が高い。もちろん、あなたと同じものを友人たちが買う保証はない。だがこうしたデータは、企業が広告のターゲットを絞る上で役立つ。テレビでＣＭを流したり、ネット中に広告をばらまくより、そのほうがずっと効率的だ。

　グーグルやフェースブックといった企業がすごいのは、とにかく便利で楽しいサービスを考え出し、それを使うためなら若干のプライバシーを放棄してもいいと思わせる仕組みを築き上げた点だ。そして今、彼らはユーザーにもっと多くのプライバシーを放棄させようとしている。これは実質的な料金値上げに等しい。

　こうした企業は、われわれの情報を少しずつ奪い続ける。そもそものビジネスモデルが、個人のプライバシーを「貨幣化する」という考えに基づいている。

　彼らが成功するためには、プライバシーの概念を徐々に変え、プライバシーなど安いものだと思わせる必要があった。一方で、ユーザーの信頼を確保する必要もあった。だから新たにプライバシーを奪い取るときには、必ず「当社はプライバシーを大事にしています」という文言を付けてくる。