最新記事

健康

眠りの質向上が骨粗鬆症の予防に？

不眠症や時差ぼけに効くとされるメラトニンの意外な効能に着目した新研究

2014年9月1日（月）12時46分
サブリナ・バチャイ

一石二鳥　質のいい眠りはさまざまなメリットをもたらす　Westend61/Getty Images

　メラトニンといえば、不眠症の解消に役立つとされ、サプリメントの売り上げは今も伸びる一方。さらに今後は、シニア層の間でも人気に火が付くかもしれない。先頃発表された研究で、骨粗鬆症の防止や治療にも効く可能性があると判明したのだ。

　カナダのマギル大学などが行った研究によれば、年老いたラットにメラトニンを与えたところ、骨の強度と柔軟性が向上したという。

　そもそもメラトニンは脳の松果体で作られるホルモンで、睡眠と覚醒のリズムをコントロールする。よく眠れない人や、時差ぼけなどで睡眠サイクルが乱れた人は、サプリメントでメラトニンを補充することで改善する可能性があるとされる。

　メラトニンの分泌量は夜は高く、日中は低くなるものだが、加齢によっても減少する傾向がある。年を取るにつれて睡眠時間が短くなり、睡眠の質が劣化しがちなのもそのせいだ。

眠りの質が落ちると破骨細胞が活発化

　これが実は、骨にも思いがけない影響を及ぼす。睡眠は骨の新陳代謝に深く関わっているからだ。骨は、古くなった骨を壊す破骨細胞と、骨を作る骨芽細胞の働きによって、日々少しずつ生まれ変わる。健康な大人の場合、２つの細胞がバランスよく働き、骨は強く保たれる。

　しかし「眠りの質が落ちると破骨細胞が活発になる」と、今回の研究チームを率いたマギル大学のフェイレ・タミミ教授は言う。その結果、新陳代謝のバランスが崩れ、骨粗鬆症を招く可能性がある。逆に考えれば、メラトニンを用いて睡眠のサイクルと質を向上させることで、破骨細胞の働きが抑えられ、骨粗鬆症の予防につながるのではないか──タミミらはそんな仮説を基に実験を行った。

　月齢22カ月のラット（人間のおよそ60歳に相当）20匹に、薄めたメラトニンを10週間投与。その後、何も与えなかったグループのラットと大腿骨を比べたところ、メラトニンを与えたグループのほうが骨量と骨密度が多かったという。

　人を対象にした研究も行われているが、まだ小規模なものばかり。効果が立証されるとしても時間がかかりそうだ。当面は「不眠症の上に骨粗鬆症という人は試してもいいかもしれない」とタミミは言う。ただし期待し過ぎは禁物だ。

[2014年8月26日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ＩＢＭ、コンフルエントを110億ドルで買収　ＡＩ需
2025.12.09

ワールド

ＥＵ9カ国、「欧州製品の優先採用」に慎重姿勢　加盟
2025.12.09

ビジネス

米ネクステラ、グーグルやメタと提携強化　電力需要増
2025.12.09

ワールド

英仏独首脳、ゼレンスキー氏と会談　「重要局面」での
2025.12.09
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...かつて偶然、撮影されていた「緊張の瞬間」
  • 4
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 5
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 8
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 9
    死刑は「やむを得ない」と言う人は、おそらく本当の…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」が追いつかなくなっている状態とは？
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56％…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中