最新記事
シリーズ日本再発見

日本に定住した日系ブラジル人たちはいま何を思うのか

2017年11月20日(月)18時14分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

写真はイメージです。 AH86-iStock.

<バブル期の入国管理法改正により日系ブラジル人が多く日本に移り住み、群馬県大泉町は「日本一ブラジル人率の高い町」になった。あれから四半世紀が過ぎ、移民受け入れが議論される日本で、彼らはどう生きているのか>

小倉(現姓・高野)祥子さんは、1958年、13歳のときに家族とブラジルに渡った。突然「ドミニカに行きたい」と切り出した兄に、母親が「一人で行かせるわけにはいかない」と言い、熟慮を重ねた父親が「家族全員で行けるブラジルにしよう」と決断したのだという。

2カ月の船旅(5歳下の妹は泣き通しだった)の末にブラジルに着くと、「まるで奴隷が売り買いされるよう」にして雇用主と面接。実際、厳しい環境で働かざるを得ない家族も多かったらしいが、一家は幸いにして地元の裕福な名士に雇われ、十分すぎる待遇を受けたという。

おかげで学生生活を謳歌できたという祥子さんは、高校卒業後、日本で大学を卒業してからブラジルに渡っていた高野光雄さんと結婚する。4人の子どもに恵まれ、全員に満足のいく教育を受けさせるために、高野さんは何度も転職をくり返した。

移住から30年あまりが過ぎた1989年――。

夫妻は、バブル景気の日本に2年間だけの「出稼ぎ」に行くことを決める。群馬県邑楽郡大泉町で働きながら、日本全国を旅しても回った。2年がたち、2人はブラジルに帰国。日本はあくまでも「旅先」であり、再びブラジルで暮らすことに躊躇はなかったそうだ。だが、高野さんが勤めていた会社からの強い要請を受けて、夫妻は再び日本に戻ることを決意。

そのとき祥子さんは、以前のような工場勤務ではなく、日系人のための日本語教室を始めた。ブラジルでは高学歴だった日系人たちが、言葉の問題で叱責されたり冷遇されたりする姿が忘れられなかったからだという。

一方、幼い頃に日本にやって来た子供は、どんどん日本語を習得し、ポルトガル語を忘れてしまう。すると、日本語を話せない両親とのコミュニケーションも難しくなる。そこで今度は、日系人の子供たちのためのポルトガル語教室も開設した。

「日本一ブラジル人率の高い町」になった理由

2017年6月末の法務省統計で、日本に住む外国人は過去最高の約247万人。ヨーロッパを中心に移民・難民が深刻な国際問題となるなか、日本は移民に対して門戸を閉ざしたままだ、と指摘されている。だが実際には、(まだまだ足りないとはいえ)既に多くの外国人が日本で暮らしている。

国別で見ると、圧倒的に多い中国に続いて2位は韓国で、フィリピンとベトナムがそれに続く。そして、5番目に多いのがブラジルから来た人々だ。急増しているベトナムに抜かれはしたものの、先の統計によると、現在18万5967人が日本で暮らしている。

ジャーナリストの水野龍哉氏による『移民の詩――大泉ブラジルタウン物語』(CCCメディアハウス)は、そんな日本に暮らすブラジル人たちを丹念に取材し、彼らのたくましい生き様と、地域住民との交流を描いたノンフィクションだ。

舞台は、冒頭の祥子さんも暮らす群馬県の大泉町。県南東部に位置する人口約4万人のこの小さな町は、全国で最も外国人比率が高い自治体の1つとして知られている。町民の15%が外国人で、その約7割が日系を中心としたブラジル人。町民の10人に1人がブラジル人という、「日本一ブラジル人率の高い町」なのだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国のロシア産原油輸入、2月は過去最高へ インド買

ワールド

アングル:トランプ氏のバッド・バニー批判、中間選挙

ビジネス

独VW、28年末までにコスト20%削減を計画=独誌

ビジネス

高市首相と会談、植田日銀総裁「一般的な経済・金融情
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中