コラム
プロ投資家が斬る 村上尚己
プロ投資家が斬る 村上尚己

原油高騰よりも米国経済・米株市場の行方を左右するもの

＜イラン戦争によりWTI先物価格が100ドルに接近したが、現在はシナリオ分岐を見極める段階。戦争長期化のリスクが回避されれば、米国経済には追

2026.03.17
プロ投資家が斬る 村上尚己

高市政権「日銀人事」を金融市場が「最高値」で信認した理由

＜日銀審議委員候補2名を、政府が提示。日経平均株価は一段と上昇し、一時は5万9000円台に達した。高市政権が長期化し、経済がほどよく成長する

2026.02.27
プロ投資家が斬る 村上尚己

高市自民党の圧勝で日本経済はどうなるか？ カギは「180兆円」の使い道

＜衆院選で自民党が歴史的な大勝を収めた。消費減税はどうなるか、高市首相の「責任ある積極財政」はどのように実現するか＞ 2月8日に投開票された

2026.02.09
プロ投資家が斬る 村上尚己

日経の「高市政権の消費税減税はポピュリズム」批判は的外れ

＜経済メディアでは減税政策に批判的な論調が多いが、果たしてそれは正しいのか。いま日本経済に必要なのは、家計所得を増やす財政政策だ＞ 2月8日

2026.01.27
プロ投資家が斬る 村上尚己

高市首相の「解散総選挙」決断で、日本経済はどうなるか？

＜異例の早期解散が事実上固まった。1月13日の日本市場では、株高、金利上昇、円安が進んだが、これをどう考えればよいか＞ 高市早苗首相が「早期

2026.01.14
プロ投資家が斬る 村上尚己

中国、日本、ドイツ...2026年の各国経済の成長を左右するのは「あの政策」の有無

＜関税率が低下する可能性もあり、米国経済は2026年に2％超の成長に回復するだろう。他の主要国はどうか？　最も期待できるのはドイツだが...

2025.12.24
プロ投資家が斬る 村上尚己

それでも悪化しなかった米経済...2026年「3つのリスク要因」と最重要な「生成AIの経済効果」

＜トランプ政権による関税引き上げが米国自身にも負担となったが、米経済の減速は緩やかで済んだ。2026年、米経済は2％を超える成長に回帰するだ

2025.12.11
プロ投資家が斬る 村上尚己

「国土強靭化」「競争力回復」「デジタル化」名目に注意...高市政権下で成長が止まるのはどんな場合か

＜「責任ある積極財政」を訴え、その実現のため適切な重要閣僚人選も行った高市早苗首相。名目GDP 1000兆円達成も十分に可能で期待が大きいが

2025.11.13
プロ投資家が斬る 村上尚己

自民・維新連携で始動する高市政権に期待できる理由

＜政策協議を経て組閣が実現したため、自公政権より幅広い経済政策の転換が実現する可能性が高まった＞ 10月10日に公明党が連立政権から離脱する

2025.10.21
プロ投資家が斬る 村上尚己

高市新総裁の「高い経済理解」と高市政権で起こる経済政策の大転換

＜自民党の総裁に選出された高市早苗氏は、「責任ある積極財政」との考えを明らかにしている。高市氏の編著書『国力研究』からも、これから何を打ち出

2025.10.07
MAGAZINE
特集：BTS再始動
特集：BTS再始動
2026年3月31日号（3/24発売）

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 2
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度を決める重要な要素とは？
  • 3
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカートニー」を再評価する傑作映画『マン・オン・ザ・ラン』
  • 4
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 5
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 6
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 7
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 8
    【銘柄】東京電力にNTT、JT...物価高とイラン情勢に…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」モナコ舞踏会に見る富と慈善
  • 4
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 10
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中