コラム

コリン・ジョイス Edge of Europe

時代に負けた独立と自由のインディー紙

2016年02月26日（金）15時10分

インディペンデント紙は３月からデジタル版のみの発行になることが今月発表された　Neil Hall-REUTERS

　イギリスのインディペンデント紙（あるいは親しみをこめて「インディー」）に対して、かなりの思い入れがあるのは僕だけではない。

　多くの若いジャーナリストが、この新聞で人生初の記事を書いてきた。１９９９年に僕の記事が何本かこの新聞に掲載された（署名記事だ！）ときの興奮は今もよく覚えている。全国紙に記事を書くことにひどく緊張していた僕は、記事の何本かがカットもされず掲載されたことに有頂天になった。

　だがインディペンデントにはもっと深い意義がある。１９８６年の創刊当時、この新聞にはオーナーがいなかった。同紙で働くジャーナリストたちが所有者だったのだ。だから記事の編集において「政治的姿勢」を指示する（あるいは押しつける）ような大富豪のオーナーはいなかった。同紙初の広告キャンペーンのキャッチコピーは実に気が利いていて、今でも多くの人が覚えている。「ザ・インディペンデント――われわれは独立している。あなたは？」

　販売部数は急増し、既存の新聞を脅かすほどだった。ルパート・マードックのニューズ・インターナショナルは過剰に反応し、傘下のタイムズ紙の価格を採算が取れないほど大幅に引き下げ、読者をインディーから引き離してタイムズにつなぎとめようとした。それができたのは、ニューズ・インターナショナルが傘下の他部門から資金を融通できたからだ。一方でインディーには、販売価格を値下げしても埋め合わせができるような別の収入源はなかった。

とどめを刺した部数低迷

　インディーのライターや記者は、他紙ほど編集者の意向に縛られることなくずっと自由に活動できた。僕が後にテレグラフ紙で働いていたときには、信じられないほど記事に手を入れられた。まるで編集者は、記者本人よりも記事のことをよく分かっているとでもいうかのようだった。

　インディーの場合、時にはぎこちない記事に手を入れられたことはあったものの、「編集したいがために編集する」というようなことはなかった。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』（NHK生活人新書）、『新「ニッポン社会」入門－－英国人、日本で再び発見する』（三賢社）、『マインド・ザ・ギャップ！　日本とイギリスの〈すきま〉』（NHK出版新書）、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』（三賢社）など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

不明兵捜索、時間との戦い　イランの猛攻耐えた米軍救
2026.04.05

ワールド

トランプ氏、イランに合意期限「6日」　米戦闘機乗員
2026.04.05

ワールド

米、イランで不明の戦闘機乗員救出　トランプ氏「史上
2026.04.05

ワールド

イラク南部の巨大油田に攻撃、3人負傷　イラン国境に
2026.04.05
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は？ 飛行…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 10
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 9
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story