最新記事
兵器

広範囲の敵を一瞬で...映像が捉えたウクライナ軍「クラスター弾」攻撃の瞬間 その恐るべき性能

Cluster Munitions Bombard Russian Positions in Chilling Night Vision Video

2023年9月23日(土)19時51分
エリー・クック
クラスター弾の攻撃を受けた道路標識

ロシア軍によるクラスター弾の攻撃を受けたウクライナ・ハルキウの道路標識(2022年6月) REUTERS/Ivan Alvarado/File Photo

<ロシア側ウクライナ側の双方がクラスター弾を使用し、アメリカも供与しているが、この兵器の使用を禁止している国は多い>

ロシア軍に対するウクライナ軍の「反転攻勢」が始まって間もなく4カ月。今回の戦争では、戦場で使用されるさまざまな兵器の性能や「戦果」を示す多くの映像がインターネット上に出回っている。そうしたなか、ウクライナ軍が発射したクラスター弾がロシア軍の歩兵たちに命中する様子を捉えたとみられる動画が公開され、注目を集めている。

■【動画】一瞬で広範囲の敵にダメージを...クラスター弾がロシア軍の部隊を襲う瞬間を捉えた動画

ウクライナでの戦闘の様子を記録しているテレグラムチャンネル上で共有され、その他のSNSにも転載されている今回の動画は、ドローンに搭載されたカメラが夜間に撮影したものとみられる。動画には、クラスター弾から多数の小型爆弾が飛散され、攻撃を受けた兵士たちが慌ててそのエリアから脱出していく様子が映っている。

本誌はこの動画の撮影時期や撮影場所について独自に裏付けを取ることはできず、この件についてロシア国防省にメールでコメントを求めたが、返答はなかった。

ウクライナでの戦争においては、ウクライナ側もロシア側もクラスター弾を使用している。クラスター弾は敵の歩兵部隊に対して使用するのに効果的な兵器ではあるものの、一方ではその使用に対して否定的な声もある。

アメリカは7月に、ウクライナに対人・対装甲車両用クラスター弾「DPICM(二重用途改良型通常弾)」を供与することに合意。その後すぐに、ウクライナ南部と東部で反転攻勢を推し進めるウクライナ軍が、初めてクラスター弾を使用する様子を捉えたとされる動画が浮上していた。

世界120超の国は使用を禁止

米国家安全保障会議のジョン・カービー戦略広報調整官は7月半ば、ウクライナはクラスター弾を「効果的に」使用しており、これが「ロシアの防衛陣形や防衛のための部隊移動に影響を及ぼしている」と述べていた。

英シンクタンク「王立統合軍事研究所」のシッダート・カウシャル研究員は、アメリカがウクライナへのクラスター弾供与を決定する前に本誌に対して、クラスター弾は「大勢の歩兵を一掃するのにとても効果的」だと述べていた。

クラスター弾は、広い範囲に多数の小型爆弾を飛散させることで効果を発揮する。だが一般市民を危険にさらす可能性があり、また発射されたときには「不発弾」となり、長い時間を経た後に爆発する可能性もあるため、世界の120超の国ではその使用が禁止されている。

8月半ばには、ウクライナ軍が東部ドネツク州の集落ウロジャイネでの奪還作戦でクラスター弾を使用した様子を捉えたとされる動画が、インターネット上で急速に広まった。

キャリア
AI時代の転職こそ「人」の力を──テクノロジーと専門性を備えたLHHのコンサルティング
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米フォード、通年利益見通しを引き下げ アルミ工場火

ビジネス

インテル、第3四半期利益が予想上回る 株価8%上昇

ビジネス

アップルがアプリ市場運営巡る集団訴訟で敗訴、英競争

ビジネス

米国株式市場=上昇、米中首脳会談をホワイトハウスが
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 2
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシアに続くのは意外な「あの国」!?
  • 3
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺している動物は?
  • 4
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼…
  • 5
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 6
    国立大卒業生の外資への就職、その背景にある日本の…
  • 7
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 8
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 9
    「石炭の時代は終わった」南アジア4カ国で進む、知ら…
  • 10
    【ムカつく、落ち込む】感情に振り回されず、気楽に…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 6
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 7
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼…
  • 10
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中