最新記事

「ウクライナ侵攻がなくても上がっていた?」食料価格が世界で高騰する3つの理由

2024年2月19日(月)11時30分
※JICAトピックスより転載
食料価格高騰の想定外の理由を真剣に聞く世良マリカさん

食料価格高騰の想定外の理由を真剣に聞く世良マリカさん(写真中央)。2002年神奈川県生まれ。19年に芸能界入りし、モデル、タレントとして活動。史上最年少16歳で「ミス・ワールド2019日本代表」になる。慶應義塾大学総合政策学部に在籍している

<食料価格はなぜ上がっているのか? 日本の「こども食堂」と通じ合うアフリカの取り組みとは? 国内外の「食」事情に通じた専門家をゲストに迎え、タレントで大学生の世良マリカさんと一緒に考える>

現在、世界では気候変動や食料危機など、さまざまな問題が起きています。そのような問題の現状や解決策について、「世界をもっとよく知りたい!」と意欲を持つタレントで大学生の世良マリカさんと一緒に、各界の専門家をゲストに招いて考えます。

第1回のテーマは「食料価格はなぜ上がっている?」。食の価格高騰問題に詳しい元東北大学教授の盛田清秀さん、日本の子どもの食に詳しい「認定NPO法人全国こども食堂支援センター・むすびえ」理事の三島理恵さん、JICA経済開発部の松井洋治農業・農村開発第二グループ課長にお話を聞きました。

jica_food1.jpg

左から三島理恵さん、盛田清秀さん、世良マリカさん、JICAの松井洋治課長(経済開発部)、伊藤綱貴さん(広報部)

>>●動画はこちら

◇ ◇ ◇


JICA広報部 伊藤綱貴さん(以下、伊藤) 進行補佐の伊藤です。世良さん、もし、日本が輸入を停止した場合、国民に提供できる食事はじゃがいも、さつまいも、米がメインになるのですが、どう思われますか。

世良マリカさん(以下、世良) 炭水化物が多くて、偏りが気になりますね。

盛田清秀さん(以下、盛田) もっとタンパク質を補えるといいのですが、もしも日本が輸入を停止し、国民1人当たりに2020キロカロリーを提供しようとすると、いもが3食、牛乳は6日にコップ1杯、卵は7日に1個。お肉は100グラムを9日間に1回程度となります。

世良 お肉は9日に1食になってしまうんですね...。

jica_food2.jpg

輸入が止まった想定の食事を見て驚く世良さん

jica_food3.jpg

価格高騰は続くと話す盛田清秀さん。博士(農学)。2002年から2012年まで日本大学生物資源科学部教授、2012年から2018年まで東北大学大学院農学研究科教授、2018年から2022年まで公立小松大学国際文化交流学部教授を務める。農業政策、農業経済などに詳しい

食料価格高騰における3つの要因とは

盛田 現在、世界中で食料価格が高騰しています。世良さんは小麦を使った食べ物は好きですか。

世良 麺類が好きで、一日一食は食べます。

盛田 小麦をはじめとした穀物価格も上昇しています。20世紀後半は1トンあたり100ドルで推移していたのですが、最高時は1トン524ドルの高値を付けました。価格高騰の原因は何だと思いますか。

jica_food4.jpg

世良 ロシアによるウクライナ侵攻でしょうか。

盛田 その影響も大きいのですが、実はウクライナ侵攻がなかったとしても世界の食品価格は上がっていたと考えられます。その理由は3つです。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米政府機関の一部が短期間閉鎖へ、予算案の下院採決持

ワールド

トランプ氏、労働統計局長にベテランエコノミスト指名

ワールド

焦点:トランプ政権、気候変動の「人為的要因」削除 

ビジネス

アングル:機内WiFiは必需品か、マスク氏とライア
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 2
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 8
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中