コラム

日本の睡眠が危ない! 働き方改革はライフスタイルの見直しから

2017年07月18日(火)16時20分
日本の睡眠が危ない! 働き方改革はライフスタイルの見直しから

YinYang-iStock.

<少ない睡眠時間と余裕のないライフスタイルは、経済全般にマイナスの影響を与える>

日本人の睡眠が少々、危険な領域に入ってきた。睡眠時間の短さは、労働生産性と密接に関係することが知られている。本当の意味で「働き方改革」を成功させるためには、単純に残業時間を減らすだけなく、日本人の価値観やライフスタイルそのものを変革する必要がある。

睡眠時間と生産性には密接な関係がある

厚生労働省の調査によると、1日の睡眠時間が6時間未満という人の割合は39.5%だった(2015年)。6時間未満という人の割合は2007年には28.4%だったので、睡眠を短時間で済ませる人が増えていることが分かる。適切な睡眠時間は人によって異なるが、「日中、眠気を感じた」という割合は6時間未満のグループが高いので、やはり十分な睡眠が取れていないと解釈するのが妥当だろう。
 
日本人の睡眠時間は国際的に見てどの程度なのだろうか。OECD(経済協力開発機構)の調査(2008年~2014年)によると日本人の平均睡眠時間は7.7時間となっており、これは先進各国と比較するとかなり短い。米国人は8.8時間、フランスは8.5時間、イタリアは8.3時間といずれも8時間台となっている。

睡眠時間の短さは、長時間労働や労働生産性と密接に関係すると言われるが、データもそれを裏付けている。

日本人の平均労働時間は7.2時間となっている。ハードワークで知られる米国は日本より長く7.5時間だが、ドイツは5.7時間、フランスは6.1時間とかなり短い。一方、日本の労働生産性は先進国の中では突出して低く38.6ドルしかない。米国(58.4ドル)、ドイツ(60.2ドル)などと比較すると3分の2である。

統計学的に厳密な計算ではないが、睡眠時間と労働生産性の相関係数を取ってみると0.8という、かなり高い数値が得られた。仕事を効率よく進めることは、良質な睡眠につながる可能性が高い。

労働時間に加えて通勤時間も長い日本人

時間の使い方で日本人に特徴的なのは、上記のように労働時間が長いことに加え、通勤時間が長く、家族や友人と過ごす時間が短いことである。一方、食事の時間は意外と長い。

例えば米国人は日本人と同じくらい長時間労働だが、労働によって生み出される付加価値は日本の1.5倍もある。基本的に付加価値の差は年収の差と思えばよいので、米国人はハードワークする代わりにたくさん稼ぐというライフスタイルであることが分かる。

食事に費やす時間は日本の半分しかないものの、家族とふれあう時間は日本人の2倍近くもある。トータルすると、仕事(稼ぎ)、家族、睡眠を優先するため、食事を犠牲にしているという図式だ。

欧州は米国とはかなり雰囲気が異なっている。フランス人やイタリア人の労働時間はかなり短く、食事の時間は長い。睡眠もたっぷり確保している。一方、欧州人は米国人ほど家族との時間は確保していない。プライベート優先で、仕事もそこそこに済ませ、ゆっくりと食事を楽しむという感覚のようだ。少々、乱暴な言い方かもしれないが、この統計は、ステレオタイプなフランス人のイメージとよく符合する。

日本の場合には長時間労働に加えて通勤時間が長く、これが自由に使える時間を圧迫している。一方、食事の時間は長く確保しており、その結果として、睡眠時間や家族との時間が短くなっているようだ(食事の時間の一部はもしかすると、会社の飲み会かもしれない)。

【参考記事】日本の睡眠不足がイノベーション社会への変革を阻害する
【参考記事】眠りの質向上が骨粗鬆症の予防に?

プロフィール

加谷珪一

評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。
『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』(いずれもCCCメディアハウス)、『お金は「歴史」で儲けなさい』(朝日新聞出版)など著書多数。

ニュース速報

ワールド

米インフラ計画で詰めの協議、トランプ氏が一般教書演

ビジネス

今年と来年、それぞれ3─4回の利上げ想定=米クリー

ワールド

TPP首席交渉官会合、カナダに現実的対応期待=茂木

ワールド

原油先物は下落、米生産が回復

MAGAZINE

特集:トランプ暴露本 政権崩壊の序章

2018-1・23号(1/16発売)

予想を超えて米政治を揺さぶるトランプ暴露本──。明かされた大統領の「難点」は政権崩壊の引き金となるか

グローバル人材を目指す

人気ランキング

  • 1

    ビットコインや株は大暴落か 2018年ブラックスワンを予想

  • 2

    「地球の気温は250度まで上昇し硫酸の雨が降る」ホーキング博士

  • 3

    暴落を予言?バフェットが仮想通貨に冷や水を浴びせた理由

  • 4

    「クラスで一番の美人は金正恩の性奴隷になった」

  • 5

    ウディ・アレン「小児性愛」疑惑を実の息子が告発

  • 6

    H&M人種差別問題の過熱で幼いモデルが引っ越しに追い…

  • 7

    ナゾの天体「オウムアムア」の正体 これまでに分か…

  • 8

    子ども13人を劣悪な環境で監禁拷問した両親を逮捕 …

  • 9

    ビットコイン調整の陰で急騰する仮想通貨「リップル…

  • 10

    北朝鮮にらみ米空軍の戦略爆撃機3種がグアムに集結

  • 1

    [動画]クジラがサメの襲撃から人間を救った

  • 2

    ビットコインや株は大暴落か 2018年ブラックスワンを予想

  • 3

    「クラスで一番の美人は金正恩の性奴隷になった」

  • 4

    今の日本で子を持つことは「ぜいたく」なのか?

  • 5

    子ども13人を劣悪な環境で監禁拷問した両親を逮捕 …

  • 6

    ビットコインに未来はない、主犯なき投資詐欺だ

  • 7

    アルコールとがんの関係が明らかに DNAを損傷、二度…

  • 8

    南北会談で油断するな「アメリカは手遅れになる前に…

  • 9

    ダイアナが泣きついても女王は助けなかった 没後20…

  • 10

    イルカの聴力さえ奪う魚のセックス大騒音

  • 1

    朝鮮半島で戦争が起きれば、中国とロシアはアメリカの敵になる

  • 2

    北朝鮮による電磁パルス攻撃の現実味

  • 3

    [動画]クジラがサメの襲撃から人間を救った

  • 4

    米国防総省の極秘調査から出てきたUFO映像

  • 5

    決断が日本より早い中国、でも「プチ大躍進」が悲劇…

  • 6

    韓国大統領が中国で受けた、名ばかりの「国賓待遇」

  • 7

    ビットコインや株は大暴落か 2018年ブラックスワン…

  • 8

    ビットコインに未来はない、主犯なき投資詐欺だ

  • 9

    金正恩がアメリカを憎悪するもっともな理由

  • 10

    中国当局、韓国への団体旅行を再び禁止 「禁韓令」…

日本再発見 シーズン2
デジタル/プリントメディア広告セールス部員募集
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版 特別編集

最新版 アルツハイマー入門

絶賛発売中!