なぜ祖国パキスタンがマララを憎むのか

陰謀説の最大の供給者にして消費者でもあるのが、保守的で反米感情の強い中産階級。ただし政界のエリートやパキスタン系アメリカ人の一部にも、それを信じる人はいる。

現地の人が陰謀説を信じたくなる背景には、今のマララが暮らす西洋（キリスト教圏）に対する根強い不信感がある。しかも欧米のスパイがパキスタンで暗躍しているという疑念には、それなりの根拠がある。

例えばCIAはかつて、ウサマ・ビンラディンの居場所を突き止めるためにパキスタン人医師シャキール・アフリディを抱き込み、偽の予防接種キャンペーンを実施した。そんな事実が知られている以上、欧米諸国は自己の利益のためにマララを利用していると、多くのパキスタン人が信じるのも無理はない。

13年にマララの家族がアメリカの大手PR会社エデルマンと契約し、マララのメディア露出を管理させているという報道も、パキスタン人の疑念を高めることになった。

マララと教育者の父ジアウディンが掲げる主張も、現地から見れば欧米べったりに見える。保守的で宗教心の強いパキスタンにあって、ジアウディンは左派で世俗政党のアワミ民族党を一貫して支持してきた。

そしてマララがタリバンに撃たれる前から、父娘は女子教育の必要性を訴えてきた。マララは匿名で英BBCのサイトにブログを書き、米ニューヨーク・タイムズ紙の取材にも応じていた。

マララとジアウディンが発信するメッセージの中核をなす主張――タリバンへの反対と、少女に教育機会を提供することの重要性――は、欧米でも国内でも多くの人の共感を呼んだ。しかしパキスタンのように保守的で男性優位の社会では、そうした主張を煙たがる人も多い。

マララに対する反感の多くは根拠なき妄想の産物だろうが、その根っこにはパキスタン社会の醜い、そして基本的な真実がある。この伝統的な社会には貧困脱出の機会がなく、厳しい階級格差があるということだ。

パキスタンで貧困を脱するのは難しい。15年に国際NPOオックスファムとラホール経営大学が実施した調査によれば、国民を経済力で5階層に分けた場合、最下層に属する家庭の子の40％は死ぬまで最下層を抜け出せないという。

なぜか。貧しい国民の多くにとって、貧困脱出に必要な2つのリソース（教育と土地）を手に入れることは至難の業だからだ。最貧層に属する家庭の子の60％弱は学校に通っておらず、農村部の貧困層の約70％は土地を持っていない。