最新記事
ウクライナ戦争

従来の軍用機には、なす術なし...露軍ヘリとジェット機が、どうしてもドローンを撃墜できない様子を撮影

Video Shows Two Russian Attack Helicopters Repeatedly Failing To Down Drone

2023年9月9日(土)12時41分
ブレンダン・コール
ウクライナ軍のドローン

ドローンの操縦訓練を行うウクライナ兵士(2023年5月) Sofiia Gatilova-Reuters

<ウクライナ側が公開した映像には、ロシアの航空機とウクライナのドローンの珍しい「直接対決」シーンが収められていた>

ロシアの軍用ヘリとジェット機が、ウクライナのドローンと対峙したものの、撃墜に失敗した様子だという映像を、ウクライナ国防省が公開した。今回の戦争では、従来の高性能な兵器を相手に安価なドローンが大きな戦果をあげていると報じられているが、今回の動画でもそうした「現代の戦争」の現実が改めて示されたようだ。

■【動画】ヘリ2機、ジェット機1機と、ドローンの「直接対決」...どうしても撃墜できないシーン

ウクライナ国防省情報総局のテレグラムへの投稿によれば、映像に映っているのは、クリミア半島のタルクハンクト岬上空を飛行していたドローンを、ロシアのヘリコプター2機とジェット機1機が撃墜しようとして失敗した様子だという。

「情報総局のUAV(無人航空機)は、ラシスト(ロシア人の蔑称)の航空機と対峙した際だけでなく、敵機と直接戦闘を交えた後でも無傷であることが増えている」と同局は述べた。

この15秒の映像については、ドローンは「戦闘ヘリコプター2機と航空機1機に追われている」とし、攻撃が続く中、「我々のドローンは無傷で『戦場』を離れ、基地に無事帰還した」と説明した。

ウクライナは、映像に映っているドローンの種類は特定しなかったが、プロペラのついた固定翼のドローンのように見える。どのくらい追跡されたのか、また日時の詳細は明らかにされていない。ニューズウィークはこの映像を独自に検証できず、ロシア国防省にコメントを求めている。

ウクライナ内務省のアントン・ゲラシチェンコ顧問がこの映像をX(旧Twitter)に投稿すると、ユーザーから活発に意見が寄せられた。

「こんなことが可能なのか? ヘリコプターは諦めたのか? 撃墜する時間は十分にあったように思える」とあるユーザーはコメントした。

これに対して別のユーザーは、ヘリコプターの機銃は機体より高い高度にある物体を撃つようには設計されておらず、「上昇するドローンを攻撃するのは困難、あるいは不可能だ」と指摘した。

ロシアに開戦以来最大のドローン攻撃

ウクライナでの戦争において、ドローンは重要な役割を担っているが、従来の航空機と直接対戦する様子が確認されるのは珍しい。

8月30日には、ロシアとクリミアが戦争開始以来最大のドローン攻撃を受け、プスコフ、モスクワ、ブリャンスク、オリョール、カルーガ、リャザンといった地域も標的となった。

ウクライナ国防省情報総局のキリロ・ブダノフ局長は、オンラインメディア「ウォー・ゾーン」に対し、プスコフでロシア軍機少なくとも4機に損害を与えたドローンは、ロシア国内から発射されたと語った。

一方、ロシア・ベルゴロド州のヴャチェスラフ・グラドコフ知事は9月1日、空中標的2機が撃墜されたと述べた。死傷者や被害は出なかったという。これに先立ち、ロシア国防省は、同州上空でウクライナのドローンを地元防空当局が破壊したと主張していた。


事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、グリーン氏辞任の下院議員補欠選挙

ワールド

EU大使、ウクライナ向け900億ユーロ融資の詳細で

ワールド

バンス氏とルビオ氏どちらが有力後継者か、トランプ氏

ビジネス

ソニーG、通期純利益3回目の上方修正 継続事業ベー
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 10
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中