コラム

反ワクチン本の驚くべき「テキトー」さ

2021年11月16日(火)17時33分

HISAKO KAWASAKIーNEWSWEEK JAPAN

<日本でコロナワクチン接種は順調に進んだが、反ワクチン本ビジネスもそれなりに盛り上がった。その代表作の1つ『コロナワクチンの恐ろしさ』の驚くべきいい加減さが今、白日の下に>

今回のダメ本

ishido-web211116-2.jpgコロナワクチンの恐ろしさ
高橋 徳、中村篤史、船瀬俊介[著]
成甲書房
(2021年7月30日)

日本の新型コロナワクチン接種状況を見る限り、科学者、医療従事者、政治の呼び掛けの圧倒的勝利と言っていいだろう。大手メディアも含めて、ワクチンに対して疑義を呈するような報道はほとんどなく、11月に入った時点で少なくとも1回目の接種を終えた人は人口全体の8割弱、ハイリスクと言われる65歳以上の高齢者に限れば90%が2回目の接種を終えた。医療者の中には「日本はワクチンへの信頼性が低い国」という論調が出ていたが、ふたを開けてみれば大多数の人々はなんの問題もなくワクチン接種を希望し、あっさりと打ち終えた。

得られた教訓は、政治が強力なリーダーシップで接種を進めれば多くの人は呼び掛けに応じるというものだ。その中で気になるとすれば反ワクチン本ビジネスの隆盛である。ワクチンを打たない層は少数派ではあるが、人口の1〜2割はいる。この層にきちんとリーチして、その中の何人かに1人が1000円前後の本を買えば、ヒット作が生まれ、稼げる。本書もその中の1冊だ。

筆者の1人はリベラル雑誌「週刊金曜日」発の大ヒット作『買ってはいけない』でおなじみ、船瀬俊介氏である。最近も相変わらず精力的に、アメリカの不正選挙を告発したり、彼しか知らない「真相」を書いたりしているようだ。本書も検証不可能な陰謀論とトンデモ仮説のオンパレードだ。

船瀬氏は冒頭からエイズ、鳥インフルエンザ、SARSは全て生物兵器であり、あらゆるワクチンも生物兵器と断言し、ワクチンを打つと9週間後に新型コロナウイルスの培養器になり、殺人マシンになるという説を紹介する。

まともに論評するのもばからしくなってくる。だが、彼が出版を続けていることもまた事実。これも社会の一側面だ。頭を抱えたくもなるが、この手の陰謀論をなくすことはできない。この間、社会科学分野の研究で繰り返し確認されてきたのは「陰謀論を信じる人は特異な人ではない」「人は見たい現実を見る」という当たり前の事実だから。

その意味では、新型コロナワクチンで得られた教訓に、陰謀論と対抗する希望が宿ると言えるだろう。一部残る反ワクチンビジネスの影響を少なくするために必要なのは、論駁に加え、ワクチン接種を希望する人を増やすための愚直な呼び掛けと体制整備であることを教えてくれたのだから。ところで、本書には衝撃の後日談があった。版元である成甲書房のホームページにはこうある。

プロフィール

石戸 諭

(いしど・さとる)
記者/ノンフィクションライター。1984年生まれ、東京都出身。立命館大学卒業後、毎日新聞などを経て2018 年に独立。本誌の特集「百田尚樹現象」で2020年の「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞作品賞」を、月刊文藝春秋掲載の「『自粛警察』の正体──小市民が弾圧者に変わるとき」で2021年のPEPジャーナリズム大賞受賞。著書に『リスクと生きる、死者と生きる』(亜紀書房)、『ルポ 百田尚樹現象――愛国ポピュリズムの現在地』(小学館)、『ニュースの未来』 (光文社新書)など

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イタリア、パラ大会でのロシア・ベラルーシ国旗使用容

ビジネス

ユーロ圏消費者信頼感指数、2月はマイナス12.2に

ビジネス

米12月貿易赤字703億ドルに拡大、25年モノの赤

ビジネス

米新規失業保険申請、2.3万件減の20.6万件 予
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政余地を狭め、財政リスクを高める」
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 6
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    アイスホッケーの試合中に「銃撃事件」が発生...「混…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story