最新記事
シリーズ日本再発見

日本でキャンプ人気再燃! 今度こそ「大丈夫」と期待される理由

2019年07月23日(火)16時50分
高野智宏

japan190723camping-2.jpg

Sarasa Suzuki-iStock.

そんな女性たちの承認欲求を最も満たしてくれるアウトドアレジャーといえば、「グラマラス(魅惑的)」と「キャンピング」の造語を語源とする「グランピング」にほかならない。

グランピング(glamping)という言葉は2005年にはイギリスで既に使われていたが、日本においては2015年にオープンした、星野リゾートが経営する「星のや富士」がグランピングの認知度を高めたとされる。今では全国各地にグランピング施設があり、人気を博している。

なお、グランピングの源流は、1900年代に始まった探検や狩猟などを目的とした欧米の貴族や富裕層によるアフリカ旅行にあるという。なるほど、宿泊施設に食事もゴージャスな「インスタ映え」するアウトドア体験を手ぶらでできるとなれば、不自由をも楽しむ本格的なアウトドア体験を望まない女性にとって大きな魅力だろう。100年前の貴族も驚くに違いない。

第1次ブーム失速の要因を読み解くと...

冒頭で「再びブームを迎えている」と記述したとおり、実は1990年代にもキャンプを筆頭とするアウトドアブームがあった。ピークは1996年でキャンプ人口は1580万人と、前述した2017年の840万人の約2倍。現在をブームと称するのがはばかられるほどの盛り上がりだったのだ。当時の状況を堺さんに聞いた。

「現在と同様に人口推計と比例していて、当時、キャンプを楽しんでいたのが最も人口の多い団塊世代です。しかもバブル崩壊後ということもあり、ホテルや旅館に宿泊するよりも経済的なレジャーとして人気となった。また、車の新たなカテゴリーであったRV車が空前の人気を誇っており、メーカーが大規模なアウトドアイベントを仕掛けるなど、自動車業界が人気を牽引していました」

ちなみに、1996年といえばパソコンのOS「Windows 95」の発売をきっかけに、世界中でインターネットが爆発的に普及したネット黎明期だ。1996年を頂点にアウトドアブームが徐々に衰退していった背景には、ネット文化の拡大をきっかけとする、レジャーのアウトドア化からインドア化への流れがあったと言えるだろう。

ただし、堺さんの説明によれば、衰退の原因はそれだけではない。長引く不況が家計に悪影響を及ぼしたこと、キャンプを楽しんでいた団塊世代家庭の子供たちが小学生、中学生と成長していき、家族とキャンプに行く機会が減ったことも一因だという。

そうしたマイナス要因は、現在のキャンプブームでは少ないはずだ。キャンプの中心は90年代も今もファミリー層だが、最近はひとりで楽しむ「ソロキャンプ」や、SNSなどで参加者を募り自由に集まり自由に解散する「部族キャンプ」(小さなテントが集う様子からこう呼ばれる)、キャンプ場ではなく野山をフィールドとする、よりハードな「野営」や「ブッシュクラフト」など、多彩な方向に展開しているからだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

深セン市政府、中国万科向けに116億ドルの救済策策

ビジネス

円続伸し152円台後半、ドルは弱い指標が重し

ワールド

ウクライナ大統領、選挙計画を2月24日に発表へ=英

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中