最新記事

「ウクライナ侵攻がなくても上がっていた?」食料価格が世界で高騰する3つの理由

2024年2月19日(月)11時30分
※JICAトピックスより転載
食料価格高騰の想定外の理由を真剣に聞く世良マリカさん

食料価格高騰の想定外の理由を真剣に聞く世良マリカさん(写真中央)。2002年神奈川県生まれ。19年に芸能界入りし、モデル、タレントとして活動。史上最年少16歳で「ミス・ワールド2019日本代表」になる。慶應義塾大学総合政策学部に在籍している

<食料価格はなぜ上がっているのか? 日本の「こども食堂」と通じ合うアフリカの取り組みとは? 国内外の「食」事情に通じた専門家をゲストに迎え、タレントで大学生の世良マリカさんと一緒に考える>

現在、世界では気候変動や食料危機など、さまざまな問題が起きています。そのような問題の現状や解決策について、「世界をもっとよく知りたい!」と意欲を持つタレントで大学生の世良マリカさんと一緒に、各界の専門家をゲストに招いて考えます。

第1回のテーマは「食料価格はなぜ上がっている?」。食の価格高騰問題に詳しい元東北大学教授の盛田清秀さん、日本の子どもの食に詳しい「認定NPO法人全国こども食堂支援センター・むすびえ」理事の三島理恵さん、JICA経済開発部の松井洋治農業・農村開発第二グループ課長にお話を聞きました。

jica_food1.jpg

左から三島理恵さん、盛田清秀さん、世良マリカさん、JICAの松井洋治課長(経済開発部)、伊藤綱貴さん(広報部)

>>●動画はこちら

◇ ◇ ◇


JICA広報部 伊藤綱貴さん(以下、伊藤) 進行補佐の伊藤です。世良さん、もし、日本が輸入を停止した場合、国民に提供できる食事はじゃがいも、さつまいも、米がメインになるのですが、どう思われますか。

世良マリカさん(以下、世良) 炭水化物が多くて、偏りが気になりますね。

盛田清秀さん(以下、盛田) もっとタンパク質を補えるといいのですが、もしも日本が輸入を停止し、国民1人当たりに2020キロカロリーを提供しようとすると、いもが3食、牛乳は6日にコップ1杯、卵は7日に1個。お肉は100グラムを9日間に1回程度となります。

世良 お肉は9日に1食になってしまうんですね...。

jica_food2.jpg

輸入が止まった想定の食事を見て驚く世良さん

jica_food3.jpg

価格高騰は続くと話す盛田清秀さん。博士(農学)。2002年から2012年まで日本大学生物資源科学部教授、2012年から2018年まで東北大学大学院農学研究科教授、2018年から2022年まで公立小松大学国際文化交流学部教授を務める。農業政策、農業経済などに詳しい

食料価格高騰における3つの要因とは

盛田 現在、世界中で食料価格が高騰しています。世良さんは小麦を使った食べ物は好きですか。

世良 麺類が好きで、一日一食は食べます。

盛田 小麦をはじめとした穀物価格も上昇しています。20世紀後半は1トンあたり100ドルで推移していたのですが、最高時は1トン524ドルの高値を付けました。価格高騰の原因は何だと思いますか。

jica_food4.jpg

世良 ロシアによるウクライナ侵攻でしょうか。

盛田 その影響も大きいのですが、実はウクライナ侵攻がなかったとしても世界の食品価格は上がっていたと考えられます。その理由は3つです。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了が「基本方針」 WSJ

ビジネス

トランプ緊急関税、最高裁が違法判決なら1750億ド

ワールド

日ロ関係はゼロに低下、平和への対話進行していない=

ビジネス

金価格が上昇、米イラン緊張と欧州債券利回り低下で
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 10
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中