最新記事
ウクライナ戦争

この「自爆ドローンでロシア軍撃破の瞬間」映像が「珍しい」とされる理由

Rare Ukraine Footage May Show Moment US Switchblade Strikes Russian Buk

2024年6月14日(金)22時15分
エリー・クック
ウクライナの自爆ドローン攻撃

@RALee85/X

<戦場に投入されながらも、その能力は未知数だった「スイッチブレード」。小型ドローンがロシア軍の地対空ミサイルを撃破する映像が公開された>

アメリカがウクライナに供与した自爆ドローン「スイッチブレード」がロシア軍の移動式中距離防空システムを撃破する瞬間を捉えたとされる映像が公開された。スイッチブレードの「徘徊型攻撃」映像は非常に珍しい。

■【動画】自爆ドローン「スイッチブレード600」がロシア軍の地対空ミサイルBUK-M2を撃破したとされる映像

この映像は、ウクライナ軍を支援する「カムバックアライブ(生きて帰れ)財団」が6月12日にメッセージアプリ「テレグラム」に投稿したもの。

まず1機の偵察ドローンが、ウクライナ東部ドネツク州の都市ドクチャイエフスク近郊を移動中のロシア軍の地対空ミサイルシステム「BUK(ブーク)-M2」を探知する。

この辺りはロシア軍の支配地域だが、西方にはウクライナ軍の要衝である炭鉱町のブフレダルがあり、ロシア軍がウクライナに本格的な侵攻を開始して以来、この一帯では激しい戦闘が繰り返されてきた。

偵察ドローンはBUK-M2を追跡。財団によれば、その後にスイッチブレードがBUK-M2に接近する。アメリカ製のこの軍用ドローンは、空中を数時間飛び回って標的に自爆攻撃を行う、いわゆる「徘徊型兵器」だ。映像では、BUK-M2に体当たりして爆発したように見え、炎が上がり、辺りはもうもうたる煙に包まれる。

スイッチブレードの実戦での使用映像はごくわずか

ウクライナ軍がスイッチブレードでロシア軍を攻撃する映像がネット上に初めて現れたのは2022年半ばだ。しかし、ほかの兵器の威力を示す映像は盛んに投稿されるのに、スイッチブレードの実戦での使用映像はごくわずかで、その能力は未知数だった。

本誌はロシア国防省とカムバックアライブ財団にメールでコメントを求めている。本誌の独自調査ではこの映像の信憑性を確認できていない。

アメリカはスイッチブレードのほかにも、「フェニックス・ゴースト」「サイバーラックスK8」など数種の軍用ドローンをウクライナに供与している。スイッチブレードは小型の300と、比較的大きい600の両方を提供しているが、数については、米国防総省は公表を控えている。

「安全保障上の理由から、スイッチブレード600の攻撃映像を見る機会はないとされている」と、ジャーナリストで軍事専門家のデービッド・ハンブリングは今回の映像を見て、本誌に話した。

「既に10年以上使われているが、スイッチブレード 300の映像も極めて少ない......だからスイッチブレードと称する映像は、特に目を凝らして精査する必要がある」

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

台湾メディアテック、価格調整検討へ AI需要でコス

ビジネス

中国自動車メーカー、需要喚起へ長期ローン 頭金なし

ワールド

金融安定理事会、16兆ドル規模の国債レポ市場巡りリ

ワールド

金5100ドル付近、米イラン緊張で安全資産買い 銀
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中