最新記事

健康

眠りの質向上が骨粗鬆症の予防に？

不眠症や時差ぼけに効くとされるメラトニンの意外な効能に着目した新研究

2014年9月1日（月）12時46分
サブリナ・バチャイ

一石二鳥　質のいい眠りはさまざまなメリットをもたらす　Westend61/Getty Images

　メラトニンといえば、不眠症の解消に役立つとされ、サプリメントの売り上げは今も伸びる一方。さらに今後は、シニア層の間でも人気に火が付くかもしれない。先頃発表された研究で、骨粗鬆症の防止や治療にも効く可能性があると判明したのだ。

　カナダのマギル大学などが行った研究によれば、年老いたラットにメラトニンを与えたところ、骨の強度と柔軟性が向上したという。

　そもそもメラトニンは脳の松果体で作られるホルモンで、睡眠と覚醒のリズムをコントロールする。よく眠れない人や、時差ぼけなどで睡眠サイクルが乱れた人は、サプリメントでメラトニンを補充することで改善する可能性があるとされる。

　メラトニンの分泌量は夜は高く、日中は低くなるものだが、加齢によっても減少する傾向がある。年を取るにつれて睡眠時間が短くなり、睡眠の質が劣化しがちなのもそのせいだ。

眠りの質が落ちると破骨細胞が活発化

　これが実は、骨にも思いがけない影響を及ぼす。睡眠は骨の新陳代謝に深く関わっているからだ。骨は、古くなった骨を壊す破骨細胞と、骨を作る骨芽細胞の働きによって、日々少しずつ生まれ変わる。健康な大人の場合、２つの細胞がバランスよく働き、骨は強く保たれる。

　しかし「眠りの質が落ちると破骨細胞が活発になる」と、今回の研究チームを率いたマギル大学のフェイレ・タミミ教授は言う。その結果、新陳代謝のバランスが崩れ、骨粗鬆症を招く可能性がある。逆に考えれば、メラトニンを用いて睡眠のサイクルと質を向上させることで、破骨細胞の働きが抑えられ、骨粗鬆症の予防につながるのではないか──タミミらはそんな仮説を基に実験を行った。

　月齢22カ月のラット（人間のおよそ60歳に相当）20匹に、薄めたメラトニンを10週間投与。その後、何も与えなかったグループのラットと大腿骨を比べたところ、メラトニンを与えたグループのほうが骨量と骨密度が多かったという。

　人を対象にした研究も行われているが、まだ小規模なものばかり。効果が立証されるとしても時間がかかりそうだ。当面は「不眠症の上に骨粗鬆症という人は試してもいいかもしれない」とタミミは言う。ただし期待し過ぎは禁物だ。

[2014年8月26日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

プーチン氏、ロは「張り子の虎」に反発　欧州が挑発な
2025.10.03

ワールド

プーチン氏「原発周辺への攻撃」を非難、ウクライナ原
2025.10.03

ワールド

西側との対立、冷戦でなく「激しい」戦い　ロシア外務
2025.10.03

ワールド

スウェーデン首相、ウクライナ大統領と戦闘機供与巡り
2025.10.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：2025年の大谷翔平 二刀流の奇跡
特集：2025年の大谷翔平 二刀流の奇跡
2025年10月 7日号（9/30発売）

投手復帰のシーズンもプレーオフに進出。二刀流の復活劇をアメリカはどう見たか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは？
  • 2
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外な国だった！
  • 3
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最悪」の下落リスク
  • 4
    「人類の起源」の定説が覆る大発見...100万年前の頭…
  • 5
    イスラエルのおぞましい野望「ガザ再編」は「1本の論…
  • 6
    「元は恐竜だったのにね...」行動が「完全に人間化」…
  • 7
    1日1000人が「ミリオネア」に...でも豪邸もヨットも…
  • 8
    女性兵士、花魁、ふんどし男......中国映画「731」が…
  • 9
    AI就職氷河期が米Z世代を直撃している
  • 10
    【クイズ】1位はアメリカ...世界で2番目に「航空機・…
  • 1
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外な国だった！
  • 2
    トイレの外に「覗き魔」がいる...娘の訴えに家を飛び出した父親が見つけた「犯人の正体」にSNS爆笑
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは？
  • 4
    ウクライナにドローンを送り込むのはロシアだけでは…
  • 5
    こんな場面は子連れ客に気をつかうべき！ 母親が「怒…
  • 6
    iPhone 17は「すぐ傷つく」...世界中で相次ぐ苦情、A…
  • 7
    【クイズ】世界で1番「がん」になる人の割合が高い国…
  • 8
    高校アメフトの試合中に「あまりに悪質なプレー」...…
  • 9
    虫刺されに見える？ 足首の「謎の灰色の傷」の中から…
  • 10
    琥珀に閉じ込められた「昆虫の化石」を大量発見...1…
  • 1
    「4針ですかね、縫いました」日本の若者を食い物にする「豪ワーホリのリアル」...アジア出身者を意図的にターゲットに
  • 2
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？
  • 3
    「最悪」「悪夢だ」 飛行機内で眠っていた女性が撮影...目覚めた時の「信じがたい光景」に驚きの声
  • 4
    「中野サンプラザ再開発」の計画断念、「考えてみれ…
  • 5
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に.…
  • 6
    【クイズ】次のうち、飲むと「蚊に刺されやすくなる…
  • 7
    「我々は嘘をつかれている...」UFOらしき物体にミサ…
  • 8
    科学が解き明かす「長寿の謎」...100歳まで生きる人…
  • 9
    「怖すぎる」「速く走って！」夜中に一人ランニング…
  • 10
    「二度見した」「小石のよう...」マッチョ俳優ドウェ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中