コラム
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

アメリカ大統領選は、ネット世論操作の見本市　その手法とは

＜アメリカのネット世論操作の歴史はロシアよりも古く、現在も積極的に新しい手法を開発し、活用している。アメリカの大統領選はネット世論操作の見本

2020.10.02
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

日本の警察は、今年3月から防犯カメラやSNSの画像を顔認証システムで照合していた

＜全国の警察で3月から民間の防犯カメラやSNSの画像を顔認証システムで照合していたことを共同通信が報じた......＞ 前々回の記事「日本の

2020.09.14
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

犯人を予測する予測捜査システムの導入が進む日米　その実態と問題とは

＜犯罪の発生場所や内容、犯人を予測する予測捜査システムの導入がアメリカ、日本で進んでいる。その実態は...... ＞ 前回はアメリカと日本の

2020.09.10
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

日本の警察は世界でも類を見ない巨大な顔認証監視網を持つことになるのか？

＜テロ対策として、公共交通機関の持つ監視カメラの映像を警察がリアルタイムで一元監視し、顔認証できるようになっている...... ＞ 前回は民

2020.09.08
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

アメリカの顔認証システムによる市民監視体制は、もはや一線を超えた

＜中国やインドでは国家が主導して国民を監視する体制を整備したが、アメリカでは民間組織と法執行機関がタッグを組んで監視体制を整備している...

2020.09.03
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

ロシアがアメリカ大統領選で行なっていたこと......ネット世論操作の実態を解説する

＜監視システムでは中国に水をあけられているロシアだが、ネット世論操作に関しては中国の先を行っている......＞ 2020年8月18日、アメ

2020.08.19
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

コロナ禍でも威力を発揮したロシアのデジタル監視システム　輸出で影響力増大

＜中国と並ぶデジタル権威主義大国ロシア、どちらの国も監視システムを持ち、ネット世論操作を行っており、軍事、経済、文化など全てを兵器として利用

2020.08.14
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

インドの監視管理システム強化は侮れない　日本との関係は......

＜インドは、着々とデジタル権威主義国としての基盤を固めつつある。そしてその動向は少なからず、日本に影響を与えることになる......＞ デジ

2020.08.03
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

中国が香港の抗議活動弱体化のために行なっていたこと......サイバー攻撃からネット世論操作

＜中国政府は香港の抗議活動を弱体化させるためにさまざまな方法を用いていた。香港に留まらず、海外に向けてもネット世論を操作していた......

2020.07.27
デジタル権威主義とネット世論操作 一田和樹

中国が一帯一路で進める軍事、経済、文化、すべてを統合的に利用する戦い

＜中国が一帯一路で行っているのは軍事、経済、文化などすべてを統合的に利用する「超限戦」と呼ばれる戦いなのか。今回は、民間企業、社会信用システ

2020.07.14
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    それで街を歩いて大丈夫？ 米モデル、「目のやり場に…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ？ …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中