コラム

キム・カーダシアンが「キモノ」を盗用!? 日本人女性の抗議で炎上

2019年06月27日(木)19時38分
キム・カーダシアンが「キモノ」を盗用!? 日本人女性の抗議で炎上

メットガラに登場したキム・カーダシアン。左は夫のカニエ・ウェスト(5月6日、NYのメトロポリタン美術館) Andrew Kelly-REUTERS

<非難の的になったのは、これまでもたびたび他文化との摩擦を起こしてきたカーダシアンの「ファッション至上主義」。いったい何がどう悪かったのか>

米国のタレント・実業家でリアリティ番組のスターとして知られるキム・カーダシアン氏(38)が、またもやバッシングを浴びている。6月25日にお披露目をした女性用シェイプウエア(矯正下着)ライン "Kimono"のネーミングが、「キモノ」をバカにした「カルチャー・アプロプリエーション(文化の盗用)」だというのだ。当該コミュニティーから受容や理解を得ることなく、ファッションなどのために他国や他民族の文化を流用することだ。

日本人女性らがソーシャルメディアで不快感を表し、欧米メディアがそれを報じた。BBC(6月26日付)によると、カーダシアン氏は「キモノ」をブランド名として商標登録しているという。下着のブランド名に他国の伝統的な民族衣装の名称を付けるという良識のなさと無神経さが日系コミュニティーの感情を逆なでし、炎上を招いた。

許されない一線

同氏は一昨年、コスメブランド "KKW Beauty"を発表した際も、自身の顔色を黒めに加工した写真を宣伝広告に使用。「ブラックフェイス(顔を黒く塗ること)」的行為だと非難され、「ムーディーに見せるべく、より褐色にしただけだ」と釈明した前歴がある。言わずもがなブラックフェイスは黒人差別の象徴であり、米国ではタブー中のタブーだ。

昨年10月には、フォックス・ニュースから巨額の契約金でNBCネットワークに引き抜かれたスター・アンカー、メーガン・ケリー氏(当時48)が自身の冠番組で、PC(政治的正当性)的観点からハロウィーンでの仮装ルールを厳しくする米大学の「コスチューム・ポリス」化が進んでいることを批判。「私の子供時代には、黒いメークでキャラクターに扮しても大丈夫だった」と失言し、番組開始から約1年で失脚している。

翻ってカーダシアン氏は昨年6月にも、アフリカの女性を思わせる細かい三つ編み姿でイベントに登場し、問題になった。また、今年4月には、教会に行く際、インドで新婦が身に着ける宝石入りのヘッドピースを額に付けてひと騒動起こし、他国の文化に対する理解や配慮に欠けるファッション至上主義的姿勢が、たびたび非難の的になっている。

プロフィール

肥田 美佐子

(ひだ みさこ)NYマンハッタン在住ジャーナリスト。東京都出身。『ニューズウィーク日本版』編集などを経て、1997年、単身渡米。米メディア系企業などに勤務後、独立。米経済・雇用問題や米大統領選などを取材。ジョセフ・スティグリッツ、アルビン・ロスなどのノーベル賞受賞経済学者、「破壊的イノベーション」論のクレイトン・クリステンセン、ベストセラー作家のマイケル・ルイス、ジム・オニール元ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント会長など、米(欧)識者への取材多数。元『ウォール・ストリート・ジャーナル日本版』コラムニスト。『週刊東洋経済』『プレジデントオンライン』『フォーブスジャパン』『経済界』など、経済誌を中心に寄稿。現在、テクノロジーと米経済に関する本を執筆中。(mailto:info@misakohida.com

MAGAZINE

特集:顔認証の最前線

2019-9・17号(9/10発売)

世界をさらに便利にする夢の技術か、独裁者のツールか── 新テクノロジー「顔認証」が秘めたリスクとメリットとは

※次号は9/18(水)発売となります。

人気ランキング

  • 1

    【韓国政治データ】文在寅大統領の職業別支持率(2019年9月)

  • 2

    外国人への憎悪の炎が、南アフリカを焼き尽くす

  • 3

    9.11救助犬の英雄たちを忘れない

  • 4

    韓国のインスタントラーメン消費は世界一、その日本…

  • 5

    アメリカ人労働者を搾取する中国人経営者

  • 6

    【韓国政治データ】次期大統領としての好感度ランキ…

  • 7

    2050年人類滅亡!? 豪シンクタンクの衝撃的な未来…

  • 8

    香港デモはリーダー不在、雨傘革命の彼らも影響力は…

  • 9

    「Be Careful to Passage Trains」日本の駅で見つけ…

  • 10

    「鶏肉を洗わないで」米農務省が警告 その理由は?

  • 1

    タブーを超えて調査......英国での「極端な近親交配」の実態が明らかに

  • 2

    消費税ポイント還元の追い風の中、沈没へ向かうキャッシュレス「護送船団」

  • 3

    「日本はもはや後進国であると認める勇気を持とう」への反響を受け、もう一つカラクリを解き明かす

  • 4

    韓国のインスタントラーメン消費は世界一、その日本…

  • 5

    【韓国政治データ】文在寅大統領の職業別支持率(201…

  • 6

    思い出として死者のタトゥーを残しませんか

  • 7

    9.11救助犬の英雄たちを忘れない

  • 8

    性行為を拒絶すると立ち退きも、家主ら告発

  • 9

    韓国男子、性との遭遇 日本のAVから性教育での仏「過…

  • 10

    英国でビーガンが急増、しかし関係者からも衝撃的な…

  • 1

    ハワイで旅行者がヒトの脳に寄生する寄生虫にあいついで感染

  • 2

    日本はもはや後進国であると認める勇気を持とう

  • 3

    嘘つき大統領に「汚れ役」首相──中国にも嫌われる韓国

  • 4

    ヒマラヤ山脈の湖で見つかった何百体もの人骨、謎さ…

  • 5

    2100年に人間の姿はこうなる? 3Dイメージが公開

  • 6

    寄生虫に乗っ取られた「ゾンビ・カタツムリ」がSNSで…

  • 7

    「TWICEサナに手を出すな!」 日本人排斥が押し寄せる…

  • 8

    「鶏肉を洗わないで」米農務省が警告 その理由は?

  • 9

    韓国で脱北者母子が餓死、文在寅政権に厳しい批判が

  • 10

    「この国は嘘つきの天国」韓国ベストセラー本の刺激…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!