最新記事
北欧

フィンランドが「世界一幸福な国」でいられる本当の理由...国民の安全を守る「国防」の現実

2024年6月18日(火)19時43分
山田敏弘(国際ジャーナリスト)
世界一幸福な国フィンランドを支える国防意識

ストゥブ大統領が語った「世界一幸せな国」フィンランドの現実(写真はすべて筆者撮影)

<約1300キロにわたってロシアと国境を接するフィンランドの「国防」に対する意識の高さを、ストゥブ大統領がアジアメディアとは初となるインタビューで語った>

北欧のフィンランドと言えば、何をイメージするだろうか。

サウナ、オーロラ、サンタクロース、トナカイ、キシリトール、ムーミン──どれもフィンランドの名物であり、日本人にも馴染みのあるものが少なくない。

そんなフィンランドは、毎年のように、数々の世界的なランキングで上位に名を連ねている。国連が発表している「世界幸福度ランキング」では、2018年から7年連続で第1位を獲得。社会の安定感や信頼感、透明性、自由度などが評価され、世界で最も幸せな国に選ばれている。

そのほかにも、「SDGs達成度」が世界1位、「メディアリテラシー指数」も世界1位、「欧州デジタル経済社会指数」も1位、世界131カ国のイノベーション能力を測るグローバル・イノベーション・インデックスの「ビジネス環境」で4年連続の1位を獲得している。さらに、「腐敗が最も少ない国ランキング」で世界3位、国際報告書で「男女の格差が少ない国」は世界2位、「男女平等ランキング」も世界3位、クオリティ・オブ・ライフ(生活の質)の国際比較では世界3位となっている。

世界一幸福な国フィンランド

フィンランドは幸福度ランキングなど数々の世界的なランキングで上位に名を連ねている。出典:フィンランド大使館

多くの指標で世界1位となるフィンランドの幸福度を支えるもの

とにかく、国民の国に対する満足度も高いことがわかる。ただ、なぜ幸福度が高いのだろうか。世界幸福度ランキングで50位にも入らない日本(2024年は51位だった)に暮らす者として、国民が世界で一番、幸福に感じているという国の秘密を知りたくなった筆者は、フィンランドに飛んだ。

今回、フィンランドは初の訪問だったが、そこで目にしたのは、「幸福」という言葉から想像しにくい意外な現実だった。実は、フィンランドが安定した国で、国民に満足感を与えている大きな理由のひとつには、「国防意識」の高さがあったのである。

フィンランドは2023年4月に、欧州の軍事同盟であるNATO(北大西洋条約機構)に加盟した。その背景には、2022年2月のロシアによるウクライナ侵攻がある。ロシアと約1300キロの国境を分けるフィンランドの国民が、ロシアの強引な軍事侵攻に対して危機感を覚えたことは言うまでもない。

事実、ロシアのウクライナ侵攻後、国民の90%がNATOへの加入に賛成し、NATOの作戦にフィンランド軍を送ってもいいと答えている。さらにフィンランド国民の98%は自分の国を守りたいと答えており、この割合は世界でも3位に高く、欧州では最も高いという。NATO加盟に支持が高いのは、国民が安心や幸せを感じるのに、国を守る必要があると考えたからに他ならない。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

三井物産、26年3月期は14%減益見込む 市場予想

ビジネス

エアバスCEO、航空機の関税免除訴え 第1四半期決

ビジネス

日銀、無担保コールレート翌日物の誘導目標を0.5%

ワールド

日韓印とのディール急がず、トランプ氏「われわれは有
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 2
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 3
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 10
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中