コラム

チャットGPTが反社の手下になったら、どうする?(パックン)

2023年03月11日(土)21時02分

経済の変革はそれだけではない。マイクロソフトのBingを始め、検索エンジンはAI活用型に転換されようとしている。つまり、今のように、知りたいことをググったあと、気になるリンクをクリックする作業が省かれて、一門一答で知りたいことをAIにすぐ答えてもらうわけ。

早くて便利だが、現在のインターネットは広告ベースで成り立っている。ユーザーが「一答」で納得し、情報源のサイトを見ないようになると、そのサイトに載っている広告も見なくなる。サイトに広告が載せられなくなる。サイトにお金が入らなくなる。サイト自体がなくなる。その先どうなるのかは、誰にもわからない。

もちろん、サブスクリプション(定額課金)モデルなどに切り替えることができたらいいが、容易ではないはず。「インターネットの情報は無料だ」というのが民衆の常識。AIが普及したからって、お金のかかる検索はしたくないだろう。例え払いたくても、AIに仕事を奪われるから払うお金がなくなっているし......。

結論をチャットGPTに聞いてみたら...

人間を守るために開発されたAIが人間を滅亡させようとする。意識を持ったAIが自己防衛のために人間と対峙する。自己利益を求めるAIが人間をだまして利用する。などなど、ホラー気味なあらすじのSF映画や小説が多い。ゆくゆくはわれわれもそんな危険性も心配しないといけないが、今我々が目撃しているAI革命はそこまで極端な展開を見せていない。AIは意識も人格ももっていないし、人間と対立する構図にはなっていない。

だが、シンプルで悪気の無いAIでも上記のような甚大なリスクを伴っているのだ。革命が起きる前にその対策を考えないといけないと、僕は思う。情報のソースや信ぴょう性、画像や映像の制作者の確認。公平な富の分配。AIの悪用防止。個人の経済的、社会的、精神的な安定保障。インターネットを維持可能なビジネスモデル。これらを構築できるまでは、AIの全面導入を遅らせるべきではないか。パンドラの箱の中身は見えている。急いで開けなくてもいいのでは?

もちろん、AIの導入を遅らせることは、技術的進歩や競争力の損失につながる可能性があるため、必ずしも最善の選択肢ではありません。代わりに、AIの開発や使用に関する適切な規制や監督を行い、リスクを軽減することが重要です。また、AIの開発や使用に対して意識を高め、倫理的な考え方を重視することも大切です......。

ちなみに、最後の段落は、チャットGPTが書いたものだ。怖っ!

プロフィール

パックン(パトリック・ハーラン)

1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」(NHK)で一躍有名に。「世界番付」(日本テレビ)、「未来世紀ジパング」(テレビ東京)などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ!話術』(角川新書)のほか、著書多数。近著に『パックン式 お金の育て方』(朝日新聞出版)。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

欧州、ウクライナ和平巡る協議継続 15日にベルリン

ビジネス

ECB、成長見通し引き上げの可能性 貿易摩擦に耐性

ワールド

英独仏首脳がトランプ氏と電話会談、ウクライナ和平案

ビジネス

カナダ中銀、金利据え置き 「経済は米関税にも耐性示
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 2
    トランプの面目丸つぶれ...タイ・カンボジアで戦線拡大、そもそもの「停戦合意」の効果にも疑問符
  • 3
    死者は900人超、被災者は数百万人...アジア各地を襲う「最強クラス」サイクロン、被害の実態とは?
  • 4
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎…
  • 5
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキン…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    「正直すぎる」「私もそうだった...」初めて牡蠣を食…
  • 8
    「安全装置は全て破壊されていた...」監視役を失った…
  • 9
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 10
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story