コラム

米原油流出は核爆弾で止めろ!

2010年05月19日(水)14時53分

 米海軍潜水艦の元乗組員でコロンビア大学で核政策を研究しているクリストファー・ブラウンフィールドが、メキシコ湾の原油流出の解決策について、奇妙なブログを「デイリー・ビースト」のサイトに掲載した。


メキシコ湾でBPの原油流出が起きたその日、私は直感した。核で油井をふさげばいいと。


 本当か? それが彼の直感だったのか? 核兵器だって? ブラウンフィールドはこうも書いている。オバマはこの作戦を使わないだろう、なぜなら彼の世界的な反核政策にとって「問題」が生じるから、と。

 私は核不拡散の専門家ではないが、アメリカ沖80キロで核兵器を爆発させることが「問題」になるであろう理由は、上記以外にいくつか思い付く。いずれにせよブラウンフィールドは、軍が関与する場合は通常兵器だけを使ったほうが効果的に油井をふさぐことができるかもしれない、と感じているようだ。

 次も興味深い。


木曜日(13日)、核をぶち込むという私の直感が正しいと確認できた。ソ連軍が1966年以降、海底の油田やガス田からの流出を食い止めるために核爆弾を4回使ったと、CNNが報じたのだ。


 おかしな話だ。この件については、わがフォーリン・ポリシー誌の寄稿者ジュリア・ヨッフェが詳しく説明している。


ロシアで最も売れている日刊紙コムソモリスカヤ・プラウダによると、ソ連時代には原油などの流出は控えめな地下の核爆発でふさがれていた。考え方は単純で、「地下爆発が岩を動かし、圧力を掛け、最終的には油井をせき止める」という。

そう、実に単純なのだ! 実際、油田の大惨事に対処するため、石油輸出大国のソ連はこの方法を5回使った。最初は1966年9月30日、ウズベキスタンの地下1.5キロで、広島級原爆の1.5倍の爆発を起こした。

また、地下ガス貯蔵スペースを作ったり運河を建設するといった日常的な作業のため、ソ連では169回も地下核爆発が起こされたと、同紙は伝えている(太字は引用者)。


 環境上の大惨事に直面したとき、「ソ連なら今回の事故にどう対応するか」というのは、必ずしも私が最初に知りたいことではない。だが事態が深刻になっていることは確かだ。

──ジョシュア・キーティング
[米国東部時間2010年05月18日(火)12時01分更新]

Reprinted with permission from FP Passport, 19/5/2010.©2010 by Washingtonpost.Newsweek Interactive, LLC.

プロフィール

ForeignPolicy.com

国際政治学者サミュエル・ハンチントンらによって1970年に創刊された『フォーリン・ポリシー』は、国際政治、経済、思想を扱うアメリカの外交専門誌。発行元は、ワシントン・ポスト・ニューズウィーク・インタラクティブ傘下のスレート・グループ。『PASSPORT:外交エディター24時』は、ワシントンの編集部が手がける同誌オンライン版のオリジナル・ブログ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と

ビジネス

イラン情勢注視続く、FRB金利見通しも焦点=今週の

ワールド

イスラエル、レバノンと数日内に協議へ ヒズボラと戦

ワールド

北朝鮮の金総書記、多連装ロケット砲の発射訓練視察=
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 2
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 3
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 4
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングア…
  • 5
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 6
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 7
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 8
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story