最新記事
グリーンランド

「今のグリーンランドは11年前のクリミアと同じ」...グリーンランド領有を主張するトランプに広まる反発

US Bid for Greenland Like Russia's Annexation of Crimea: Ex-Diplomat

2025年3月26日（水）15時30分
イザベル・ファン・ブルーゲン
グリーンランド領有を主張するアメリカに反発するグリーンランド人によるデモの様子。在ヌーク米総領事館まで行進した

グリーンランド領有を主張するアメリカに反発するグリーンランド人によるデモの様子。在ヌーク米総領事館まで行進した（3月15日、ヌーク）　Christian Klindt Soelbeck/Ritzau Scanpix/via REUTERS

＜度重なる批判にも屈せずグリーンランド領有を主張するトランプ。その姿は敵国ロシアと変わらない＞

3月15日、元ウクライナ駐在武官（1999～2007年）であり、現在はデンマーク国防アカデミー国防アカデミーの講師を務めるクラウス・マティーセンは、自身のX（旧ツイッター）に「現在グリーンランドで起きていることは、11年前のクリミア併合前夜を想起させる」と投稿した。

この投稿は、ドナルド・トランプ米大統領が、大きな批判を受けているにもかかわらず、デンマークの自治領であるグリーンランドをアメリカに併合する意思を執拗に表明していることを受けてのものだ。


マティーセンの投稿で引き合いに出されたクリミアは、ロシアとウクライナ間の戦争において、依然として重要な火種だ。黒海に突き出たクリミア半島は、2014年にプーチン大統領によって掌握されたが、その行為は国際社会から非難され、違法と見なされている。

クリミア併合に先立ち、プーチンはクリミアの戦略的・軍事的重要性を強調し、同地域におけるロシアとの歴史的結び付きを主張していた。

2014年3月18日、クリミアをウクライナから切り離したその日、プーチンは連邦会議での演説の中で、港湾都市セバストポリを「伝説的」で「輝かしい歴史を持つ」と表現し、「ロシア黒海艦隊の誕生の地である要塞だ」と称賛していた。

ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は、併合されたクリミアの奪還を誓っており、支配下に戻すことは持続的な和平合意にとって不可欠な条件として主張している。

マティーセンは、「アメリカの政治家たちは大挙して押し寄せ、グリーンランドをアメリカのものにしようと扇動するだろう。そして『すべてはもっと良くなる』と約束するのだ」と述べ、アメリカの動きに警鐘を鳴らした。

【関連記事】
グリーンランド、アメリカ代表団訪問に反発...「購入」に関心を示すトランプ大統領「安全保障上重要」
「バイキングの血が騒ぐ」　デンマークで広がるアメリカ製品ボイコット
「アメリカ人になりたくない」グリーンランドがトランプに「ノー」

次のページ現在のアメリカの言動は、11年前のロシアと全く同じプロパガンダ
SDGs
使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが「竹建築」の可能性に挑む理由
2025.03.25PR
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任へ＝関係筋
2025.05.02

ビジネス

物言う株主サード・ポイント、ＵＳスチール株保有　日
2025.05.02

ビジネス

マクドナルド、世界の四半期既存店売上高が予想外の減
2025.05.02

ビジネス

米ＫＫＲの1─3月期、20%増益　手数料収入が堅調
2025.05.02
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    【徹底解説】次の教皇は誰に？...教皇選挙（コンクラ…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見？　発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中