コラム

人工知能が加速させるボイス革命

2016年06月06日(月)17時00分

 対話エンジン技術のベンチャー、VocalIQ社によると、対話エンジンは主に4つの技術で成り立っているという。まずは音声を認識してテキストに変換する「音声認識」技術。テキストを「理解」する技術。理解に基いて、どのような応答をするのか決める「判断」技術。応答テキストを音声に転換する「音声転換」技術、の4つだ。

 同社のCEO、Blaise Thomson氏によると、音声認識の部分はDeep Learningの応用で急速に進化している。しかしそれ以外の技術は、想定シナリオをベースにした受け答えにとどまっているのが現状。想定される質問がくれば、それなりに受け答えができるが、想定外の質問にはまったく答えられない。

 iPhoneのsiriでも「今日の東京の天気は?」というような、ありがちの質問をすると的確に答えてくれる。しかし何にでも答えられるわけではなく、siriが想定しない質問をすると「すみません。理解できません」という答えが返ってくる。現状では、答えられない問いの方が多いくらいだと思う。

 同社は、その「理解」「判断」の技術の部分にもDeep Leaningを応用しようとしている。大量のデータを読み込ませれることで、「理解」「判断」の領域でも人工知能が成果を上げるはずだという。

Amazonに「待った」をかけることができるか

 4月にコラムを書いてから、この領域でのテック大手各社の動きが活発になってきている。

 Facebookはこのほど、Deep Learnignをテキスト解析に応用するための人工知能エンジン「DeepText」を開発したと発表した。対話エンジンの「音声認識」「理解」「判断」「音声変換」のうち、Facebookに投稿されたテキストを使って「理解」の領域の人工知能を賢くさせようというわけだ。

 Googleは5月に、Google Homeと呼ばれるスマートホームのプロジェクトを発表。核になるのは対話エンジンを搭載した卓上スピーカーで、Amazon Echoに対抗する製品を年内に発売する見通しだ。スマートホームの覇権争いではAmazonに遅れを取った形だが、音声認識ではAndroidケータイを持つGoogleに一日の長がある。音声認識の精度のよさでAmazonに追いつき追い越すことができるのだろうか。要注目だ。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イランの方向に「大きな部隊」向かうとトランプ氏、取

ワールド

米、「新ガザ」開発計画発表 高層住宅やデータセンタ

ワールド

習主席が年内訪米とトランプ氏、「常に素晴らしい関係

ビジネス

P&G、10─12月売上高は予想届かず 米政府閉鎖
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story