最新記事

パキスタン

なぜ祖国パキスタンがマララを憎むのか

Why Pakistan Hates Malala

2017年9月11日(月)11時05分
マイケル・クーゲルマン

世界的に有名になったマララの自伝も祖国での売れ行きはいまひとつ Adrees Latif-REUTERS

<タリバンによる銃撃から奇跡的な回復を遂げ、ノーベル賞まで受賞した「英雄」が反感を買う理由>

マララ・ユスフザイがツイッターを始めたのは、去る7月7日のこと。今やフォロワーは80万人以上。高校を卒業しました、20歳になりましたといった他愛ないツイートにも、世界中から惜しみない称賛と祝福が寄せられている。

彼女の歩んできた道を考えれば当然だろう。マララは12年にイスラム原理主義勢力タリバンに銃撃されたが生き延び、女子教育の重要性を訴え続けて14年にノーベル平和賞を受賞。今はイギリスを拠点に活動している。

しかし、祖国パキスタンには彼女に批判的な声が少なからずある。ツイッターで彼女を「恥知らず」な「裏切り者」と非難する人もたくさんいた。

なぜだろう? 彼らの主張を要約すればこうなる。マララは偉くない、パキスタンには彼女より苛酷な運命に耐えている子がたくさんいる、そもそもマララがパキスタンのために何をしてくれた? なぜあんなに外国人に愛される? 本当に祖国のことを憂えるなら、なぜさっさと帰国しないんだ!

もちろん、パキスタンにもマララを愛する人はたくさんいる。銃撃直後には現地英字誌ヘラルドの読者投票で「2012年を代表する人物」に選ばれた。ピュー・リサーチセンターによる14年の世論調査でも、回答者の約30%はマララに好意的な見解を抱いていた。そう多い数字ではないが、好意的でない人(約20%)よりは多い。

それでも彼女は「国民的ヒーロー」ではない。ノーベル平和賞受賞が決まった1カ月後の14年11月にはパキスタン私立学校協会が、なんと「わたしはマララではない」デーを設けると発表し、彼女の自伝『わたしはマララ』を発禁処分にすべきだと呼び掛けた。

今年5月には、マララの地元であるスワト地区選出のある議員が、彼女の襲撃事件は「やらせ」だったと発言。パキスタン政府も、あえて否定はしていない。世界中でベストセラーとなった彼女の自伝も、パキスタン国内では決して「飛ぶように売れて」はいない(一部書店はタリバンや地元警察からの圧力で販売を拒んでいる)。

【参考記事】不屈の少女マララが上る大人への階段

陰謀説の背後にあるもの

マララへの反感をあおっているのは、この国にはびこる陰謀説だ。テレビにも宗教家の説教にも学校の教科書にも陰謀説があふれている(ある地元ジャーナリストに言わせれば、陰謀説はパキスタンで唯一の「成長ビジネス」だ)。

ニュース速報

ワールド

北朝鮮情勢「むしろ悪化」と安倍首相、豪首相との会談

ビジネス

中国の17年成長率は政府目標上回る6.9%、固定資

ビジネス

焦点:EV黒字化を公約した米GMの「秘策」

ワールド

情報BOX:トランプ米大統領、インタビューでの主な

MAGAZINE

特集:トランプ暴露本 政権崩壊の序章

2018-1・23号(1/16発売)

予想を超えて米政治を揺さぶるトランプ暴露本──。明かされた大統領の「難点」は政権崩壊の引き金となるか

グローバル人材を目指す

人気ランキング

  • 1

    ビットコインや株は大暴落か 2018年ブラックスワンを予想

  • 2

    「地球の気温は250度まで上昇し硫酸の雨が降る」ホーキング博士

  • 3

    暴落を予言?バフェットが仮想通貨に冷や水を浴びせた理由

  • 4

    「クラスで一番の美人は金正恩の性奴隷になった」

  • 5

    H&M人種差別問題の過熱で幼いモデルが引っ越しに追い…

  • 6

    ウディ・アレン「小児性愛」疑惑を実の息子が告発

  • 7

    子ども13人を劣悪な環境で監禁拷問した両親を逮捕 …

  • 8

    ビットコイン調整の陰で急騰する仮想通貨「リップル…

  • 9

    ナゾの天体「オウムアムア」の正体 これまでに分か…

  • 10

    東大生に育てたいなら、子供に「100点」を目指させて…

  • 1

    [動画]クジラがサメの襲撃から人間を救った

  • 2

    ビットコインや株は大暴落か 2018年ブラックスワンを予想

  • 3

    「クラスで一番の美人は金正恩の性奴隷になった」

  • 4

    今の日本で子を持つことは「ぜいたく」なのか?

  • 5

    子ども13人を劣悪な環境で監禁拷問した両親を逮捕 …

  • 6

    ビットコインに未来はない、主犯なき投資詐欺だ

  • 7

    アルコールとがんの関係が明らかに DNAを損傷、二度…

  • 8

    南北会談で油断するな「アメリカは手遅れになる前に…

  • 9

    ダイアナが泣きついても女王は助けなかった 没後20…

  • 10

    イルカの聴力さえ奪う魚のセックス大騒音

  • 1

    朝鮮半島で戦争が起きれば、中国とロシアはアメリカの敵になる

  • 2

    北朝鮮による電磁パルス攻撃の現実味

  • 3

    [動画]クジラがサメの襲撃から人間を救った

  • 4

    米国防総省の極秘調査から出てきたUFO映像

  • 5

    決断が日本より早い中国、でも「プチ大躍進」が悲劇…

  • 6

    韓国大統領が中国で受けた、名ばかりの「国賓待遇」

  • 7

    ビットコインや株は大暴落か 2018年ブラックスワン…

  • 8

    ビットコインに未来はない、主犯なき投資詐欺だ

  • 9

    金正恩がアメリカを憎悪するもっともな理由

  • 10

    中国当局、韓国への団体旅行を再び禁止 「禁韓令」…

日本再発見 シーズン2
デジタル/プリントメディア広告セールス部員募集
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版 特別編集

最新版 アルツハイマー入門

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2018年1月
  • 2017年12月
  • 2017年11月
  • 2017年10月
  • 2017年9月
  • 2017年8月