最新記事
ウクライナ戦争

ロシアの火砲5000門を破壊、砲撃戦を有利に展開しながら勝てないウクライナ

How Russia Lost '5,000 Artillery Systems' in Ukraine

2023年8月16日(水)21時15分
エリー・クック

M109自走榴弾砲の発射準備をするウクライナ兵(8月7日、東部ドネツク州) Viacheslav Ratynskyi-REUTERS

<ユニークなドローン活用で命中率は劇的に向上したが>

【動画】白煙を上げるクリミアの弾薬庫

ロシア軍のウクライナ侵攻開始から1年半近く。ウクライナの反転攻勢で両軍とも深刻な砲弾不足に陥っているが、ロシア軍はこれまでに5000門を超える火砲を失ったと、ウクライナ側はみている。

ロシア軍は昨年2月末の開戦以降、5013門の砲撃兵器を失ったと、ウクライナ軍参謀本部は8月9日に発表した。うち17門は過去24時間の間に失ったとも付け加えた。

本誌はこの数字をロシア国防省に確認中だ。

一方、ロシア側の最新の発表によれば、ウクライナ軍は野砲と迫撃砲を合わせて5803門、多連装ロケットシステムを搭載した戦闘車両を1144台失ったとされている。

砲撃は、侵攻開始当初から両軍にとって極めて重要な攻撃手段となった。難航するウクライナの反転攻勢の最中でも、その事情に変わりはない。

「この戦争では砲撃が極めて大きな位置を占める」と、ハーグ戦略研究所(HCSS)のデービッド・エリソン戦略アナリストは本誌に語った。「敵の後方への砲撃はウクライナ軍の最も重要な戦術であり、それは反転攻勢でも変わらない」

弾切れが怖くて撃ちまくれない

「過去の経験でも地上戦で鍵を握ったのは砲撃だ。今後もそうだろう」と、同じくHCSSのポール・バンフーフト戦略アナリストは言う。

火砲と弾薬はウクライナが求める軍事支援のリストで常に上位を占めてきた。米国防総省は最近、ウクライナに追加の軍事支援を行なったが、その中には早くに供与した高軌道ロケット砲システム(HIMARS/ハイマース)などで使用される砲弾も含まれる。

今回の支援では、多数の子爆弾を広範囲にばらまくクラスター弾も提供された。これに対しては激しい批判が起きたが、バイデン政権は弾薬の供給が間に合わないという理由で供与を断行した。

ウクライナ軍は「弾切れになるのを恐れて砲撃を控えざるを得ず、それが(反転攻勢の)ネックになったと後になって指摘されかねない」と、バンフーフトは言う。ただ、弾薬不足はNATOがウクライナへの支援を渋っているからではない、とも付け加えた。

いくら供給しても、すぐに備蓄が底を突く状況なのだ。「これほど大量の弾薬が消費される戦いは、ヨーロッパでは第2次世界大戦以降、これが初めてだ」と、エリソンは言う。

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米12月小売売上高、前月比横ばい 個人消費の鈍化示

ビジネス

米雇用コスト、第4四半期は前年比3.4%上昇 4年

ビジネス

米輸入物価、25年12月は前月比0.1%上昇 前年

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ 過剰生産と消
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中