最新記事

インタビュー

話題のモンテッソーリ教育を、家庭で実践する秘訣

2017年7月31日(月)12時25分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

Yagi-Studio-iStock.

<中学生プロ棋士、藤井四段の活躍で注目を集めるモンテッソーリ教育の特徴とは? モンテッソーリ教育をベースに独自の子育てメソッドを確立し、2人の子供を東大生と早大生に育てた楠本佳子氏に聞いた>

史上最年少の14歳2カ月でプロ将棋棋士となり、デビュー戦以来、公式戦の連勝記録を30年ぶりに更新した藤井聡太四段。まだ中学生とは思えない集中力と落ち着きぶりに、同世代以下の子供をもつ親ならば「どうすれば、こんな子供に育てられるのか?」という興味も湧くだろう。

そこで注目され始めているのが、藤井四段も幼稚園時代に受けたという「モンテッソーリ教育」だ。20世紀初頭、イタリアで最初期の女性医学博士となったマリア・モンテッソーリが構築した教育法で、子供の自立心を育むとして世界中で取り入れられている。

モンテッソーリ教育を受けた著名人は多く、バラク・オバマ元米大統領を筆頭に、「マネジメントの父」ことピーター・ドラッカーや、イギリス王室のウィリアム王子とヘンリー王子、そして当然、ウィリアム王子の長男ジョージ王子も学んでいるという。

だが、もっと注目すべきは次の名前だ――ビル・ゲイツ(マイクロソフト創業者)、マーク・ザッカーバーグ(フェイスブック創業者)、ラリー・ペイジとセルゲイ・ブリン(グーグル創業者)、ジェフ・ベゾス(アマゾン創業者)、ジミー・ウェールズ(ウィキペディア共同創始者)。

世界を変えるイノベーションを起こした起業家たちも学んでいたという事実から、モンテッソーリ教育は自立心を育てるだけでなく、新しい発想を生み、それを実現する力をも養えるとして、にわかに脚光を浴びている。

そこで、話題の育児書『12歳までに「勉強ぐせ」をつけるお母さんの習慣』(CCCメディアハウス)の著者である楠本佳子氏に、モンテッソーリ教育の要点と、家庭で実践する方法について話を聞いた。2人の子供を東大生と早大生に育てた楠本氏の子育てメソッドも、やはりモンテッソーリ教育がベースにあるという。

――モンテッソーリ教育との出合いは?

実は私も、もともとはモンテッソーリ教育なんてまったく知りませんでした。夫の転勤で引っ越した先で、当時3歳だった娘を近所の幼稚園に入れたところ、たまたまモンテッソーリ教育を取り入れていたのです。

衝撃を受けたのは参観日です。その幼稚園では、年少から年長までが広いひとつの部屋にいたのですが、「おしごと」と呼ばれる作業時間になると、丸1時間、だれひとり一言もしゃべらないのです。先生方も一言も発しません。

部屋には「教具」と呼ばれるおもちゃがたくさん置いてあって、子供たちは自分が好きなもので遊んでいいのですが、なかには、やり方がわからないものもあります。そんな場合でも、先生は一切しゃべらずに教えます。身振り手振りではなく、先生が実際にやる動きをじっと見させるのです。

こんなに小さな子供が大勢いて、だれも一言もしゃべらないなんてことが可能なのか!と、とにかく衝撃的な光景でした。将棋の藤井四段は集中力がすごいと言われていますが、こうした時間を小さいうちに経験したことが、その秘密かもしれません。

【参考記事】東大生に育てたいなら、子供を「他人」と思いなさい

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

バグダッドで女性ジャーナリスト誘拐、米旅券所持=警

ワールド

イラン外相、米特使から直接連絡も「交渉」に当たらず

ビジネス

米CB消費者信頼感、3月は小幅上昇 1年後インフレ

ワールド

仏伊、イラン作戦関与航空機の基地使用など拒否 スペ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中