コラム

カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに

2026年02月20日(金)19時00分

では、どのようなメカニズムで、PKS2PBG13を破壊した炭疽病菌では通常の炭疽病菌と比べて膨圧が下がるのでしょうか。

研究者らは、アプレッソリアの細胞壁がどれくらい大きい分子まで通すのかを孔(あな)サイズで評価しました。その結果、通常の炭疽病菌では分子量約140以上の分子を通さず0.4~1.7ナノメートル程度と推定されたのに対し、PKS2PBG13を破壊した炭疽病菌では分子量が10000の分子も透過させ5ナノメートル以上と推定されました。

つまり、PKS2PBG13は半透膜として機能する細胞壁の孔サイズを縮小し、分子量の大きい物質が透過するのを止める役割(分子量の大きい物質がアプレッソリア内に留まると、浸透圧で水を吸収して高い膨圧が発生する)を担っていることが示されました。

さらに検証を進めると、膨圧形成に必須な二次代謝物生合成酵素ペアであるPKS2とPBG13が同定できました。また、PKS2とPBG13はジヒドロキシヘキサン酸(dihydroxyhexanoic acid:DHHA)のポリマー(重合体)を生合成していました。

よって、DHHAポリマーは、アプレッソリア細胞壁の孔サイズを縮小させることで浸透圧を調整する大きな分子量の物質の流出を防ぎ、高い浸透圧および膨圧の形成に寄与することが示唆されました。これまでの定説を覆す大発見です。

バイオマテリアル開発への応用にも期待

本研究の意義は、炭疽病菌やイネいもち病菌という農作物に重大な病害を与えるカビの感染時のメカニズムの一端を分子レベルで解明したことだけではありません。従来の殺菌剤ではなくPKS2、PBG13を標的とする阻害剤を使えば、病原性のみを抑制することで耐性菌の出現を抑えられるかもしれません。加えて、高い膨圧に耐える半透膜構造であるアプレッソリアの細胞壁について今回得られた知見は、バイオマテリアルの開発に役立てられる可能性があります。

今回の研究の責任著者である白須グループディレクターは「炭疽病菌のゲノム配列決定からスタートし、約15年にわたって積み重ねてきた研究の成果。ゲノム解析と生化学を組み合わせることで、新たなブレイクスルーが生まれることを示した好例だ」とコメントしています。

収量減少、枯死などによって食糧難を引き起こすカビ害は、世界的に解決すべき課題です。日本が主導した「膨圧制御の解明」の研究は、現状を改善する鍵となるかもしれません。なお、大根や餅などに生えた「意図せぬカビ」は、目に見える部分を取り除いても菌糸が奥まで入り込んでいたり、熱に強いカビ毒が全体に広まっていたりする可能性があります。迷わずに捨てましょう。

ニューズウィーク日本版 トランプの大誤算
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月14号(4月7日発売)は「トランプの大誤算」特集。国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米政権、TSA職員9400人超削減を提案 予算15

ワールド

ゼレンスキー氏、エネインフラ巡る停戦案を堅持 ロシ

ビジネス

米国株式市場=上昇、トランプ氏発言と米・イラン協議

ビジネス

NY外為市場=ドル安定的、円相場160円に接近 中
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story