コラム

『ゆきゆきて、神軍』の原一男が、誰にも撮れないドキュメンタリーを発表できる訳

2021年03月23日(火)19時30分

ILLUSTRATION BY NATSUCO MOON FOR NEWSWEEK JAPAN

<この作品を地上波で放送することは、当時も今も難しいだろう。ただしそれは、明確なルールに抵触しているからではない。犯罪者を被写体にしてはいけないというルールはない。ではなぜ?>

『A2』公開直後だから2002年頃だったと思うが、原一男監督に初めて会った。場所は渋谷のNHKの会議室。番組出演ではない。NHKの労働組合である日本放送労働組合から、公開で対談を依頼されたのだ。

『A』『A2』のプロデューサーである安岡卓治(たかはる)も同席した。なぜなら彼は、原の代表作である『ゆきゆきて、神軍』のチーフ助監督だった。だから撮影時の裏話は、(奥崎謙三を撮ることを原に勧めたのは今村昌平監督だったことなども含めて)いろいろ聞いていた。でも原本人に会って話すのはこの日が初めてだ。

事前の打ち合わせはなかった。拒否されたような気がする。いや、もしかしたら僕が拒否したのかもしれない。もちろん大先輩だから失礼のないように。

原が『ゆきゆきて、神軍』を発表したのは1987年。僕がテレビ・ドキュメンタリーの世界でADからディレクターに昇格した頃だ。とんでもないドキュメンタリー映画の話題は耳に入っていた。劇場では毎日立ち見だという。

でも観に行かなかった。理由の1つは、この時期は毎日がとにかく多忙だったから。でもその気になれば、時間はつくれたはずだ。つまりこれは後付け。本当の理由は、ドキュメンタリー映画とテレビ・ドキュメンタリーは全く違うジャンルだと何となく思い込んでいたから。自分に言い聞かせていたのかもしれない。

ある意味でそれは正しい。『ゆきゆきて、神軍』を地上波で放送することは、当時も今も難しいだろう。ただしそれは、明確なルールに抵触しているからではない。被写体となった奥崎が過去に昭和天皇をパチンコ玉で狙撃しようとしたから。映り込んだ多くの人たちの肖像権やプライバシーを侵害しているから。奥崎が撮影終盤に殺人未遂事件を起こして懲役12年の刑に服したから。理由はいくらでも挙げることができる。だって、これもまた後付けだから。

そもそもドキュメンタリーは肖像権やプライバシー保護とは相性が悪いジャンルだ。一方で、犯罪者を被写体にしてはいけないとのルールなどない。つまり、放送できないという大前提がまずあるのだ。なぜなら視聴者やスポンサーからのクレームが予想されるから。実はこれに尽きる。僕の『A』や『A2』も同様だ。

プロフィール

森達也

映画監督、作家。明治大学特任教授。主な作品にオウム真理教信者のドキュメンタリー映画『A』や『FAKE』『i−新聞記者ドキュメント−』がある。著書も『A3』『死刑』など多数。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米テキサス空港の発着禁止解除、対無人機システム巡る

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通

ワールド

ロシア、米主導「平和評議会」初の首脳会合に不参加=

ビジネス

FRBの利下げ観測後退、堅調な雇用統計受け 4月ま
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story