最新記事
シリーズ日本再発見

東京は泊まりやすい? 一番の不満は「値段」じゃなかった

2016年12月02日(金)11時10分
中村美鈴

amesy-iStock.

<急増する外国人観光客。2020年には4万4000室が不足すると見込まれ、政府は民泊普及の規制緩和にも前向きだ。しかし、当の外国人たちはすでにAirbnbを頻繁に利用している。ホテルではダメなのか、宿泊施設に何を求めているのか......。東京は泊まりやすい街ですか? 本音を聞いてみた>

【シリーズ】五輪に向けて...外国人の本音を聞く

 アメリカ人のエリス・ワイアットさん(31歳)は今年の夏、恋人と一緒に日本を訪れ、約2週間かけて東京や京都などを観光した。泊まったのは普通のホテルだけではない。民泊仲介サイトのAirbnb(エアビーアンドビー)も何度か利用した。 

 Airbnbを使い、東京・墨田区のマンションの1室をまるまる貸し切って1泊。ダブルサイズのベッド、キッチン、洗濯機つきで約75ドルだった。「部屋は広くはなかったけど、スーツケースの置き場所に困るほど狭い日本のビジネスホテルに比べれば快適だった」と彼女は言う。「東京の人たちがどんな生活をしているのか垣間見えたのも良かった」

 Airbnbを利用したのはなぜ? 「東京のホテルは、おそらくニューヨークを除いてアメリカのどの都市のホテルよりも狭い」とワイアットさん。ビジネスホテルよりも安く、広さがあるのが民泊を選んだ理由だという。

 日本を訪れる外国人観光客の数が、今年初めて2000万人の大台を突破した。観光庁によると、1~10月の累計で2011万人を超え、年末までに2400万人前後に達する見込み。ワイアットさんはその2400万人の中の1人だ。

 政府は東京五輪が開催される2020年までに「訪日外国人数4000万人」を目標に掲げているが、まったくの夢物語でもなさそうだ。ただし、外国人観光客がこのまま急増を続ければ、ホテルなどの宿泊施設が足りなくなるといわれている。みずほ総合研究所によれば、2020年には東京や大阪を中心に「4万4000室が不足」する可能性があるという。

【参考記事】 Airbnbが家を建てた――日本の地域再生のために

Airbnbだけで300万人訪日、トップは韓国人

 東京都心では五輪での需要拡大を見越して、「アマン」や「星のや」などの高級ホテルから中級・ビジネスホテルまで新増築ラッシュが続いているが、そうした供給の増加を見込んでも客室は不足すると指摘されている。そこで打開策として注目されているのが、一般の空き部屋や空き家を貸し出す「民泊」だ。

 ワイアットさんが利用したAirbnbは、民泊仲介サイトの世界最大手だ。同社は11月、今年1~10月に同社を利用した訪日外国人の数が300万人を突破したと発表した。前年比2倍以上の伸びを見せているという。利用者を出身国別にみると、トップは韓国で、中国、アメリカ、香港が続いた。

 ホテル不足問題を解決したい政府も、民泊普及のための規制緩和に前向きだ。民泊を営むには旅館業としての許可を得る必要があるが、現在はルールが曖昧で、無許可でAirbnbに登録している部屋は多い。政府は今年4月に旅館業法の政令を改正して条件を緩和したほか、さらに規制を緩めた民泊新法の制定も目指している。新法ではインターネットで届け出るだけで営業可能になるなど、事実上の「全面解禁」になる見込みだ。

【参考記事】東京五輪まであと4年、「民泊」ルールはどうする?

 このように増加する訪日外国人のニーズを満たすための「宿づくり」が進んでいるが、当の外国人観光客は東京の宿にどんな印象を抱いているのだろうか? ワイアットさん以外にも、東京を訪れたことのある外国人に聞いてみた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

スイス・スキーリゾートのバーで爆発、約40人死亡・

ワールド

台湾総統「26年は重要な年」、主権断固守り防衛力強

ワールド

再送トランプ氏、シカゴやLAなどから州兵撤退表明 

ビジネス

ビットコイン、2022年以来の年間下落 最高値更新
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 2
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 5
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 9
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 10
    米中関係は安定、日中関係は悪化...習近平政権の本当…
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中