最新記事
義勇軍

反プーチンのロシア人義勇軍が、アウディーイウカでロシア軍の拠点を急襲

Avdiivka Video Shows Hodgepodge Rebel Unit's Sneak Attack on Russian Troops

2023年12月6日(水)18時10分
エリー・クック
義勇兵

ロシアと戦うためにロシア義勇軍団に入隊して訓練を受ける義勇兵たち(10月6日、キーウ) REUTERS/Viacheslav Ratynskyi

<反プーチンの極右部隊「ロシア義勇軍団」が元ロシア兵、ワグネル戦闘員、「ストームZ」などの荒くれ者を吸収して成長か>

ロシアに反旗を翻したロシア人の部隊が、ロシア軍正規軍部隊を攻撃する新しい動画が浮上した。ロシア側がここ数カ月、戦力を集中的に投入し、激戦地となっているドネツク州アウディーイウカ付近でのことだ。

<動画>ロシア義勇軍団の激闘

 

反プーチンを掲げるロシア義勇軍団がドネツク州で行なっている作戦からいくつかの場面を切り取ったものとみられる。映像では、軍用車の動きや、網の目のように張り巡らされた塹壕付近で爆発が連続する様子などが見て取れる。

義勇軍団はアウディーイウカ付近にある「敵の拠点を急襲」し、その後「この拠点をウクライナ正規軍に引き渡し、その支配下に置いた」と、説明がある。

本誌は、この映像の撮影時期や場所について、独自に裏付けを取ることはできなかった。

ロシア義勇軍団は、2022年2月にプーチン政権がウクライナ侵攻を開始したのちに結成された極右集団で、ロシアに対抗し、ウクライナのために戦う元ロシア軍兵士で構成されている。ウクライナのチェルニーヒウ、キーウ、ヘルソン、ザポリージャ、ドネツクの各州を拠点にロシア領内への越境攻撃を行うほか、ロシアのブリャンスク州やベルゴロド州でも作戦を実施している。

なかには重罪犯も

ロシア義勇軍団には、解散したロシアの民間軍事会社「ワグネル」の元戦闘員も入っているとみられる。ワグネルはウクライナとの戦いで主要な役割を果たしていたが、2023年6月にロシア軍幹部に対して反乱を起こした。反乱は急転直下で終結し、その後、創設者のエフゲニー・プリゴジンは死亡した。同義勇軍団にはまた、重罪犯も含まれているとされるロシア軍の傭兵部隊「ストームZ」に所属していた兵士も採用しているようだ。

こうしてさまざまな反プーチンのロシア人を寄せ集めた義勇軍団は、アウディーイウカを包囲しようと攻めてくるロシア軍に対して一斉攻撃を開始した。
(翻訳:ガリレオ)

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

現状判断DIは前月比0.1ポイント低下の47.6=

ワールド

タイ首相が近く連立協議開始へ、保守派与党躍進で 軍

ワールド

米印貿易協定、二輪車ハーレーの関税免除 EVテスラ

ビジネス

スペースX、月面での「自力発展都市」建設を優先=マ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中