最新記事
シリーズ日本再発見

日本でキャンプ人気再燃! 今度こそ「大丈夫」と期待される理由

2019年07月23日(火)16時50分
高野智宏

japan190723camping-2.jpg

Sarasa Suzuki-iStock.

そんな女性たちの承認欲求を最も満たしてくれるアウトドアレジャーといえば、「グラマラス(魅惑的)」と「キャンピング」の造語を語源とする「グランピング」にほかならない。

グランピング(glamping)という言葉は2005年にはイギリスで既に使われていたが、日本においては2015年にオープンした、星野リゾートが経営する「星のや富士」がグランピングの認知度を高めたとされる。今では全国各地にグランピング施設があり、人気を博している。

なお、グランピングの源流は、1900年代に始まった探検や狩猟などを目的とした欧米の貴族や富裕層によるアフリカ旅行にあるという。なるほど、宿泊施設に食事もゴージャスな「インスタ映え」するアウトドア体験を手ぶらでできるとなれば、不自由をも楽しむ本格的なアウトドア体験を望まない女性にとって大きな魅力だろう。100年前の貴族も驚くに違いない。

第1次ブーム失速の要因を読み解くと...

冒頭で「再びブームを迎えている」と記述したとおり、実は1990年代にもキャンプを筆頭とするアウトドアブームがあった。ピークは1996年でキャンプ人口は1580万人と、前述した2017年の840万人の約2倍。現在をブームと称するのがはばかられるほどの盛り上がりだったのだ。当時の状況を堺さんに聞いた。

「現在と同様に人口推計と比例していて、当時、キャンプを楽しんでいたのが最も人口の多い団塊世代です。しかもバブル崩壊後ということもあり、ホテルや旅館に宿泊するよりも経済的なレジャーとして人気となった。また、車の新たなカテゴリーであったRV車が空前の人気を誇っており、メーカーが大規模なアウトドアイベントを仕掛けるなど、自動車業界が人気を牽引していました」

ちなみに、1996年といえばパソコンのOS「Windows 95」の発売をきっかけに、世界中でインターネットが爆発的に普及したネット黎明期だ。1996年を頂点にアウトドアブームが徐々に衰退していった背景には、ネット文化の拡大をきっかけとする、レジャーのアウトドア化からインドア化への流れがあったと言えるだろう。

ただし、堺さんの説明によれば、衰退の原因はそれだけではない。長引く不況が家計に悪影響を及ぼしたこと、キャンプを楽しんでいた団塊世代家庭の子供たちが小学生、中学生と成長していき、家族とキャンプに行く機会が減ったことも一因だという。

そうしたマイナス要因は、現在のキャンプブームでは少ないはずだ。キャンプの中心は90年代も今もファミリー層だが、最近はひとりで楽しむ「ソロキャンプ」や、SNSなどで参加者を募り自由に集まり自由に解散する「部族キャンプ」(小さなテントが集う様子からこう呼ばれる)、キャンプ場ではなく野山をフィールドとする、よりハードな「野営」や「ブッシュクラフト」など、多彩な方向に展開しているからだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国ハイテクへの自信強まる、ドルヘッジに=ファンド

ワールド

再送-トランプ氏移民政策、相次ぐ市民射殺で選挙戦の

ワールド

ベネズエラ、25日に少なくとも104人の政治犯釈放

ビジネス

東電、3カ年で約2000億円の資産売却 アライアン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中