コラム

『ザ・パシフィック』が描く日本人

2010年07月23日(金)16時32分

 米HBOが制作したテレビドラマシリーズ『ザ・パシフィック』の日本での放送がWOWOWで始まった。製作総指揮として第二次大戦のヨーロッパ戦線を描いた『バンド・オブ・ブラザース』を制作したトム・ハンクス、スティーブン・スピルバーグが今回テーマに選んだのは太平洋の戦い。第1回放送分が7月25日午後9時までインターネットで無料公開されている

 総制作費200億円を投じた力作だけあって、『ザ・パシフィック』は今年のエミー賞に最多24部門でノミネートされている。第1回を見て、確かにディテールにこだわった力作の名に違わない作品だと思った。だが、どうしてもテレビドラマとして素直には楽しめなかった。

 それは米兵たちが機関銃で「七面鳥撃ちの七面鳥」のように撃ち殺す相手が自分の祖父であり、曾祖父である日本人だからだ。

 ガダルカナル島の戦いを描いた第1回を見る限り、スピルバーグやハンクスに日本人を「眼のつり上がったサル」としてステレオタイプに描くつもりはないことははっきりしている。逆に主人公の海兵隊員の1人が、戦死した日本兵の背嚢の中から子供がつくっただろう布人形を取り出すシーンでは、日本兵も1人の人間だったと描こうとする意図が感じられた。

 筆者は以前、クリント・イーストウッド監督の『硫黄島からの手紙』を見たとき、手榴弾で内臓や頭の半分を吹き飛ばす日本兵の自決シーンに気分が悪くなってDVDを止めたことがある。それには単に描写がリアル過ぎるという理由だけではなく、「日本人だから」という感情も入っていたと思う(二宮和也を除く日本人俳優たちのセリフの読みがヘンで耐えられなかったというのもあったが)。

 有料かつ放送衛星を経由する限定的なものとはいえ、『ザ・パシフィック』が日本のテレビで放送される意味は他国とは明らかに違う。観客も場所も限定される映画館での上映とも違う。

 恐らく日本人が相当客観的に太平洋戦争を捉えることができるようになった、言い換えれば「民族の心の傷」がかなりの程度まで癒えたことが背景にある。終戦から65年が経ち、現実に苦痛や悲しみを感じた人たちは徐々にこの世を去りつつある。

 民族の悲劇を忘れるべきではないという感情は正しい。いつまでも過去に拘泥すべきではないという主張ももっともだ。どちらが正しいかは分からない。ただ目前のテレビの戦闘シーンと、祖父や曾祖父が感じただろう苦痛を結びつける想像力を失うのは、1人の人間として怖い気がする。

 このあと『ザ・パシフィック』が描くのは、ペリリュー島、硫黄島、沖縄といういずれも日本軍が水際での玉砕戦法をとらず、米軍を陣地の奥深くまで誘い込んで「大量出血」を強いた戦いだ。視聴者を待っているのは玉砕よりもっと凄惨な戦闘シーンだろう。

「スタート割」中らしいが、WOWOWに契約を申し込むべきか、まだ迷っている。

――編集部・長岡義博

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

金価格が上昇、米イラン緊張と欧州債券利回り低下で

ビジネス

トランプ氏関係者、ロシア企業とアラスカガス開発で合

ビジネス

ユーロ圏総合PMI、2月速報51.9に上昇 製造業

ビジネス

アングロ・アメリカン、昨年の赤字37億ドル デビア
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story