コラム

もし戦時の米大統領がトランプのように振る舞ったら......(パックン)

2020年04月23日(木)16時30分
ロブ・ロジャース(風刺漫画家)/パックン(コラムニスト、タレント)

If Trump Were Really a Wartime President / (c)2020 ROGERS-ANDREWS McMEEL SYNDICATION

<もし南北戦争でリンカーンが Let the states fight it out(州たちの戦いに任せよう!)なんて言ったら笑えるよね!>

新型コロナウイルスとの戦いにおいてアメリカの最高司令官となるドナルド・トランプ大統領は「戦時の大統領」と自ら名乗っている。今回の風刺画は If all wartime Presidents acted like Trump...(もし戦時の大統領がトランプのように振る舞ったら...)という、まるでコントのような設定を提供している。トランプと歴代大統領のセリフを交ぜてみるという、僕ら芸人が大好きな「もしも」シリーズだ!

まず、トランプは4月初めに We're a backup(われわれは支援者だ)と言い、戦いの責任は連邦政府ではなく各州にあると主張した。しかも、1日で800人近くが亡くなっているときにニューヨーク州が医療用品や人工呼吸器の「支援」を求めると、準備不足の「クレーマー」だとトランプはけなして片付けた。もしも南北戦争のときに、エイブラハム・リンカーン大統領(左)が中央政府の介入を止め、Let the states fight it out(州たちの戦いに任せよう!)と言ってしまったら笑えるよね! 実際に州と州の戦いが南北戦争だし!

また、トランプ政権は新型コロナウイルスを like a mild flu(軽いインフルエンザのようなもの)として、その脅威をたびたび軽視してきた。結果、政府の対策も国民の対応も大幅に遅れ、被害規模が拡大したとみられる。もしも、こんな楽観的過ぎる発言を、第1次大戦時のウッドロー・ウィルソン大統領(中)がしたら大受けだろう。「全ての戦争を終わらせるための戦争は、軽いインフルエンザみたいなものだろう」なんてね! 実際にあの頃にはやった「スペイン風邪」というインフルエンザが戦争よりも多くの人を死なせているし!

また、トランプは新型コロナウイルスへの対応を批判されたら、その批判内容を「新しいデマだ」と一蹴した。トランプ自身がウイルスについて誤情報を発信したことを指摘する報道も、フェイクニュースだと退けた。つまり、攻撃されるたびに「嘘だ」とはねつける。そこで Pearl Harbor(真珠湾)攻撃の時の大統領と重ね合わせてみよう! あの日を「a date which will live in infamy(汚名として記憶される日)」と言い、国民を結束させたフランクリン・ルーズベルト大統領(右)が、逆に真珠湾攻撃は fake news hoax(フェイクニュースのデマだ)とはねつけていたとしたら大爆笑だ。実際に爆弾が落ちているからネタもオチるよね。

もちろん、風刺画の描き方もこのコラムの書き方も不謹慎だと批判する人はいるかもしれない。確かに、コロナも戦争もふざけてはいけないテーマだ。だが漫画家と芸人より、ふざけた言動を見せる大統領に怒るのが先だろう。

<本誌2020年4月28日号掲載>

20200428issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年4月28日号(4月21日発売)は「日本に迫る医療崩壊」特集。コロナ禍の欧州で起きた医療システムの崩壊を、感染者数の急増する日本が避ける方法は? ほか「ポスト・コロナの世界経済はこうなる」など新型コロナ関連記事も多数掲載。

プロフィール

パックンの風刺画コラム

<パックン(パトリック・ハーラン)>
1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」(NHK)で一躍有名に。「世界番付」(日本テレビ)、「未来世紀ジパング」(テレビ東京)などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ!話術』(角川新書)のほか、著書多数。近著に『大統領の演説』(角川新書)。

パックン所属事務所公式サイト

<このコラムの過去の記事一覧はこちら>

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

欧州委、XのAI「Grok」を調査 性的画像生成巡

ワールド

中国、春節中の日本渡航自粛勧告 航空券無料キャンセ

ワールド

OPECプラス有志国、3月の据え置き方針維持か 2

ワールド

インドネシア中銀理事に大統領のおい、議会委員会が指
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story