コラム

米軍特殊部隊とCIAのバグダディ急襲作戦は100点満点

2019年11月05日(火)19時45分
米軍特殊部隊とCIAのバグダディ急襲作戦は100点満点

急襲作戦の直前に撮影されたバグダディの潜伏場所 U.S. DEPARTMENT OF DEFENSE-HANDOUT-REUTERS

<ISIS最高指導者を自爆に追い込んだ「ヒューミント」を駆使した周到な作戦内容とは>

テロリストとは、狂信的で理想主義者で運命論者、しかも少し抜けているものだ。そんな彼らの行方を世界中の警察や軍隊、特に諜報機関が追い、命を狙っている。

10月26日、米軍の特殊部隊とCIAがシリア北部で急襲作戦を遂行し、テロ組織ISIS(自称イスラム国)の最高指導者アブ・バクル・アル・バグダディを追い詰め、自爆に追い込んだ。

申し分ない戦術だった。今回の成功は、特殊部隊とCIA傘下の特別行動部が築き上げた協調のたまものだ。人による諜報活動、同盟国との協力、技術を駆使した情報収集、入手情報の裏付け作業を経ての準軍事行動、そして作戦の結果確認と全てがそろい、まさに教科書どおりだった。

「HUMINT(ヒューミント)」とはCIAの主要任務を指す言葉で、人間を媒介とした諜報を意味する。バグダディの潜伏先についての有力な情報は、数カ月前にバグダディの妻の1人と側近を拘束・尋問した際にもたらされたらしい。

その証言を検証するために、CIAはクルド人やイラク人の部隊と協力し、潜伏先とされた場所にスパイを送り込んだ。この人物は元ISISメンバーで、親族がISISに殺されたことへの怒りからスパイを買って出たようだ。復讐心はスパイ活動に身を投じる人間によくある動機だ。

それでもテロ組織は消滅しない

情報が絶対に正しいということはあり得ない。それが諜報のプロが取るべき姿勢だ。あらゆる情報は、可能な限り徹底的に真偽を確認しなくてはならない。

そこでアメリカの諜報部門はドローン(無人機)や人工衛星などを用いて容疑者の動きや居場所を確認する。グーグル・アースを見れば、衛星写真の精度に驚くはずだ。アメリカの対テロ部門はこうした機器に加えて、情報分析の高度な技術も持っており、「人違い」のリスクを減らしている。

バグダディの潜伏先情報を入手すると、複数の特殊部隊がすぐに共同作戦を練り始めた。だが、ここ数週間で2回の襲撃作戦を土壇場で中止していたという。

10月26日の作戦は、アメリカ人援助活動家の名前にちなんで「ケーラ・ミューラー作戦」と名付けられた。バグダディは誘拐したミューラーに自らレイプを繰り返し、拷問。彼女は2015年に殺害されたと考えられている。

26日の作戦は2時間続き、完璧に遂行された。DNA検査によって、遺体は確かにバグダディのものだと確認された。ケーラ・ミューラー作戦の成功は、素晴らしい諜報活動と戦術の結果だった。人間とテクノロジーによる諜報活動、同盟国や他部門との連携、そして情報と計画と目的と結果をしつこいほど確認し続けた成果だ。米諜報・軍事部門はこうした手順をルーティンとして踏んでいる。そしてターゲットを逃さない。

プロフィール

グレン・カール

GLENN CARLE 元CIA諜報員。約20年間にわたり世界各地での諜報・工作活動に関わり、後に米国家情報会議情報分析次官として米政府のテロ分析責任者を務めた

ニュース速報

ビジネス

米求人件数、11月は4年超ぶりの大幅減 小売・建設

ビジネス

中国の長城汽車、米GMのインド工場取得へ 最大3億

ワールド

米中第1段階の合意、将来的な二国間関係にプラス=劉

ビジネス

米住宅着工件数、12月は13年ぶり高水準 低金利が

MAGAZINE

特集:米イラン危機 戦争は起きるのか

2020-1・21号(1/15発売)

ソレイマニ司令官殺害で高まった緊張── 米イランの衝突が戦争に拡大する可能性

人気ランキング

  • 1

    韓国・文在寅政権──モンスターになってしまったモンスターハンターたち

  • 2

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内実は

  • 3

    野生のコヨーテ3匹を猫が撃退! 「クレイジーキャット」現る

  • 4

    オーストラリア森林火災、「ウォンバットが野生動物…

  • 5

    イランで逮捕された「ゾンビ女」の素顔

  • 6

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 7

    遺体を堆肥化する「エコロジカル埋葬」 土葬も火葬…

  • 8

    台湾世論調査「中国が武力併合しようとしたら戦うか…

  • 9

    日本の少子化の根本要因は「少母化」──既婚女性の子…

  • 10

    ヘンリー王子との結婚「考えが甘かった」と重圧を語…

  • 1

    複数の海外メディアが行くべき旅行先として日本をセレクト、その都市は......

  • 2

    最恐テロリストのソレイマニを「イランの英雄」と報じるメディアの無知

  • 3

    イラン、「アメリカに死を」が「独裁者に死を」へ 旅客機撃墜に憤る国民

  • 4

    韓国・文在寅政権──モンスターになってしまったモン…

  • 5

    年始から「不快感」の応酬......文在寅vsアメリカは…

  • 6

    日本は台湾からの難民を受け入れる準備ができているか

  • 7

    野生のコヨーテ3匹を猫が撃退! 「クレイジーキャッ…

  • 8

    日本も見習え──台湾はいかにポピュリズムを撃退したか

  • 9

    ヘンリー王子との結婚「考えが甘かった」と重圧を語…

  • 10

    英王室に爆弾を放り込んだスーパーセレブ活動家メー…

  • 1

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 2

    韓国、長引く不況を「ノージャパン運動」が覆い隠す

  • 3

    韓国の自動車が危ない?

  • 4

    トランプが52カ所攻撃するなら、イランは300カ所攻撃…

  • 5

    複数の海外メディアが行くべき旅行先として日本をセ…

  • 6

    イラン軍司令官を殺しておいて本当の理由を説明しよ…

  • 7

    3分で分かるスター・ウォーズ過去8作のあらすじ(初…

  • 8

    中国で捕らわれた外国人を待つ地獄の日々

  • 9

    ヒトの老化は、34歳、60歳、78歳で急激に進むことが…

  • 10

    北朝鮮の「ロケットマン」復活で近づく米朝戦争の足音

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
「STAR WARS」ポスタープレゼント
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!