コラム

石井孝明 誤解だらけのエネルギー問題

急拡大する太陽光発電、その光と影

2015年08月17日（月）16時00分

　今年の7月、山梨県北杜市で、太陽光発電の開発の様子を取材した。北杜市は山梨県北部の八ヶ岳山系の南の斜面に位置し、自然が豊かで、避暑地・別荘地として知られる美しい場所だ。そして冬でも積雪が少なく、日照がよい。

　冒頭の写真は市内の光景だ。突如、森林が途切れ、太陽光発電の用地になっていた。事業者は住民に十分な説明をしなかったために、周辺住民の反対運動が起きていた。

　太陽光発電のために森林を切り開き、木を切り倒し、それを積んだトラックが町を行き来している。

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　政府は、2012年から太陽光などの再エネを高値で買い取る固定価格買い取り制度（ＦＩＴ）を始めた。これにより大量の新規参入が見込まれるいっぽうで、開発と環境保護との整合性は詳細に検討されてこなかった。条例による規制は自治体が行えるが、山梨県と北杜市の動きは鈍い。

　ＮＰＯが集計したところ、現在、北杜市では推計で130件の発電所が動いており、さらに1000件以上の計画があるという。まだまだ開発が続く。認定された太陽光発電がすべて稼働した場合、面積で推計すると500ヘクタール以上となり、東京ドーム（建物まで入れて4.7ヘクタール）100個分以上になる可能性があるという。このままでは北杜市を太陽光パネルと電線が埋め尽くすことになる。

■電力不足を改善させた太陽光発電

　もちろん太陽光発電の増加は評価されるべき面がある。ここ数年、原発停止による電力不足が騒がれていたが、今夏はそれが問題になっていない。ＦＩＴによって、短期間に全国で大量の太陽光発電が建設されたためだ。

　2012年の7月の制度開始から今年4月までの再エネ導入量は1876万ｋＷ（うち、太陽光が1811万ｋＷ）。稼働率が違うとはいえ、原発一基が最新型で出力140万ｋＷであることと比べれば、大変な量だ。

プロフィール

石井孝明

経済・環境ジャーナリスト。
1971年、東京都生まれ。慶応大学経済学部卒。時事通信記者、経済誌フィナンシャルジャパン副編集長を経て、フリーに。エネルギー、温暖化、環境問題の取材・執筆活動を行う。アゴラ研究所運営のエネルギー情報サイト「ＧＥＰＲ」“http://www.gepr.org/ja/”の編集を担当。著書に「京都議定書は実現できるのか」（平凡社）、「気分のエコでは救えない」（日刊工業新聞）など。

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