最新記事
NFT

「NFTアート」を購入しカーボンオフセットに貢献? 米スタートアップ企業が展開

2023年4月5日(水)19時05分
岩澤里美(スイス在住ジャーナリスト)
バッファーロー姿のNFTアート

エコサピエンスの発表したNFTアートの一つ、バッファロー姿の「ブラサピエン」 © Ecosapiens

<これからのアートはコンセプトだけでなく実質的な環境対策も視野に>

ブロックチェーン技術の分野で発展したNFT(非代替性トークン)がアートの世界にも入ってきて、爆発的と言われるほど人気が高まっている。デジタルの画像や音声のNFTアートは複製が難しい。日本でもNFTアートのオンラインプラットフォームだけでなく、ギャラリーやデパートなどリアル空間でもNFTアート展が多数開催されている。

NFTアートには所有する楽しさがある。購入すると、イベントに招待されたり所有者同士で交流ができるといった付加価値が付くことも特徴的だ。例えば、こちらのOpen Townは国内外でNFTアートを販売し、売り上げを町作りに使用。作品所有者は地元の人たちと交流できる。そして、「環境に貢献する」というNFTアートも少しずつ登場している。

環境問題と関連したNFTアート

米スタートアップ企業のエコサピエンス(2022年設立)は、サンフランシスコとニューヨークにスタッフをもつ。もっと多くの人たちに気軽に環境活動に取り組んでもらうことはできないかと考え、NFTアートを使った方法を考案した。同社のAIを使ったアートコレクション(12種類)は、2月下旬にリリースされたばかり。このコレクションはバッファローやシカ、クラゲやチョウといった動物が直立二足で体を支えており、人間に近い外見の生き物だ。みな個性があり、環境保護のためのパワーを備えているというストーリー設定になっている。

バッファロー姿の「ブラサピエン」は観察力が鋭く責任感が強く、怒りっぽい。鼻孔や肌で大気中のCO2を吸収し、そのCO2は角となって大きくなり、落ちた角は環境整備時にハンマーや塀として使える。クラゲ姿の「ジェラサピエン」は物静かで、のんびりした性格。海の生物圏を脅かすものを触手で刺す攻撃的な面もあるが、触手からアミノ酸を放出し、海水温の上昇でサンゴから追い出された藻類に栄養を与えてサンゴの再生を促す(サンゴは藻類と共生しており、藻類を失うと白くなる「サンゴの白化現象」が起きる)。

現在は人間の姿の「エコサピエン」のみ350体を販売しており、ほかの種類の発売は後日になる。「エコサピエン」は大量のCO2を吸収する木を体から生やし、葉にそのCO2をため、最終的に葉はダイヤモンドの形になる。「エコサピエン」は生物を救うため、それらの遺伝子を組み替える能力もある。

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:中国で婚姻数回復傾向続く、ドレス業界が期

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    東京の火葬場6カ所が「中国系」...日本には「葬儀安…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中