プレスリリース

4年ぶりに復活!「小笠原DAY vol.9」が令和6年3月3日(日)に竹芝客船ターミナルで開催

2024年03月01日(金)10時30分
本土にて小笠原の魅力を発信している、一般社団法人東京諸島観光連盟 小笠原村観光局(東京都港区、以下 小笠原村観光局)は、小笠原好きや元島民、島民、さらに、小笠原に行ってみたいと思っている人たちが一堂に会し、本土に居ながらにして小笠原を身近に感じながら再会や新たな出会いを楽しんでいただくことを目的とした、小笠原村観光局が主催する、年に一度の小笠原ファンのための祭典、「小笠原DAY」を令和6年3月3日(日)に竹芝客船ターミナルにて開催することをお知らせいたします。。

2013年の初開催以降、たくさんの方にご参加いただけるイベントに成長してきたのですが、2020年からコロナ禍において開催を見送っていました。そして今回、満を持して4年ぶり9回目の開催となる「小笠原DAY」を3月3日に開催することにいたしました。小笠原に行ったことがある人も、まだ行ったことがない人も皆様に楽しんでいただける企画を多数用意しています。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/386786/LL_img_386786_1.jpg
告知ポスター

■開催概要
1. タイトル:小笠原DAYvol.9
2. 開催日時:令和6年3月3日(日)11時から17時
4. 開催場所:竹芝客船ターミナル 乗船口通路・第2 待合所
5. 入場 :無料
6. イベント内容(一部抜粋):
●小笠原の食材を使ったおもてなし
●小笠原特産品を使用した飲食提供
●小笠原特産品の販売
●直送島野菜の即売会
●小笠原関係アーティストのライブステージ
●小笠原関係者によるセミナー
●小笠原関連パネル展
●エコツーリズムへの取り組み紹介
●リサイクル品を使ったワークショップ
●豪華賞品が当たるゲーム大会
●島民や小笠原で出会った仲間との再会
7. イベント詳細: https://www.visitogasawara.com/news/news-6708/


【団体概要】
小笠原村観光局は、従来からの旅行会社とのパイプを維持しながら、メディア対応、イベント実施により小笠原の観光の活性化に寄与することを目的に、小笠原村の資金拠出の元、本土の東京諸島観光連盟内に設置されました。
本土にあるという機動力を活かして、小笠原のセールス・PR活動を行なっています。

商号 : 一般社団法人東京諸島観光連盟 小笠原村観光局
所在地 : 〒105-0022
東京都港区海岸1-4-15 島嶼会館2階(東京諸島観光連盟内)
設立 : 2011年4月1日
事業内容: 1.メディア対応
2.本土でのイベント実施・対応
3.教育旅行の誘致活動
4.旅行会社への営業活動.
5.ショップ・各種団体への営業活動
6.個人のお客さまへの観光案内
URL : https://www.visitogasawara.com


詳細はこちら
プレスリリース提供元:@Press
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米メタ、AI資金調達で株式報酬5%削減=FT

ビジネス

カナダの12月貿易赤字は縮小、対米輸出割合が過去最

ビジネス

日経平均は反落で寄り付く、米株安が重し ハイテク株

ビジネス

ブルー・アウル株再び下落、資産売却・解約停止で動揺
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 9
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中