戦前は「朝鮮人好き」だった日本が「嫌韓」になった理由

　最近のマスメディアは、韓国がいかに「反日的」であるかを報じ続けている。こちらが相手を憎んでいるのではなく相手がこちらを憎んでいるのだというフレームを用いることで、集団間の葛藤の責任を全て相手に転嫁しながら、視聴者の感情をかき立てている。
　日本に対して好意的でない韓国人のみに注目し、「セレクティブエネミー」を用いることは、日本人が持つ排外主義にお墨付きを与え、ヘイトクライム（偏見に基づく犯罪）にすらつながりかねない。偏見や敵意は社会的に学習される。メディアはこれまで以上に、自らの「製造者責任」を問わなくてはならない。

続く2本目の記事「日本に巣食う『嫌韓』の正体」では、ノンフィクションライター・石戸諭氏が「韓国嫌い」を醸成するメディアの責任を問う。週刊ポストに限らず、ワイドショーや雑誌が嫌韓報道を繰り返す背景には何があるのか。

石戸氏は強い影響力を持つヤフーニュースのコメント欄に注目し、さらには、戦後の貧しかった頃の韓国を知る「上から目線」の世代と、経済成長した韓国しか知らない新しい世代が「ふわっとした嫌韓」を共有する理由にも踏み込んでいく（ウェブ版はこちら）。

3本目の「そして保守はいなくなった」では文筆家の古谷経衡氏が、「嫌韓」が世代を超えて広がる現象を「ネット右翼と保守の合体」という視点から浮かび上がらせる。旧来の保守は当初、2002年のサッカーワールドカップの頃に誕生したネット右翼とは分離していたが、それが同じように「嫌韓」を叫ぶ存在になってしまったのはなぜなのか。

古谷氏によれば、両者をブリッジさせたのは「動画」だ。その結果、保守の「古老」たちは「有頂天」になり、「差別を区別と言い直して、根拠のあるなしにかかわらず、嫌韓の渦の中に合流していった」――。保守の論客である古谷氏から「自称保守」たちへの痛烈な批判が、「嫌韓」現象の中核を斬る（ウェブ版はこちら）。

――本誌・小暮聡子、森田優介

※10月15日号（10月8日発売）は、「嫌韓の心理学」特集。日本で「嫌韓（けんかん）」がよりありふれた光景になりつつあるが、なぜ、いつから、どんな人が韓国を嫌いになったのか？　「韓国ヘイト」を叫ぶ人たちの心の中を、社会心理学とメディア空間の両面から解き明かそうと試みました。執筆：荻上チキ・高 史明／石戸 諭／古谷経衡