コラム

価格上昇期に狙い目となる「旧価格マンション」。まだ残っている場所と、その理由は?

2022年10月25日(火)11時49分

リニア中央新幹線で注目される名古屋駅周辺でも「旧価格マンション」が。筆者撮影

<不動産投資家に学ぶ、お買い得な「型落ち」マンションの探し方>

新築マンション価格が上昇するとき、不動産投資家が狙う物件がある。それは、「旧価格」で販売されているマンションだ。

マンション価格が値上がりして、従来とは異なる価格水準になったとき、大きく値上がりした物件を「新価格マンション」と呼び、それ以前の価格水準のまま販売を続けている物件を「旧価格マンション」と呼ぶ......これは、2006年の3月、当時、週刊誌で連載記事を書いていた私がつくった言葉だった。

今から20年ほど前、東京の都心部で新築マンション3LDKが5000万円前後で購入できる時代があった。1990年代のバブルが弾けた後、マンション価格は下がり続け、普通のサラリーマンでも都心マンションを購入できるようになった時期だ。

その結果、2001年以降「都心マンションブーム」が起きたのだが、それも一時のこと。2004年からマンション価格が上昇しはじめ、06年には「ずいぶん値上がりしたものだ」と言われるようになった。

そのとき、大きく値上がりした物件を「新価格マンション」と呼んだ。そして、値上がりするマンションのなかに、値上がり前の値札を付けたマンションが残っていた。それを、「旧価格マンション」と名付けたわけだ。

旧価格マンションは、すでに建物ができあがっているものが多く、"売れ残り"と見なす人もいた。ところが、新規に売り出されるマンションの価格が大幅に高くなったので、完成済みマンションは評価が一変。「まだ、こんな価格のマンションが残っていたんだ」と、購入者が集まり、いつの間にか売り切れてしまった。

以後、マンション価格が上昇する時期、不動産事情に詳しい人は、完成済み、もしくは完成間近で「旧価格」のマンションを探すようになった。

その動きは、じつは今回のマンション価格上昇期にも起きていた。

東京都心の旧価格マンションは、すでに姿を消したが......

2015年以降、東京都心部から始まったマンション価格の上昇傾向は2017年から明らかな事実となり、2019年以降、東京以外の地方都市中心部でもマンション価格の上昇を引き起こした。

その中、東京都心部では2017年以降、完成済みの「旧価格マンション」を探す動きが生じ、すぐに売り切れ状態となった。

ところが、東京圏で姿を消した「旧価格マンション」が、一部の地方都市には残っていた。

プロフィール

櫻井幸雄

年間200件以上の物件取材を行い、全国の住宅事情に精通。正確な市況分析、わかりやすい解説で定評のある、住宅評論の第一人者。毎日新聞に連載コラムを持ち、テレビ出演も多い。著書多数。・公式サイト ・書籍/物販サイト

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:イラン攻撃に踏み切ったトランプ氏、外交政

ワールド

イラン情勢、木原官房長官「石油需給に直ちに影響との

ワールド

茂木外相、「核兵器開発は決して許されない」 米攻撃

ワールド

米・イスラエルがイランに大規模攻撃、体制転換視野に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 3
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 10
    インフレ直撃で貯蓄が消える...アメリカ人の54%が「…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story