コラム

裏切りと因縁と偽パスポート

2010年02月24日(水)11時30分

 11年前、スペインを旅行中にパスポートと現金を盗まれたことがある。帰国できるのか気が気でなかったが5日ほどで無事に再発行を受け、旅行を続けることができた。

 そんな事件もすっかり忘れていた2年後の真夜中、メキシコ入国管理局からの電話で起こされた。私のパスポートで不法入国しようとした中国人が逮捕されたという。パスポートが「有効活用」されていたことに驚いたが、私の名前を語る別人が、私のパスポートで違法行為をしようとしていたことを考えると、気味が悪かった。

 今、イギリスを騒がせている偽造パスポート事件はもっとずっと深刻だ。1月19日、ドバイでパレスチナ過激派ハマスの幹部が暗殺されたが、犯行グループとされる11人がイギリスやアイルランドなどの偽のパスポートを所持していた。パスポート記載の名前と一致する正真正銘の本人はちゃんと実在していて、彼らはなぜ自分の個人情報が盗まれたのか分からないとメディアに語っているという(関連記事「ハマス暗殺事件にキレるイギリス」)。
 
 個人情報を盗み、ハマス幹部を暗殺した一連の事件には、イスラエルの情報機関モサドが関与しているのではないかと言われている。国民から怒りの声が挙がるイギリスは、18日に駐英イスラエル大使と面会。当然ながら、イスラエル側は疑惑を否定している。

 英BBCによれば、この事件はイスラエル建国以来続くイギリスとイスラエルの複雑な関係に新たに発生した障害だという。確かに、この2国間には長く暗い因縁の歴史があるようだ。

 第一次世界大戦中の1917年、イギリスのバルフォア外相がバルフォア宣言でシオニズム運動への賛意を表明した。ところがイギリスはその2年前、1915年にはアラブ人の独立を承認するフサイン・マクマホン協定を結んでいた。つまり、ユダヤ人がパレスチナに居住地を建設することを支持しながら、同時にアラブ人にも市民権を認めた形だ。

 39年、イスラエルとアラブ人の代表者で和平会談が行われたが、このときイギリスはパレスチナ独立国家を約束し、バルフォア宣言を白紙撤回する内容の白書を提出。イスラエルはこれを裏切りととらえ、両国の関係にしこりを残す。48年にイスラエル共和国が誕生すると、即座に承認したアメリカに比べ、イギリスは8カ月後にやっと承認した。

 イギリスは以前、イスラエルのモサドにパスポートを盗用された過去がある。87年、モサドが秘密作戦の際にイギリスの偽造パスポートを使っていたことが発覚し、当時のマーガレット・サッチャー首相はロンドンのモサド事務所を閉鎖させた。イスラエルは二度とイギリスの偽造旅券を使わない、と約束した。

 今回の事件について、イスラエルのメディアの報じ方は両極端だ。「イギリス政府などは不愉快だろうが、宿敵が暗殺されたことは喜ばしい」(イディオト・アハロノト紙)との報道もあれば、「欧州の友好国との関係を損ねるほどの正当性はあるのだろうか」(ハーレツ紙)とする論調もある。

 近年は覆い隠されていた互いの国への複雑な感情が、この事件で表面化したのかもしれない。イギリスとイスラエルの関係は、今後少なからずぎくしゃくすることだろう。だが個人情報を盗まれたパスポートの持ち主たちは何より、真相の解明を願っているに違いない。

――編集部・高木由美子

このブログの他の記事も読む

 キャメロン監督が描く「ヒロシマ」とは

 カラチ・コネクション

 バンクーバー五輪の環境「銅メダル」は本物か

プロフィール

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国万科、債権者が社債償還延期を拒否 デフォルトリ

ワールド

トランプ氏、経済政策が中間選挙勝利につながるか確信

ビジネス

雇用統計やCPIに注目、年末控えボラティリティー上

ワールド

米ブラウン大学で銃撃、2人死亡・9人負傷 容疑者逃
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 5
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 6
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 7
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 10
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story