コラム

コリン・ジョイス Edge of Europe

時代に負けた独立と自由のインディー紙

2016年02月26日（金）15時10分

　インディーを立ち上げたのが、不満を抱いてテレグラフを飛びだしてきた３人のベテラン記者たちだったことも、偶然ではないだろう。

　インディーは長めの記事も掲載してくれた。従来型の新聞だったら２５０語程度で単なる事実を伝えるだけ、というような国際ニュースのネタでも、インディーなら場合によっては６００語を越える長い記事で掲載してくれる。だからこそ海外特派員は、ニュースの背景と意味を浮き彫りにすることができた。それは、面白くてためになる記事になった。

　僕が日本で暮らしていたころは、インディペンデントから選ばれた記事がデイリー・ヨミウリの日曜版に掲載されていた。僕はランチを取りながらそれを読むのを楽しみにしていた。

　だがインディペンデントは資金難によって苦境に立たされた。フリー記者の原稿料は安く、支払いは遅れがちだった。従業員は削減され、経費は切り詰められた。そしてついに身売りせざるをえなくなった。１９９８年にアンソニー・オライリーが株式の過半数を獲得して経営権を握り、２０１０年にはロシアの富豪アレクサンドル・レベジェフが同紙を買収した。そしてインディーは、理想主義的アウトサイダーとしてのイメージを失った。

　そして今、インディペンデント「紙」は消えようとしている。紙の新聞を廃止し、デジタル版のみ発行を続けることが、２月に発表された。イギリスのメディアの多様性が失われるのは残念だ。僕にとっても、多くのジャーナリストたちにとっても悲しいことだ。だがこの流れは避けられないものだったと見る人は多い。89年のピーク時には40万部を数えた発行部数が、紙発行の停止が決定された時点では６万部を切っていた。

　インディーは比較的短いその生涯でジャーナリズムに大きな影響を与え、特殊な立ち位置ゆえに数々の問題に苦しんだ。同時に、世の中の変化に伴うもっと普遍的な問題にも直面した――インターネットが台頭し、イギリス人が報道記事を読むのにほんのわずかな金を出すのさえ渋るようになったことだ。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』（NHK生活人新書）、『新「ニッポン社会」入門－－英国人、日本で再び発見する』（三賢社）、『マインド・ザ・ギャップ！　日本とイギリスの〈すきま〉』（NHK出版新書）、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』（三賢社）など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

サウジアラムコ、ラスタヌラ製油所を停止　ドローン攻
2026.03.02

ワールド

ホルムズ海峡巡る状況、存立危機事態などには該当せず
2026.03.02

ワールド

イスラエル軍、ベイルート南郊を空爆　ヒズボラのミサ
2026.03.02

ワールド

スイス中銀、25年利益261億フラン　金価格上昇が
2026.03.02
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医師が語る心優先の健康法
  • 4
    ドバイの空港・ホテルに被害　イランが湾岸諸国に報…
  • 5
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 6
    「本当にテイラー？」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 7
    【銘柄】「三菱重工業」の株価上昇はどこまで続く...…
  • 8
    「高市大勝」に中国人が見せた意外な反応
  • 9
    【銘柄】「ファナック」は新時代の主役か...フィジカ…
  • 10
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 10
    住宅の4～5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story