コラム

コリン・ジョイス Edge of Europe

時代に負けた独立と自由のインディー紙

2016年02月26日（金）15時10分

インディペンデント紙は３月からデジタル版のみの発行になることが今月発表された　Neil Hall-REUTERS

　イギリスのインディペンデント紙（あるいは親しみをこめて「インディー」）に対して、かなりの思い入れがあるのは僕だけではない。

　多くの若いジャーナリストが、この新聞で人生初の記事を書いてきた。１９９９年に僕の記事が何本かこの新聞に掲載された（署名記事だ！）ときの興奮は今もよく覚えている。全国紙に記事を書くことにひどく緊張していた僕は、記事の何本かがカットもされず掲載されたことに有頂天になった。

　だがインディペンデントにはもっと深い意義がある。１９８６年の創刊当時、この新聞にはオーナーがいなかった。同紙で働くジャーナリストたちが所有者だったのだ。だから記事の編集において「政治的姿勢」を指示する（あるいは押しつける）ような大富豪のオーナーはいなかった。同紙初の広告キャンペーンのキャッチコピーは実に気が利いていて、今でも多くの人が覚えている。「ザ・インディペンデント――われわれは独立している。あなたは？」

　販売部数は急増し、既存の新聞を脅かすほどだった。ルパート・マードックのニューズ・インターナショナルは過剰に反応し、傘下のタイムズ紙の価格を採算が取れないほど大幅に引き下げ、読者をインディーから引き離してタイムズにつなぎとめようとした。それができたのは、ニューズ・インターナショナルが傘下の他部門から資金を融通できたからだ。一方でインディーには、販売価格を値下げしても埋め合わせができるような別の収入源はなかった。

とどめを刺した部数低迷

　インディーのライターや記者は、他紙ほど編集者の意向に縛られることなくずっと自由に活動できた。僕が後にテレグラフ紙で働いていたときには、信じられないほど記事に手を入れられた。まるで編集者は、記者本人よりも記事のことをよく分かっているとでもいうかのようだった。

　インディーの場合、時にはぎこちない記事に手を入れられたことはあったものの、「編集したいがために編集する」というようなことはなかった。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』（NHK生活人新書）、『新「ニッポン社会」入門－－英国人、日本で再び発見する』（三賢社）、『マインド・ザ・ギャップ！　日本とイギリスの〈すきま〉』（NHK出版新書）、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』（三賢社）など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中東紛争4日目、攻撃広がり犠牲増加　想定以上に作戦
2026.03.03

ビジネス

ニデック第三者委「永守氏が一部不正容認」、業績圧力
2026.03.03

ビジネス

ユーロ圏消費者物価、2月1.9％に加速　懸念される
2026.03.03

ビジネス

中東紛争でインフレ加速も、世界経済への打撃は軽微＝
2026.03.03
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプのイラン攻撃
特集：トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号（3/ 3発売）

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁､会社都合の解雇､帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医師が語る心優先の健康法
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 6
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 9
    人気の女性インフルエンサー、「直視できない」すご…
  • 10
    ドバイの空港・ホテルに被害　イランが湾岸諸国に報…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 4
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 7
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 8
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 9
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 10
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story