コラム

日本でもAmazon Echo年内発売?既に業界は戦々恐々

2017年01月30日(月)15時00分

<一度使えばスマホには戻れなくなる、といわれる音声コマンドの大ヒット・デバイス、Amazon Echo(エコー) がいよいよ日本上陸!? 搭載されている音声認識技術 Alexa(アレクサ)に対応する家電や自動車も続々と現れて、これからは音声入力が生活の主役になりそうだ>

 アメリカで爆発的人気のスピーカー型音声アシスタント「Amazon Echo」。業界関係者によると、日本でも年内に発売になる可能性が高い。スマートフォン全盛時代に終止符を打つ可能性があると言われるほどの大型ヒットデバイスだけに、まだ噂の段階ながら戦々恐々とする業界関係者が多い。

ボイスファーストが強み

 Amazon Echoでどんなことができるのか。イメージ的には、スマホのデジタルアシスタントGoogle NowやiPhoneのsiriのようなもの。違いは、ボイスファーストだというところ。ディスプレイを搭載していないので、音声だけで事が足りるように徹底的に考え抜かれていることだ。(関連記事:ボイスの時代がそこまできた。モバイルファーストを思い出せ

 実際にどのようなことができるのかは動画を見てもらうのが分かりやすいが、家庭内だとスマホをポケットから出す手間もなく、音声だけで音楽をかけたり、天気予報などの情報を得たりすることが可能だ。

 技術的に大きな特徴は2つ。1つは、7個のマイクが搭載され、部屋の中の音声を正確に拾うことができること。もう1つは、1秒以内にレスポンスが返ってくることだ。

 友人のロボット事業者は「いろんなロボットのマイクを見てきたが、Amazon Echoはダントツにすばらしい。指向性があるというのか、発声者の声を正確に拾ってくる」と語っている。

 またレスポンスが1秒以内になっているのは、CEOのジェフ・ベゾス氏のこだわり。Echoの開発を始めたころは、レスポンスに数秒かかるのが普通。世界最先端の研究でようやく2秒前後のレスポンスタイムを記録したばかりだった。試作機を見たベゾス氏は研究者たちに1秒を切るように檄を飛ばした。研究者たちは無理だと反論したが、ベソス氏は首を縦に振らなかったという。

 ベゾス氏の執拗な命令を受けながら、研究者たちはAIの新手法Deep Learningを使ってレスポンスタイムの縮小に取り組んだ。そしてようやく1秒を切ることができ、製品出荷にこぎつけたのだという。

【参考記事】深い感動を導くアマゾンの音声AIアシスタント+コンテンツの可能性

スマートホームのハブ確定

 とはいうもののAmazon Echoの最大のすごさは、そうした技術面にあるわけではない。実は米国では、Echoに搭載されている音声技術Alexaが多くのサードパーティに採用され、機器連携の事実上の業界標準になりつつある。そのことが最もすごいことだ。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:スペインで住宅不足深刻、観光ブームも追い

ワールド

焦点:「奇跡」と希望:インド転倒事故で浮き彫りにな

ワールド

北朝鮮、NATO首脳会談での宣言を「最も強く非難」

ワールド

バイデン大統領夫人、パリ五輪開会式に出席へ=ホワイ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:まだまだ日本人が知らない 世界のニュース50
特集:まだまだ日本人が知らない 世界のニュース50
2024年7月16日/2024年7月23日号(7/ 9発売)

日本の報道が伝えない世界の仰天事実。世界の今が見えるニュースクイズ50

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ南部ヘルソン、「ロシア軍陣地」を襲った猛烈な「森林火災」の炎...逃げ惑う兵士たちの映像
  • 2
    「どちらが王妃?」...カミラ王妃の妹が「そっくり過ぎ」で話題に
  • 3
    ロシアの巡航ミサイルが「超低空飛行」で頭上スレスレを通過...カスピ海で漁師が撮影した衝撃シーン
  • 4
    屋外に集合したロシア兵たちを「狙い撃ち」...HIMARS…
  • 5
    ロシアがドイツ防衛企業CEO暗殺を企てる...米情報機…
  • 6
    シャーロット王女の的確なアドバイス...「ボスの風格…
  • 7
    ウクライナ水上ドローン、ロシア国内の「黒海艦隊」…
  • 8
    アップルが中国から手を引く理由...iPhone製造の中心…
  • 9
    ルイ王子の「お行儀の悪さ」の原因は「砂糖」だった.…
  • 10
    「結婚に反対」だった?...カミラ夫人とエリザベス女…
  • 1
    ウクライナ水上ドローン、ロシア国内の「黒海艦隊」基地に突撃...猛烈な「迎撃」受ける緊迫「海戦」映像
  • 2
    「どちらが王妃?」...カミラ王妃の妹が「そっくり過ぎ」で話題に
  • 3
    ルイ王子の「お行儀の悪さ」の原因は「砂糖」だった...アン王女の娘婿が語る
  • 4
    ウクライナ南部ヘルソン、「ロシア軍陣地」を襲った…
  • 5
    ドネツク州でロシア戦闘車列への大規模攻撃...対戦車…
  • 6
    ウクライナ水上ドローンが、ヘリからの機銃掃射を「…
  • 7
    ベルリンの上空に「ミステリーサークル」が現われた…
  • 8
    ロシアの巡航ミサイルが「超低空飛行」で頭上スレス…
  • 9
    テネリフェ島で発見された70万年前のトカゲ化石、驚…
  • 10
    ウクライナ「水上ドローン」が、ロシア黒海艦隊の「…
  • 1
    中国を捨てる富裕層が世界一で過去最多、3位はインド、意外な2位は?
  • 2
    ウクライナ水上ドローン、ロシア国内の「黒海艦隊」基地に突撃...猛烈な「迎撃」受ける緊迫「海戦」映像
  • 3
    韓国が「佐渡の金山」の世界遺産登録に騒がない訳
  • 4
    メーガン妃が「王妃」として描かれる...波紋を呼ぶ「…
  • 5
    新型コロナ変異株「フラート」が感染拡大中...今夏は…
  • 6
    携帯契約での「読み取り義務化」は、マイナンバーカ…
  • 7
    爆破され「瓦礫」と化したロシア国内のドローン基地.…
  • 8
    「何様のつもり?」 ウクライナ選手の握手拒否にロシ…
  • 9
    「レースのパンツ」が重大な感染症を引き起こす原因に
  • 10
    ウクライナ戦闘機、ロシア防空システムを「無効化」.…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story