コラム

日米豪印のインド太平洋戦略が、中国の一帯一路より愛される理由

2018年03月05日(月)10時30分
日米豪印のインド太平洋戦略が、中国の一帯一路より愛される理由

中国の一帯一路構想に2つの大海がたちはだかる Fpdress/iStock.

<地政学を塗り替えるシーパワーの衝突。日本海をものみ込む中国の海洋進出の勝算は?>

中国から海と陸とでアフリカやヨーロッパまで延伸する巨大な政治的かつ経済的な「一帯一路」構想。それに対抗しようと、アメリカと日本、オーストラリア、インドが結束して、2つの大海を結び付けようと「インド太平洋戦略」を練り出した。

新たなシーパワー(海洋国家)同士の衝突が21世紀の地政学の勢力図を描き直そうとしている。中国には就役中の空母は1隻しかなくても、初歩的な海図の作成法を学びながら、「広大な太平洋には中国とアメリカの2国を受け入れる空間がある」と主張。また、南シナ海に複数の人工島を造営して軍事施設を建設。マラッカ海峡を押さえて太平洋とインド洋を行き来する艦船に対して軍事力を誇示しようとしている。

1月26日には「北極政策白書」を発表し、北極圏内での活動の権利と自由を主張しだした。北極航海路の開拓に伴って、中国海軍は自由に対馬海峡を抜けて北上。オホーツク海を通過して西・北太平洋への進出を図るだろう。日本の西に広がる海も名実ともに「日本海」と呼べなくなる恐れが高まる。

だが実際、中国の海洋進出はそんなにうまくいくのだろうか。まずは歴史を振り返ってみよう。

人類の近代はヨーロッパ人が大西洋を横断し始めた頃から幕開けした。その始まりは13世紀に東方から突如出現した遊牧民が生んだモンゴル帝国への冒険だった。コロンブスはマルコ・ポーロの『東方見聞録』を船長室に置き、「大ハン(君主)の国」までの航海を夢見ていた。

生物地理学者ジャレド・ダイアモンドが説くように、やがてヨーロッパはアフリカとアメリカという2つの世界を「発見」し、「銃・病原菌・鉄」を運び、奴隷貿易を行って、大西洋を「植民地の海」にしていった。

喜望峰を経由して船でインド洋に乱入した武装商人はアジアの香辛料をヨーロッパに持ち帰ると同時に、新世界の金銀とイギリスの羊毛製品などを運んで、海洋世界の貿易圏を形成した。その後、イギリスから独立したアメリカは内向きの国家経営と対外冒険を繰り返しながら、西海岸からハワイを併合。太平洋を勢力範囲に組み込んでいった。

アメリカが成功した一因は、漁師あるいは倭寇として海に関する豊かな知識を持っていた日本が、列島の東方にさほど関心を抱かなかったからだ。日本の目はもっぱら西に向き、防塁を築かなければならなかった。というのも、かのモンゴル帝国は2度も日本に襲い掛かってきたからだ。「外敵は西から来る」という認識が日本人の心の奥に定着したのかもしれない。

「外敵は西から」と認識

そうした恐れを抱きながらも、日本は20世紀前半に懸命に東進した。ハワイ沖でアメリカと戦火を交えた末に失敗して以降は、日本はアメリカの最も信頼できる同盟国になって今に至る。

プロフィール

楊海英

(Yang Hai-ying)静岡大学教授。モンゴル名オーノス・チョクト(日本名は大野旭)。南モンゴル(中国内モンゴル自治州)出身。編著に『フロンティアと国際社会の中国文化大革命』など <筆者の過去記事一覧はこちら

ニュース速報

ワールド

米財務長官、追加コロナ対策で「前進」 下院は法案採

ワールド

米上院、12月11日までのつなぎ予算案可決 トラン

ワールド

ブラジル大統領、バイデン氏の熱帯雨林保護巡る発言に

ビジネス

石油精製マラソン、米国事業で12%の人員削減へ

MAGAZINE

特集:感染症 vs 国家

2020-10・ 6号(9/29発売)

新型コロナウイルスに最も正しく対応した国は? 各国の感染拡大防止策を徹底査定する

人気ランキング

  • 1

    新型コロナは「中国病」どころかアメリカ病だ

  • 2

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立し大炎上に

  • 3

    「お疲れさまでした」1人の中国人から、安倍前首相へ

  • 4

    韓国ネットに新たな闇 犯罪者を晒す「デジタル刑務所…

  • 5

    北朝鮮の韓国乗組員射殺で「終戦宣言を」の文在寅に…

  • 6

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに…

  • 7

    感染者数・死者数を抑えた国、失敗した国 14カ国の…

  • 8

    安倍政権が推進した「オールジャパン鉄道輸出」の悲惨…

  • 9

    台湾の都市名に添えられた「中国」表記、EUの支援で「中…

  • 10

    トランプ巨額脱税疑惑、スキャンダルの本丸はその先…

  • 1

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立し大炎上に

  • 2

    中国軍の侵攻で台湾軍は崩壊する──見せ掛けの強硬姿勢と内部腐敗の実態

  • 3

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散

  • 4

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮…

  • 5

    中国の台湾侵攻に備える米軍の「台湾駐屯」は賢明か 

  • 6

    北朝鮮の韓国乗組員射殺で「終戦宣言を」の文在寅に…

  • 7

    新型コロナは「中国病」どころかアメリカ病だ

  • 8

    核武装しても不安......金正恩が日本の「敵基地攻撃…

  • 9

    美貌の女性解説員を破滅させた、金正恩「拷問部隊」…

  • 10

    トランプはなぜ懲りずに兵士の侮辱を繰り返すのか(…

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 3

    【動画】タランチュラが鳥を頭から食べる衝撃映像とメカニズム

  • 4

    反日デモへつながった尖閣沖事件から10年 「特攻漁船…

  • 5

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立…

  • 6

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに…

  • 7

    中国軍の侵攻で台湾軍は崩壊する──見せ掛けの強硬姿…

  • 8

    米中新冷戦でアメリカに勝ち目はない

  • 9

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮…

  • 10

    アラスカ漁船がロシア艦隊と鉢合わせ、米軍機がロシ…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!