コラム

ゾルゲのインテリジェンス力

2012年06月08日(金)16時00分

 読売新聞のスクープで明らかになった中国大使館元一等書記官、李春光(リー・チュンコアン)のスパイ疑惑は、肝心の防衛情報へのアクセスが明らかにならないまま、オウム真理教手配犯逮捕とAKB総選挙に押し流され、あっという間に忘れ去られてしまった。読売は警視庁公安部が李を書類送検した日の紙面で「公安部は李書記官が在任中に接触した関係者から事情聴取を進めており、工作活動の全容解明を目指す」と書いたが、おそらく捜査は朝日新聞が同じ日に書いたように「ほぼ終結」したと見るのが正しい。スパイ事件は「ブツ」のやり取りを現場で抑える現行犯逮捕が原則だからだ。

 明らかになっている範囲では、李元書記官は農水省に出入りして、コメの対中輸出事業に関わる農水高官と接触していたようだ。その過程でコメの需給・価格予測という「機密」に接触していた可能性がある――と読売新聞は報じたが、「人民解放軍出身」というおどろおどろしい経歴と、コメの需給・価格予想という必ずしも国家機密に見えない情報へのアクセスはあまりにアンバランスだった。日本メディアの事件の見立てが「重大スパイ事件」「個人的な利得活動」と二つに分かれたのも、それが大きな理由だろう。

 発売中の本誌6月13日号にも書いたが、防衛・外交情報でないからといって国家機密にあたらない訳ではない。農水高官が一昨年から昨年にかけて実現を目指していたコメ20万トンの対中輸出は、もし現実になれば日本の貿易枠組みに大きく影響する可能性もあった。ただ表面化した具体的な情報を見る限り、李元書記官の行動は諜報活動というよりむしろ、大使館での「経済商務担当」という肩書に沿った外交・政治工作だったように思える。

「情報収集をする人間がスパイなら、大使館員は100%スパイ」(法政大学の中国人政治学者、趙宏偉教授)というように、スパイと通常の情報収集活動の線引きは意外に難しい。正式登録者だけで67万人いる在日中国人に網が張れる中国政府は、「広く浅く」で違法行為をせずとも有用な情報を幅広く収集できるとされる。違法行為なしでも検挙できる「スパイ防止法」ができれば、「スパイ」の範囲は広がり、抑止効果も期待できる。ただ、それで万事解決するのだろうか。

 日本の農業問題に関与し、さらにシンクタンク中国社会科学院の研究員として日本各地で講演活動もしていたという李元書記官の経歴を知って、連想した人物がいる。リヒャルト・ゾルゲだ。

 ソ連のスパイだったドイツ人ゾルゲは満州事変の2年後の1933年、日本とドイツの対ソ動向を探るためドイツ紙特派員の肩書で来日。持ち前の分析力・洞察力で自ら在京ドイツ大使に食い込み、さらに諜報団の一員で近衛文麿首相のブレーンだった尾崎秀実から日本政府の重要情報を入手した。41年6月のドイツ軍ソ連侵攻作戦の正確な発動日を1カ月前にソ連に通報し、さらにドイツ軍にモスクワまで迫られ、日本とドイツの挟撃を恐れるソ連にとって決定的に重要だった日本軍の「南進」決定を、同年10月に本国に打電。兵力を日本軍と対峙する満州から東部戦線に移動したソ連は、ドイツ軍を寸でのところで押し返した。ただ「南進」打電の2週間後ゾルゲは日本の特高警察に逮捕、死刑判決を受け、尾崎とともに44年11月処刑された。

 ゾルゲがただの「情報屋」でなかったことは、彼が逮捕前に書いた論文や、全面自供後に記した手記を読めば明らかだ。データ分析に加えて丹念に日本各地を見て回ることで、徴兵される兵士の供給源だった農村の窮状と、それゆえ戦前の日本が本質的に抱える危うさを看破。さらに日本の対中「膨張」志向の必然性を古代と中世の歴史から読み解く......ゾルゲが東京の特派員仲間から一目置かれただけでなく、ドイツ大使館内にいた秘密警察ゲシュタポからも絶大な信頼を受け、大使館内に一室を与えられたのも当然の結果だった。

 インテリジェンスは単に情報を入手するだけでなく、得た情報を正しく分析・評価して初めてインテリジェンス足り得る。70年前にゾルゲが実行していたのは、まさにインテリジェンスだった。研究員の肩書きももっていた李元書記官の「インテリジェンス力」がどれだけだったかは定かでないが、翻ってわが日本政府のインテリジェンス力はどうなのだろうか。「何の情報を盗まれたか」に大騒ぎはするが、その情報を使って中国が日本とどう対峙しようとしているかについて、正しいインテリジェンスはできているのか。

 ゾルゲが活動した日本は、国防保安法と治安維持法という強力な「スパイ防止法」が2つも施行されている時代だった。この2つの法律でゾルゲを刑場に送ることには成功したが、その後「インテリジェンス力」に劣る大日本帝国は、歴史の坂を破滅へ向かって転がり落ちて行く。

 スパイ防止法をつくって事足れり、とするのであれば、歴史の教訓は生かされていないことになる。

――編集部・長岡義博(@nagaoka1969)

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米3月新築住宅販売、8.8%増の69万3000戸 

ビジネス

円が対ユーロで16年ぶり安値、対ドルでも介入ライン

ワールド

米国は強力な加盟国、大統領選の結果問わず=NATO

ビジネス

米総合PMI、4月は50.9に低下=S&Pグローバ
MAGAZINE
特集:世界が愛した日本アニメ30
特集:世界が愛した日本アニメ30
2024年4月30日/2024年5月 7日号(4/23発売)

『AKIRA』からジブリ、『鬼滅の刃』まで、日本アニメは今や世界でより消費されている

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 2

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の「爆弾発言」が怖すぎる

  • 3

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親会社HYBEが監査、ミン・ヒジン代表の辞任を要求

  • 4

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 5

    「なんという爆発...」ウクライナの大規模ドローン攻…

  • 6

    医学博士で管理栄養士『100年栄養』の著者が警鐘を鳴…

  • 7

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 8

    ロシア、NATOとの大規模紛争に備えてフィンランド国…

  • 9

    イランのイスラエル攻撃でアラブ諸国がまさかのイス…

  • 10

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 1

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 2

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 3

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた「身体改造」の実態...出土した「遺骨」で初の発見

  • 4

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

  • 5

    ハーバード大学で150年以上教えられる作文術「オレオ…

  • 6

    「毛むくじゃら乳首ブラ」「縫った女性器パンツ」の…

  • 7

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 8

    ダイヤモンドバックスの試合中、自席の前を横切る子…

  • 9

    価値は疑わしくコストは膨大...偉大なるリニア計画っ…

  • 10

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親…

  • 1

    人から褒められた時、どう返事してますか? ブッダが説いた「どんどん伸びる人の返し文句」

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    88歳の現役医師が健康のために「絶対にしない3つのこと」目からうろこの健康法

  • 4

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の…

  • 5

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈…

  • 6

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 7

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 8

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 9

    1500年前の中国の皇帝・武帝の「顔」、DNAから復元に…

  • 10

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story