コラム

反ワクチン本の驚くべき「テキトー」さ

2021年11月16日(火)17時33分

HISAKO KAWASAKIーNEWSWEEK JAPAN

<日本でコロナワクチン接種は順調に進んだが、反ワクチン本ビジネスもそれなりに盛り上がった。その代表作の1つ『コロナワクチンの恐ろしさ』の驚くべきいい加減さが今、白日の下に>

今回のダメ本

ishido-web211116-2.jpgコロナワクチンの恐ろしさ
高橋 徳、中村篤史、船瀬俊介[著]
成甲書房
(2021年7月30日)

日本の新型コロナワクチン接種状況を見る限り、科学者、医療従事者、政治の呼び掛けの圧倒的勝利と言っていいだろう。大手メディアも含めて、ワクチンに対して疑義を呈するような報道はほとんどなく、11月に入った時点で少なくとも1回目の接種を終えた人は人口全体の8割弱、ハイリスクと言われる65歳以上の高齢者に限れば90%が2回目の接種を終えた。医療者の中には「日本はワクチンへの信頼性が低い国」という論調が出ていたが、ふたを開けてみれば大多数の人々はなんの問題もなくワクチン接種を希望し、あっさりと打ち終えた。

得られた教訓は、政治が強力なリーダーシップで接種を進めれば多くの人は呼び掛けに応じるというものだ。その中で気になるとすれば反ワクチン本ビジネスの隆盛である。ワクチンを打たない層は少数派ではあるが、人口の1〜2割はいる。この層にきちんとリーチして、その中の何人かに1人が1000円前後の本を買えば、ヒット作が生まれ、稼げる。本書もその中の1冊だ。

筆者の1人はリベラル雑誌「週刊金曜日」発の大ヒット作『買ってはいけない』でおなじみ、船瀬俊介氏である。最近も相変わらず精力的に、アメリカの不正選挙を告発したり、彼しか知らない「真相」を書いたりしているようだ。本書も検証不可能な陰謀論とトンデモ仮説のオンパレードだ。

船瀬氏は冒頭からエイズ、鳥インフルエンザ、SARSは全て生物兵器であり、あらゆるワクチンも生物兵器と断言し、ワクチンを打つと9週間後に新型コロナウイルスの培養器になり、殺人マシンになるという説を紹介する。

まともに論評するのもばからしくなってくる。だが、彼が出版を続けていることもまた事実。これも社会の一側面だ。頭を抱えたくもなるが、この手の陰謀論をなくすことはできない。この間、社会科学分野の研究で繰り返し確認されてきたのは「陰謀論を信じる人は特異な人ではない」「人は見たい現実を見る」という当たり前の事実だから。

その意味では、新型コロナワクチンで得られた教訓に、陰謀論と対抗する希望が宿ると言えるだろう。一部残る反ワクチンビジネスの影響を少なくするために必要なのは、論駁に加え、ワクチン接種を希望する人を増やすための愚直な呼び掛けと体制整備であることを教えてくれたのだから。ところで、本書には衝撃の後日談があった。版元である成甲書房のホームページにはこうある。

プロフィール

石戸 諭

(いしど・さとる)
記者/ノンフィクションライター。1984年生まれ、東京都出身。立命館大学卒業後、毎日新聞などを経て2018 年に独立。本誌の特集「百田尚樹現象」で2020年の「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞作品賞」を、月刊文藝春秋掲載の「『自粛警察』の正体──小市民が弾圧者に変わるとき」で2021年のPEPジャーナリズム大賞受賞。著書に『リスクと生きる、死者と生きる』(亜紀書房)、『ルポ 百田尚樹現象――愛国ポピュリズムの現在地』(小学館)、『ニュースの未来』 (光文社新書)など

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ロ・ウクライナの三者協議、初日終了 ドンバス地方

ワールド

中国、1月にロシア産原油輸入量拡大か インドとトル

ビジネス

NY外為市場=ドルが対円で急落、正午過ぎから一時2

ワールド

アフガン作戦巡るトランプ氏発言に反発 欧州同盟国、
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story