最新記事

健康

眠りの質向上が骨粗鬆症の予防に?

不眠症や時差ぼけに効くとされるメラトニンの意外な効能に着目した新研究

2014年9月1日(月)12時46分
サブリナ・バチャイ

一石二鳥 質のいい眠りはさまざまなメリットをもたらす Westend61/Getty Images

 メラトニンといえば、不眠症の解消に役立つとされ、サプリメントの売り上げは今も伸びる一方。さらに今後は、シニア層の間でも人気に火が付くかもしれない。先頃発表された研究で、骨粗鬆症の防止や治療にも効く可能性があると判明したのだ。

 カナダのマギル大学などが行った研究によれば、年老いたラットにメラトニンを与えたところ、骨の強度と柔軟性が向上したという。

 そもそもメラトニンは脳の松果体で作られるホルモンで、睡眠と覚醒のリズムをコントロールする。よく眠れない人や、時差ぼけなどで睡眠サイクルが乱れた人は、サプリメントでメラトニンを補充することで改善する可能性があるとされる。

 メラトニンの分泌量は夜は高く、日中は低くなるものだが、加齢によっても減少する傾向がある。年を取るにつれて睡眠時間が短くなり、睡眠の質が劣化しがちなのもそのせいだ。

眠りの質が落ちると破骨細胞が活発化

 これが実は、骨にも思いがけない影響を及ぼす。睡眠は骨の新陳代謝に深く関わっているからだ。骨は、古くなった骨を壊す破骨細胞と、骨を作る骨芽細胞の働きによって、日々少しずつ生まれ変わる。健康な大人の場合、2つの細胞がバランスよく働き、骨は強く保たれる。

 しかし「眠りの質が落ちると破骨細胞が活発になる」と、今回の研究チームを率いたマギル大学のフェイレ・タミミ教授は言う。その結果、新陳代謝のバランスが崩れ、骨粗鬆症を招く可能性がある。逆に考えれば、メラトニンを用いて睡眠のサイクルと質を向上させることで、破骨細胞の働きが抑えられ、骨粗鬆症の予防につながるのではないか──タミミらはそんな仮説を基に実験を行った。

 月齢22カ月のラット(人間のおよそ60歳に相当)20匹に、薄めたメラトニンを10週間投与。その後、何も与えなかったグループのラットと大腿骨を比べたところ、メラトニンを与えたグループのほうが骨量と骨密度が多かったという。

 人を対象にした研究も行われているが、まだ小規模なものばかり。効果が立証されるとしても時間がかかりそうだ。当面は「不眠症の上に骨粗鬆症という人は試してもいいかもしれない」とタミミは言う。ただし期待し過ぎは禁物だ。

[2014年8月26日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

植田日銀総裁、午後1時15分から参院財金委に出席=

ビジネス

日経平均は反落で寄り付く、前日高の反動 米株先物安

ワールド

ルサール、中国向けアルミの一部を日本に振り向けへ 

ワールド

中東の26年GDP、1.8%増に下方修正=世銀報告
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 9
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中