コラム

世界初、月面「ピンポイント着陸」に成功のJAXA...着陸6日目の成果と知っておきたい「10のトリビア」

2024年01月26日(金)21時05分

2)世界初のピンポイント着陸は、計画の100メートル以内よりも1ケタ良い精度で大成功!

メインエンジンにトラブルがあった高度50メートル付近は、SLIMがホバリング(上空に一時的にとどまり)しながら着陸精度評価と障害物検出を行う地点でもあります。

SLIMは高度50メートルまでは着陸のピンポイント性を追求し、それ以降は大きい岩のある場所を避けるなど着陸の安全性を優先する設計になっています。なので、この地点での着陸精度評価の数値が、ピンポイント着陸の成否の判定に使われます。

今回は、1回目の着陸精度評価で目標点との水平距離が3.4メートル、2回目は10.2メートルとなりました。2回目の評価時点ではメインエンジンの異常がすでに起きており、正常な垂直降下ではなく東方向に移動していたことから、ピンポイント着陸の評価は1回目がより正確で、少なくとも10メートル以内の精度は達成できたと考えられます。

なお、メインエンジンが1つだけになった影響で、SLIMは最終的には目標地点よりも約55メートル東に着陸しました。

3)なぜピンポイント着陸成功の発表は1カ月後の予定から前倒しできたか

日本の月面着陸の成功は世界5カ国目ですが、従来の目標地点から10数キロ~数キロ以内の着陸に対して100メートル以内の精度のピンポイント着陸に成功すれば「世界初」となり、さらに重大な意義を持ちます。JAXAは単なる月面着陸成功ではなく、「『降りやすいところに降りる』から『降りたいところに降りる』着陸へ」を合言葉に開発を進めていました。

JAXAは報道記者に対して、「着陸成功はすぐ分かるが、ピンポイント着陸の結果については1カ月程度かかる」と事前に説明していました。なので、着陸から6日目の25日に記者会見が開かれると発表されると、「ピンポイント着陸の成否が出るにはまだ早いから、太陽電池やSLIMの姿勢に関する発表だ」と想像する者がほとんどでした。

記者会見に臨んだSLIMプロジェクトチームの責任者である宇宙科学研究所の坂井真一郎教授は、「ピンポイント着陸の精度が、当初に想定していた100メートル以内よりも非常に良かったため、場所の特定が容易だった」と説明しました。

ピンポイント着陸の判定は、インドの月探査衛星チャンドラヤーン2号がかつて撮影した画像と、SLIMの航法カメラの画像を比較して行われました。例えるならば100メートル以内の精度であればジグソーパズルで1万ピースから1ピースを探すような作業であるが、実際は100ピースから1ピースを探せばよかったといいます。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story