コラム

日米豪印のインド太平洋戦略が、中国の一帯一路より愛される理由

2018年03月05日(月)10時30分

中国の一帯一路構想に2つの大海がたちはだかる Fpdress/iStock.

<地政学を塗り替えるシーパワーの衝突。日本海をものみ込む中国の海洋進出の勝算は?>

中国から海と陸とでアフリカやヨーロッパまで延伸する巨大な政治的かつ経済的な「一帯一路」構想。それに対抗しようと、アメリカと日本、オーストラリア、インドが結束して、2つの大海を結び付けようと「インド太平洋戦略」を練り出した。

新たなシーパワー(海洋国家)同士の衝突が21世紀の地政学の勢力図を描き直そうとしている。中国には就役中の空母は1隻しかなくても、初歩的な海図の作成法を学びながら、「広大な太平洋には中国とアメリカの2国を受け入れる空間がある」と主張。また、南シナ海に複数の人工島を造営して軍事施設を建設。マラッカ海峡を押さえて太平洋とインド洋を行き来する艦船に対して軍事力を誇示しようとしている。

1月26日には「北極政策白書」を発表し、北極圏内での活動の権利と自由を主張しだした。北極航海路の開拓に伴って、中国海軍は自由に対馬海峡を抜けて北上。オホーツク海を通過して西・北太平洋への進出を図るだろう。日本の西に広がる海も名実ともに「日本海」と呼べなくなる恐れが高まる。

だが実際、中国の海洋進出はそんなにうまくいくのだろうか。まずは歴史を振り返ってみよう。

人類の近代はヨーロッパ人が大西洋を横断し始めた頃から幕開けした。その始まりは13世紀に東方から突如出現した遊牧民が生んだモンゴル帝国への冒険だった。コロンブスはマルコ・ポーロの『東方見聞録』を船長室に置き、「大ハン(君主)の国」までの航海を夢見ていた。

生物地理学者ジャレド・ダイアモンドが説くように、やがてヨーロッパはアフリカとアメリカという2つの世界を「発見」し、「銃・病原菌・鉄」を運び、奴隷貿易を行って、大西洋を「植民地の海」にしていった。

喜望峰を経由して船でインド洋に乱入した武装商人はアジアの香辛料をヨーロッパに持ち帰ると同時に、新世界の金銀とイギリスの羊毛製品などを運んで、海洋世界の貿易圏を形成した。その後、イギリスから独立したアメリカは内向きの国家経営と対外冒険を繰り返しながら、西海岸からハワイを併合。太平洋を勢力範囲に組み込んでいった。

アメリカが成功した一因は、漁師あるいは倭寇として海に関する豊かな知識を持っていた日本が、列島の東方にさほど関心を抱かなかったからだ。日本の目はもっぱら西に向き、防塁を築かなければならなかった。というのも、かのモンゴル帝国は2度も日本に襲い掛かってきたからだ。「外敵は西から来る」という認識が日本人の心の奥に定着したのかもしれない。

「外敵は西から」と認識

そうした恐れを抱きながらも、日本は20世紀前半に懸命に東進した。ハワイ沖でアメリカと戦火を交えた末に失敗して以降は、日本はアメリカの最も信頼できる同盟国になって今に至る。

プロフィール

楊海英

(Yang Hai-ying)静岡大学教授。モンゴル名オーノス・チョクト(日本名は大野旭)。南モンゴル(中国内モンゴル自治州)出身。編著に『フロンティアと国際社会の中国文化大革命』など <筆者の過去記事一覧はこちら

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウィットコフ米特使がモスクワ到着、プーチン氏と会談

ワールド

中国のベネズエラ産原油購入、公正な価格で=米当局者

ビジネス

米11月PCE価格指数2.8%上昇、伸び加速

ワールド

米中首脳会談、年内最大4回の可能性 関係「良好に均
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story