「テスラ家電」「アップル自動車」の破壊的イノベーションに備えよ

中国の配車アプリ最大手「滴滴出行（ディディ）」も配車サービス専用EVを、25年までに100万台規模で普及させる計画を打ち出しており、同じく中国のネット大手の百度（バイドゥ）も自動運転システムを搭載したEVの販売に乗り出す方針を明らかにしている。

これらIT企業が製造するEVは、従来の自動車とは設計思想が根本的に違っており、最初にITサービスがあり、クルマはその付属品という位置付けでしかない。「アップルカー」は、イヤホンやアップルウォッチと同様、iPhoneの周辺機器でしかなく、実際、製造は全て外部委託される見込みだ。

テスラのエアコンにせよアップルカーにせよ、既存の家電メーカーや自動車メーカーが従来基準で勝負するのは危険である。スマホはパソコンなど従来型コンピューターに比べて明らかに性能が低いが、身に付けられることの価値は無限大であり、同じ基準で競争すること自体が無意味である。

経営学的にはこうした事象を「破壊的イノベーション」と呼ぶが、場合によってはあっという間に業界の主役が入れ代わる。既存メーカーはよほど覚悟しないと、気付いたときには椅子がなくなっている可能性すらある。

＜本誌2021年2月9日号掲載＞